6787 メイコー

6787
2026/08/14
時価
4891億円
PER 予
17.35倍
2010年以降
赤字-945.95倍
(2010-2026年)
PBR
3.3倍
2010年以降
0.21-5.81倍
(2010-2026年)
配当 予
0.88%
ROE 予
19.02%
ROA 予
6.9%
資料
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メイコー(6787)の売上高の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
785億1600万
2009年3月31日 -3.45%
758億600万
2009年12月31日 -31.26%
521億1200万
2010年3月31日 +33.99%
698億2300万
2010年6月30日 -73.77%
183億1500万
2010年9月30日 +109.53%
383億7500万
2010年12月31日 +49.33%
573億500万
2011年3月31日 +30.4%
747億2400万
2011年6月30日 -79.77%
151億1300万
2011年9月30日 +113.86%
323億2000万
2011年12月31日 +49.4%
482億8600万
2012年3月31日 +30.41%
629億7200万
2012年6月30日 -77.54%
141億4400万
2012年9月30日 +108.38%
294億7300万
2012年12月31日 +52.99%
450億9000万
2013年3月31日 +34.64%
607億900万
2013年6月30日 -69.92%
182億5900万
2013年9月30日 +106.6%
377億2400万
2013年12月31日 +56.78%
591億4400万
2014年3月31日 +33.96%
792億3100万
2014年6月30日 -73.55%
209億5800万
2014年9月30日 +111.06%
442億3400万
2014年12月31日 +52.54%
674億7600万
2015年3月31日 +34.71%
908億9500万
2015年6月30日 -75.3%
224億5000万
2015年9月30日 +110.92%
473億5100万
2015年12月31日 +51.81%
718億8200万
2016年3月31日 +32.56%
952億8700万
2016年6月30日 -76.58%
223億1800万
2016年9月30日 +104.95%
457億4100万
2016年12月31日 +55.01%
709億100万
2017年3月31日 +35.27%
959億1100万
2017年6月30日 -73.38%
255億2800万
2017年9月30日 +108.45%
532億1200万
2017年12月31日 +52.58%
811億9100万
2018年3月31日 +33.69%
1085億4200万
2018年6月30日 -72.05%
303億3800万
2018年9月30日 +103.57%
617億5800万
2018年12月31日 +48.26%
915億6100万
2019年3月31日 +29.87%
1189億1000万
2019年6月30日 -75.43%
292億1900万
2019年9月30日 +102.34%
591億2200万
2019年12月31日 +51.91%
898億1400万
2020年3月31日 +28.58%
1154億7900万
2020年6月30日 -78.92%
243億4200万
2020年9月30日 +118.7%
532億3600万
2020年12月31日 +60.96%
856億8700万
2021年3月31日 +39.18%
1192億5700万
2021年6月30日 -72.09%
332億7900万
2021年9月30日 +108.75%
694億7000万
2021年12月31日 +58.3%
1099億7400万
2022年3月31日 +37.56%
1512億7500万
2022年6月30日 -73.55%
400億1100万
2022年9月30日 +104.22%
817億1000万
2022年12月31日 +53.29%
1252億5600万
2023年3月31日 +33.55%
1672億7600万
2023年6月30日 -75.14%
415億8800万
2023年9月30日 +107.31%
862億1600万
2023年12月31日 +54.88%
1335億3400万
2024年3月31日 +34.39%
1794億5800万
2024年6月30日 -73.8%
470億1300万
2024年9月30日 +108.79%
981億5700万
2024年12月31日 +54.61%
1517億5700万
2025年3月31日 +36.27%
2068億600万
2025年6月30日 -74.34%
530億7200万
2025年9月30日 +110.08%
1114億9300万
2025年12月31日 +54.3%
1720億3300万
2026年3月31日 +39.84%
2405億7400万
2026年6月30日 -69.56%
732億2300万

個別

2008年3月31日
427億3600万
2009年3月31日 +3.06%
