エイアンドティー(6722)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 3億1796万
個別
- 2008年12月31日
- 2億1485万
- 2009年12月31日 +52.68%
- 3億2805万
- 2010年3月31日 -3.46%
- 3億1668万
- 2010年6月30日 +32.52%
- 4億1966万
- 2010年9月30日 +18.75%
- 4億9835万
- 2010年12月31日 +45.19%
- 7億2357万
- 2011年3月31日 -58.43%
- 3億77万
- 2011年6月30日 +10.55%
- 3億3249万
- 2011年9月30日 -15.36%
- 2億8144万
- 2011年12月31日 +192.55%
- 8億2336万
- 2012年3月31日 -73.74%
- 2億1625万
- 2012年6月30日 +91.77%
- 4億1470万
- 2012年9月30日 +24.21%
- 5億1510万
- 2012年12月31日 +47.08%
- 7億5759万
- 2013年3月31日 -72.11%
- 2億1126万
- 2013年6月30日 +40.44%
- 2億9670万
- 2013年9月30日 -26.35%
- 2億1852万
- 2013年12月31日 +239.92%
- 7億4282万
- 2014年3月31日 -45.43%
- 4億538万
- 2014年6月30日 +9.81%
- 4億4514万
- 2014年9月30日 -9.07%
- 4億476万
- 2014年12月31日 +111.6%
- 8億5646万
- 2015年3月31日 -30.91%
- 5億9170万
- 2015年6月30日 +35.96%
- 8億449万
- 2015年9月30日 -3.94%
- 7億7278万
- 2015年12月31日 +55.6%
- 12億247万
- 2016年3月31日 -59.12%
- 4億9162万
- 2016年6月30日 +18.92%
- 5億8464万
- 2016年9月30日 +18.43%
- 6億9238万
- 2016年12月31日 +46.67%
- 10億1549万
- 2017年3月31日 -77.31%
- 2億3042万
- 2017年6月30日 +36.35%
- 3億1418万
- 2017年9月30日 -31.19%
- 2億1617万
- 2017年12月31日 +257.76%
- 7億7341万
- 2018年3月31日 -84.34%
- 1億2112万
- 2018年6月30日 +24.84%
- 1億5121万
- 2018年9月30日 -48.03%
- 7858万
- 2018年12月31日 +885.55%
- 7億7449万
- 2019年3月31日 -83.19%
- 1億3016万
- 2019年6月30日 +224.05%
- 4億2179万
- 2019年9月30日 +82.71%
- 7億7065万
- 2019年12月31日 +24.41%
- 9億5877万
- 2020年3月31日 -45.23%
- 5億2514万
- 2020年6月30日 -19.31%
- 4億2375万
- 2020年9月30日 -30.82%
- 2億9316万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 中期経営計画2年目の活動状況につきましては、国内では臨床検査情報システム、検体検査自動化システムの新規大型案件の獲得に努め、提案時において、自社製品販売の比率を高める営業活動を推進してまいりました。海外展開につきましては、需要の高い検体検査自動化システムを中心に、韓国では新規顧客の獲得、中国ではOEM販売を強化する営業活動を推進いたしました。また、製品原価の低減、品質向上のため製造と開発が一体となって主要センサーの改良に取り組み、不良率低減を実現いたしました。さらに人材育成を推進するため、全社横断的な教育プログラムを確立し、多くの社員が体系的な教育訓練を受講できるようにいたしました。2020/03/27 13:08
このような活動の結果、2019年12月期の決算につきましては、売上高は新製品の発売効果や一部消費増税前の需要増により、臨床検査機器システム及び消耗品の販売が堅調に推移し、11,049,649千円(前事業年度比5.9%増)となりました(詳細後述)。利益面につきましては、自社製品販売は増加した一方で、臨床検査情報システムの需要増に対応するため、エンジニアの中途採用を増やす等の人材採用を積極的に行ったこと等により製造原価に占める人件費が増加した結果、売上総利益は4,735,947千円(同6.5%増)となりました。販売費及び一般管理費につきましては、業容拡大に伴う採用強化の結果、採用活動費や人件費全体の増加により、営業利益は958,778千円(同23.8%増)、経常利益は943,212千円(同22.7%増)、当期純利益は695,845千円(同34.3%増)となりました。
当事業年度累計期間の売上実績を製品系列別に表示すると、次の表のとおりであります。