大同メタル工業(7245)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 8億6883万
- 2009年3月31日
- -3億8090万
- 2009年12月31日 -126.77%
- -8億6378万
- 2010年3月31日
- 2億5115万
- 2010年6月30日 +659.25%
- 19億688万
- 2010年9月30日 +85.7%
- 35億4107万
- 2010年12月31日 +71.91%
- 60億8756万
- 2011年3月31日 +26.72%
- 77億1392万
- 2011年6月30日 -68.11%
- 24億5984万
- 2011年9月30日 +83.89%
- 45億2331万
- 2011年12月31日 +60.91%
- 72億7846万
- 2012年3月31日 +30.85%
- 95億2393万
- 2012年6月30日 -77.91%
- 21億401万
- 2012年9月30日 +84.04%
- 38億7227万
- 2012年12月31日 +38.62%
- 53億6789万
- 2013年3月31日 +17.11%
- 62億8611万
- 2013年6月30日 -70.08%
- 18億8101万
- 2013年9月30日 +101.79%
- 37億9563万
- 2013年12月31日 +55.09%
- 58億8672万
- 2014年3月31日 +25.17%
- 73億6853万
- 2014年6月30日 -72.68%
- 20億1302万
- 2014年9月30日 +96.78%
- 39億6123万
- 2014年12月31日 +54.56%
- 61億2247万
- 2015年3月31日 +23.94%
- 75億8848万
- 2015年6月30日 -77.36%
- 17億1788万
- 2015年9月30日 +105.35%
- 35億2759万
- 2015年12月31日 +45.5%
- 51億3249万
- 2016年3月31日 +34.53%
- 69億480万
- 2016年6月30日 -73.19%
- 18億5109万
- 2016年9月30日 +50.33%
- 27億8281万
- 2016年12月31日 +37.16%
- 38億1686万
- 2017年3月31日 +23.14%
- 47億5万
- 2017年6月30日 -80.72%
- 9億606万
- 2017年9月30日 +155.57%
- 23億1567万
- 2017年12月31日 +103.18%
- 47億499万
- 2018年3月31日 +40.89%
- 66億2870万
- 2018年6月30日 -76.41%
- 15億6400万
- 2018年9月30日 +114.9%
- 33億6100万
- 2018年12月31日 +57.66%
- 52億9900万
- 2019年3月31日 +24.53%
- 65億9900万
- 2019年6月30日 -82.66%
- 11億4400万
- 2019年9月30日 +104.11%
- 23億3500万
- 2019年12月31日 +59.74%
- 37億3000万
- 2020年3月31日 +11.74%
- 41億6800万
- 2020年6月30日
- -10億5400万
- 2020年9月30日 -142.41%
- -25億5500万
- 2020年12月31日
- -16億800万
- 2021年3月31日
- 13億1500万
- 2021年6月30日 +6.39%
- 13億9900万
- 2021年9月30日 +91.35%
- 26億7700万
- 2021年12月31日 +52.37%
- 40億7900万
- 2022年3月31日 +23.61%
- 50億4200万
- 2022年6月30日 -88.95%
- 5億5700万
- 2022年9月30日 +19.21%
- 6億6400万
- 2022年12月31日 +175%
- 18億2600万
- 2023年3月31日 +54.65%
- 28億2400万
- 2023年6月30日 -68.34%
- 8億9400万
- 2023年9月30日 +147.2%
- 22億1000万
- 2023年12月31日 +83.08%
- 40億4600万
- 2024年3月31日 +50.37%
- 60億8400万
- 2024年6月30日 -77.17%
- 13億8900万
- 2024年9月30日 +94.96%
- 27億800万
- 2024年12月31日 +69.68%
- 45億9500万
- 2025年3月31日 +54.32%
- 70億9100万
- 2025年9月30日 -45.13%
- 38億9100万
- 2025年12月31日 +50.78%
- 58億6700万
個別
- 2008年3月31日
- 38億7994万
- 2009年3月31日 -52.44%
- 18億4544万
- 2010年3月31日 -47.02%
- 9億7767万
- 2011年3月31日 +529.68%
- 61億5628万
- 2012年3月31日 +1.29%
- 62億3566万
- 2013年3月31日 -39.41%
- 37億7849万
- 2014年3月31日 +5.72%
- 39億9448万
- 2015年3月31日 +32.6%
- 52億9650万