440億4300万
2010年3月31日 -2.06%
431億3500万
2011年3月31日 +3.48%
446億3400万
2012年3月31日 -24.27%
338億200万
2013年3月31日 -16.34%
282億7900万
2014年3月31日 +17.23%
331億5200万
2015年3月31日 +10.69%
366億9600万
2016年3月31日 +0.47%
368億6700万
2017年3月31日 -0.61%
366億4200万
2018年3月31日 +4.25%
381億9900万
2019年3月31日 +11.26%
424億9900万
2020年3月31日 +0.62%
427億6300万
2021年3月31日 -3.19%
413億9800万
2022年3月31日 +33.5%
552億6700万
2023年3月31日 +11.79%
617億8500万
2024年3月31日 +4.77%
647億3000万
2025年3月31日 +5.64%
683億8100万
2026年3月31日 +17.37%
802億5600万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
当連結会計年度における半期情報等
中間連結会計期間当連結会計年度
売上高(百万円)111,493240,574
税金等調整前中間(当期)純利益(百万円)12,00327,410
2026/06/26 14:34
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
1 製品及びサービスごとの情報
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2 地域ごとの情報
2026/06/26 14:34
#3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
要な非連結子会社名
Meiko Electronics Europe GmbH
連結の範囲から除いた理由
非連結子会社9社は、いずれも小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除いております。2026/06/26 14:34
#4 主要な顧客ごとの情報
3 主要な顧客ごとの情報
(単位:百万円)
顧客の名称又は氏名売上高
黒田電気株式会社24,611
(注) 1 売上高には、当該顧客と同一の企業集団に属する顧客に対する売上高を含めております。
2 当社グループは、単一セグメントであるため、関連するセグメント名の記載を省略しております。
2026/06/26 14:34
#5 事業等のリスク
① 自然災害に関するリスク
当社グループは、地震・津波・洪水・暴風・豪雨等の自然災害があった場合、設備の一部又は全部の稼動が停止し、生産及び出荷が遅延する可能性があります。当社グループは、過去の経験からリスク管理体制の見直しを適時に行い、従業員の安全確保と設備への対策の強化に努めておりますが、今後もこのような災害があった場合、設備復旧のための費用及び売上高の減少などにより、業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。当該リスクは当社グループ独自のリスク管理施策のみをもって軽減・回避できるものではなく、顕在化した場合には、リスク顕在の頻度・顕在リスクの規模等に応じた影響を蒙る可能性がありますが、当該リスクの態様に照らし、その影響度について確定的な見積りを行うことは困難であると認識しております。
② 感染症に関するリスク
2026/06/26 14:34
#6 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
顧客との契約から生じる収益を地域別に分解した情報は、次のとおりであります。
(単位:百万円)
その他の収益--
外部顧客への売上高206,806240,574
2 顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報
顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報は、「(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項) 4 会計方針に関する事項 (5) 重要な収益及び費用の計上基準」に記載のとおりであります。
2026/06/26 14:34
#7 売上高、地域ごとの情報(連結)
(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
2026/06/26 14:34
#8 役員報酬(連結)
b. 賞与(業績連動報酬等)
業績連動報酬は、業績向上と企業価値向上に対する業務執行取締役の意識を高めるため、各業務執行取締役の年度計画に対する達成状況及び管轄組織の業績を勘案し、当社が定める4つの経営指標「連結売上高」「連結営業利益」「親会社株主に帰属する当期純利益」「自己資本利益率(ROE)」についての会社目標に対する達成度をもとに算出した額を、賞与として毎年一定の時期に支給しております。
具体的には、期初に取締役会が設定した各指標の目標値に対し実績値の達成率を評価し、各指標に付与したウエイト(連結売上高:20%、連結営業利益:40%、親会社株主に帰属する当期純利益:20%、ROE:20%)に基づいてスコアリングした総合評価結果を賞与額に反映いたします。
