TBグループ（6775）の営業活動によるキャッシュ・フローの推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- -8億5286万
- 2009年3月31日
- -3億2453万
- 2009年12月31日
- -3961万
- 2010年3月31日
- -1838万
- 2010年6月30日 -95.85%
- -3601万
- 2010年9月30日 -56.39%
- -5631万
- 2010年12月31日 -189.29%
- -1億6292万
- 2011年3月31日
- -873万
- 2011年6月30日 -999.99%
- -1億6262万
- 2011年9月30日 -59.37%
- -2億5918万
- 2011年12月31日 -40.44%
- -3億6399万
- 2012年3月31日 -9.29%
- -3億9780万
- 2012年6月30日
- 7013万
- 2012年9月30日
- -6515万
- 2012年12月31日
- -3510万
- 2013年3月31日 -251.92%
- -1億2354万
- 2013年6月30日
- -1158万
- 2013年9月30日 -994.21%
- -1億2676万
- 2013年12月31日 -12.91%
- -1億4313万
- 2014年3月31日
- -1億735万
- 2014年6月30日
- -8500万
- 2014年9月30日 -1.69%
- -8644万
- 2014年12月31日 -155.36%
- -2億2074万
- 2015年3月31日 -82.66%
- -4億320万
- 2015年6月30日
- -8769万
- 2015年9月30日 -115.65%
- -1億8911万
- 2015年12月31日
- -1億3817万
- 2016年3月31日
- -1億2199万
- 2016年6月30日 -27.72%
- -1億5580万
- 2016年9月30日 -102.82%
- -3億1600万
- 2016年12月31日
- -2347万
- 2017年3月31日 -96.86%
- -4622万
- 2017年6月30日
- -709万
- 2017年9月30日 -999.99%
- -1億77万
- 2017年12月31日 -79.3%
- -1億8068万
- 2018年3月31日
- -1億5405万
- 2018年6月30日
- 5081万
- 2018年9月30日
- -9578万
- 2018年12月31日
- -2678万
- 2019年3月31日 -80.03%
- -4822万
- 2019年6月30日
- -1645万
- 2019年9月30日
- 4916万
- 2019年12月31日 -88.94%
- 543万
- 2020年3月31日
- -8446万
- 2020年6月30日
- -3721万
- 2020年9月30日 -446.43%
- -2億333万
- 2020年12月31日
- -1億5490万
- 2021年3月31日 -32.23%
- -2億482万
- 2021年6月30日
- -1億3072万
- 2021年9月30日 -38.1%
- -1億8053万
- 2021年12月31日
- -1億7272万
- 2022年3月31日 -68.75%
- -2億9147万
- 2022年6月30日
- -6991万
- 2022年9月30日 -327.77%
- -2億9905万
- 2022年12月31日
- -2億6390万
- 2023年3月31日 -13.38%
- -2億9921万
- 2023年6月30日
- -1億1801万
- 2023年9月30日 -89.73%
- -2億2391万
- 2023年12月31日
- -2億1321万
- 2024年3月31日 -27.24%
- -2億7128万
- 2024年6月30日
- -1634万
- 2024年9月30日 -612.13%
- -1億1636万
- 2024年12月31日 -15.16%
- -1億3400万
- 2025年3月31日 -79.07%
- -2億3996万
- 2025年6月30日
- 1億1403万
- 2025年9月30日 +16.1%
- 1億3239万
- 2025年12月31日 -52.72%
- 6260万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度における各キャッシュ・フローの状況とそれらの要因は次のとおりであります。2025/06/30 13:29
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
営業活動の結果使用した資金は2億39百万円(前年同期比31百万円減)となりました。これは主に、税金等調整前当期純損失1億81百万円、売上債権の増加額49百万円、仕入債務の減少額49百万円により資金が減少したこと、また、棚卸資産の減少額26百万円による資金の増加によるものであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