- 2016年3月31日 -27.56%
- 38億3667万
- 2017年3月31日 -29.4%
- 27億878万
- 2018年3月31日 -31.35%
- 18億5966万
- 2019年3月31日 +28.63%
- 23億9200万
- 2020年3月31日 -40.13%
- 14億3200万
- 2021年3月31日 -49.51%
- 7億2300万
- 2022年3月31日 +107.33%
- 14億9900万
- 2023年3月31日 -52.5%
- 7億1200万
- 2024年3月31日 +269.52%
- 26億3100万
- 2025年3月31日 +15.96%
- 30億5100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2025/06/26 14:03
(注) 全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。利益 前連結会計年度 当連結会計年度 全社費用(注) △7,721 △8,065 連結財務諸表の営業利益 6,084 7,091
(単位:百万円) - #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/06/26 14:03
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #3 役員報酬(連結)
- 5.業績連動報酬等(「連結業績連動報酬」及び「賞与」)の個別の支給額の算定の基礎として選定している業績指標の内容及びその算定方法は、上記①のとおりです。当社は、「連結業績連動報酬」及び「賞与」に係る指標として連結売上高及び売上高当期純利益率を選定しておりますが、これらの指標が中期経営計画における2本の柱(「既存事業の磨き上げ」及び「新規事業の創出・育成」)の達成と密接に関連し、有用であると考えております。当連結会計年度における当該指標の実績は、連結売上高が136,303百万円、売上高当期純利益率が2.0%であり、当社は、これらの実績に照らし、「賞与」として115百万円を支払いを予定しております。当該「賞与」を含む業績連動報酬等の総額は上記のとおり150百万円を予定しております。2025/06/26 14:03
6.非金銭報酬等として、取締役(社外取締役を除きます。)に対して「株式報酬」を交付しており、その内容は上記①のとおりです。当社は、「株式報酬」の「業績連動部分」に係る指標として連結売上高、売上高営業利益率及びROE(自己資本当期純利益率)を選定しておりますが、これらの指標を用いることによって取締役の報酬が当社の業績及び株式価値に連動することになるため、取締役に対する中長期的な業績の向上と企業価値の増大に向けたインセンティブの付与に資すると考えております。当連結会計年度における当該指標の実績は、連結売上高が136,303百万円、売上高営業利益率が5.2%、ROEが3.8%でした。当社は、当事業年度において、株式交付規程に基づき各取締役に対してポイントを付与すると共に、当事業年度中に役位の変更があった取締役1名及び2024年6月27日開催の第116回定時株主総会の終結の時をもって退任した取締役1名に対して当社株式を交付しました。
7.監査役の報酬については、監査役としての独立性及び中立性を担保するために「固定報酬」のみとし、個人別の報酬額は、監査役の協議により決定されます。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (定量目標)2025/06/26 14:03
新中期経営計画では、前半3年目の2027年度における「売上高:1,500億円」、「営業利益:120億円」、「営業利益率:8%以上」、「ROE:8%以上」を中間地点の目標数値とし、最終年度である2030年度には「営業利益率:10%以上」、「ROE:9%以上」が達成できるよう目指してまいります。
米国が導入した相互関税は、当社グループの売上高や利益に大きな影響を与えることが予想されますが、当社グループとしては、外部環境の変化とは関係なく、前中期経営計画後半より取り組んでいる利益創出力向上のための構造改革を引き続き進めます。目標利益達成の具体的戦略として、新たな用途開発や新しいお客様の開拓などによる売上高の拡大、利益の増加のみならず、材料費・労務費などの販売価格への転嫁、製品別損益管理の徹底、原価管理の高度化などにも継続的・計画的に取り組みます。併せて、設備投資の効率的な運用やサプライチェーンマネジメント強化によるリードタイムの短縮などにより総資産回転率や財務レバレッジの適正化を図るなど、財務健全化も並行して進め、ROEの向上に取り組んでまいります。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような市場環境下、当連結会計年度における当社グループ全体の業績につきましては、売上高は前期比5.9%増収の136,303百万円となりました。2025/06/26 14:03
利益面につきましては、売上高の増収影響などにより、営業利益は前期比16.5%増益の7,091百万円となり、また、売上高営業利益率は5.2%(前連結会計年度は4.7%)となりました。
経常利益につきましては、前期比17.1%増益の6,820百万円となりました。また、売上高経常利益率は5.0%(前連結会計年度は4.5%)となりました。