2026/06/26 14:34
#9 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(2) 優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題
このような経営環境の中、当社グループでは、基板回路事業では車載向け基板が緩やかな成長にとどまるものの、スマートフォン、衛星通信、AIサーバー向け基板の需要の高まりを受け、ベトナム第4工場の量産を開始しております。また、ホアビン工場向けの投資を進めておりましたが2026年度より量産を開始いたします。さらに需要拡大傾向が継続する見通しであることから、ホアビン第2工場、クアンミン第3工場とイエンクアン工場の建設などの投資を進めてまいります。半導体パッケージ基板は、半導体市況の悪化で当初計画に対して遅延が生じておりますが、市況の回復に合わせた工場黒字化に取り組んでまいります。電子機器事業においては、受託開発事業を強化することを目的としたM&Aを行いました。今後グローバルのワンストップサービスを加速することで、事業の拡大を図ってまいります。こうした取組を通じて、売上高では2028年度までの年平均成長率を24%、営業利益では38%の成長に取り組んでまいります。
損益面では、工場、製造工程のスマート化、自動化を推進し、生産性向上や歩留まりの改善を進め、収益性の向上を追求し、持続的競争力維持に努めております。また、環境面においては、脱炭素社会実現に貢献するため、省エネ活動や太陽光発電設備増設を行うとともに、廃棄物削減のためのリサイクルを引き続き推進してまいります。
2026/06/26 14:34
#10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度における電子部品業界は、AIサーバーをはじめとするデータセンター関連分野では引き続き需要が拡大しました。自動車分野では自動車メーカー各社のEV戦略の見直しが進められたものの、自動運転や運転支援などの需要は堅調に推移しています。一方で、中東情勢の緊迫化や地政学的な緊張、貿易政策の変更など依然として先行きが不透明な状況が続いております。
このような環境の下、当社グループでは、売上高、利益ともに過去最高を更新しました。車載向け基板は、新規顧客への販売が増加しました。スマートフォン・タブレット向け基板は、ハイエンドモデル向け基板が増加し堅調に推移しました。情報通信向け基板は、衛星通信向けが大きく増加しました。モジュール基板は、SSD、通信モジュールが好調に推移しました。電子機器事業は受託開発案件を中心に堅調に推移しました。利益面では、資源価格高騰の影響を受けましたが、付加価値の高いビルドアップ基板が大幅に増加したことや工場稼働率の向上、生産性改善により好調に推移しました。
以上の結果、当連結会計年度の経営成績は、売上高240,574百万円(前期比16.3%増)となり、営業利益24,572百万円(前期比28.8%増)、経常利益26,488百万円(前期比41.2%増)、親会社株主に帰属する当期純利益19,782百万円(前期比32.5%増)となりました。
2026/06/26 14:34
#11 製品及びサービスごとの情報(連結)
1 製品及びサービスごとの情報
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2026/06/26 14:34
#12 財務制限条項に関する注記(連結)
②各年度の末日における連結貸借対照表に記載される純資産の部の合計金額が、直前の年度末における連結貸借対照表に記載される純資産の部の合計金額の75%に相当する金額以上であること。
③各年度の末日における連結貸借対照表に記載される有利子負債の合計金額が、同年度における連結損益計算書に記載される売上高の金額を12で除し8を乗じた金額以下であること。
④各年度の末日における連結貸借対照表に記載される有利子負債の合計金額を、純資産の部の合計金額から為替換算調整勘定の金額を控除した金額で除した数値を2025年3月期は1.7以下に、2026年3月期は1.6以下に、2027年3月期は1.5以下に、それぞれ維持すること。
2026/06/26 14:34
#13 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
連結の範囲から除いた理由
非連結子会社9社は、いずれも小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除いております。
2 持分法の適用に関する事項
2026/06/26 14:34
#14 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
② 重要な会計上の見積りに用いた主要な仮定
繰延税金資産の回収可能性の判断に用いられる将来の課税所得の発生額の見積りは事業計画を基礎とし、受注残高や今後の受注予測による売上高の見込みを主要な仮定として織り込んでおります。
③ 翌事業年度の財務諸表に与える影響
2026/06/26 14:34

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