7245 大同メタル工業

7245
2026/03/17
時価
453億円
PER 予
11.18倍
2010年以降
赤字-285.33倍
(2010-2025年)
PBR
0.59倍
2010年以降
0.28-1.77倍
(2010-2025年)
配当 予
2.94%
ROE 予
5.25%
ROA 予
1.96%
資料
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大同メタル工業(7245)の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
8億6883万
2009年3月31日
-3億8090万
2009年12月31日 -126.77%
-8億6378万
2010年3月31日
2億5115万
2010年6月30日 +659.25%
19億688万
2010年9月30日 +85.7%
35億4107万
2010年12月31日 +71.91%
60億8756万
2011年3月31日 +26.72%
77億1392万
2011年6月30日 -68.11%
24億5984万
2011年9月30日 +83.89%
45億2331万
2011年12月31日 +60.91%
72億7846万
2012年3月31日 +30.85%
95億2393万
2012年6月30日 -77.91%
21億401万
2012年9月30日 +84.04%
38億7227万
2012年12月31日 +38.62%
53億6789万
2013年3月31日 +17.11%
62億8611万
2013年6月30日 -70.08%
18億8101万
2013年9月30日 +101.79%
37億9563万
2013年12月31日 +55.09%
58億8672万
2014年3月31日 +25.17%
73億6853万
2014年6月30日 -72.68%
20億1302万
2014年9月30日 +96.78%
39億6123万
2014年12月31日 +54.56%
61億2247万
2015年3月31日 +23.94%
75億8848万
2015年6月30日 -77.36%
17億1788万
2015年9月30日 +105.35%
35億2759万
2015年12月31日 +45.5%
51億3249万
2016年3月31日 +34.53%
69億480万
2016年6月30日 -73.19%
18億5109万
2016年9月30日 +50.33%
27億8281万
2016年12月31日 +37.16%
38億1686万
2017年3月31日 +23.14%
47億5万
2017年6月30日 -80.72%
9億606万
2017年9月30日 +155.57%
23億1567万
2017年12月31日 +103.18%
47億499万
2018年3月31日 +40.89%
66億2870万
2018年6月30日 -76.41%
15億6400万
2018年9月30日 +114.9%
33億6100万
2018年12月31日 +57.66%
52億9900万
2019年3月31日 +24.53%
65億9900万
2019年6月30日 -82.66%
11億4400万
2019年9月30日 +104.11%
23億3500万
2019年12月31日 +59.74%
37億3000万
2020年3月31日 +11.74%
41億6800万
2020年6月30日
-10億5400万
2020年9月30日 -142.41%
-25億5500万
2020年12月31日
-16億800万
2021年3月31日
13億1500万
2021年6月30日 +6.39%
13億9900万
2021年9月30日 +91.35%
26億7700万
2021年12月31日 +52.37%
40億7900万
2022年3月31日 +23.61%
50億4200万
2022年6月30日 -88.95%
5億5700万
2022年9月30日 +19.21%
6億6400万
2022年12月31日 +175%
18億2600万
2023年3月31日 +54.65%
28億2400万
2023年6月30日 -68.34%
8億9400万
2023年9月30日 +147.2%
22億1000万
2023年12月31日 +83.08%
40億4600万
2024年3月31日 +50.37%
60億8400万
2024年6月30日 -77.17%
13億8900万
2024年9月30日 +94.96%
27億800万
2024年12月31日 +69.68%
45億9500万
2025年3月31日 +54.32%
70億9100万
2025年9月30日 -45.13%
38億9100万
2025年12月31日 +50.78%
58億6700万

個別

2008年3月31日
38億7994万
2009年3月31日 -52.44%
18億4544万
2010年3月31日 -47.02%
9億7767万
2011年3月31日 +529.68%
61億5628万
2012年3月31日 +1.29%
62億3566万
2013年3月31日 -39.41%
37億7849万
2014年3月31日 +5.72%
39億9448万
2015年3月31日 +32.6%
52億9650万
2016年3月31日 -27.56%
38億3667万
2017年3月31日 -29.4%
27億878万
2018年3月31日 -31.35%
18億5966万
2019年3月31日 +28.63%
23億9200万
2020年3月31日 -40.13%
14億3200万
2021年3月31日 -49.51%
7億2300万
2022年3月31日 +107.33%
14億9900万
2023年3月31日 -52.5%
7億1200万
2024年3月31日 +269.52%
26億3100万
2025年3月31日 +15.96%
30億5100万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(単位:百万円)
利益前連結会計年度当連結会計年度
全社費用(注)△7,721△8,065
連結財務諸表の営業利益6,0847,091
(注) 全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(単位:百万円)
2025/06/26 14:03
#2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
2025/06/26 14:03
#3 役員報酬(連結)
5.業績連動報酬等(「連結業績連動報酬」及び「賞与」)の個別の支給額の算定の基礎として選定している業績指標の内容及びその算定方法は、上記①のとおりです。当社は、「連結業績連動報酬」及び「賞与」に係る指標として連結売上高及び売上高当期純利益率を選定しておりますが、これらの指標が中期経営計画における2本の柱(「既存事業の磨き上げ」及び「新規事業の創出・育成」)の達成と密接に関連し、有用であると考えております。当連結会計年度における当該指標の実績は、連結売上高が136,303百万円、売上高当期純利益率が2.0%であり、当社は、これらの実績に照らし、「賞与」として115百万円を支払いを予定しております。当該「賞与」を含む業績連動報酬等の総額は上記のとおり150百万円を予定しております。
6.非金銭報酬等として、取締役(社外取締役を除きます。)に対して「株式報酬」を交付しており、その内容は上記①のとおりです。当社は、「株式報酬」の「業績連動部分」に係る指標として連結売上高、売上高営業利益率及びROE(自己資本当期純利益率)を選定しておりますが、これらの指標を用いることによって取締役の報酬が当社の業績及び株式価値に連動することになるため、取締役に対する中長期的な業績の向上と企業価値の増大に向けたインセンティブの付与に資すると考えております。当連結会計年度における当該指標の実績は、連結売上高が136,303百万円、売上高営業利益率が5.2%、ROEが3.8%でした。当社は、当事業年度において、株式交付規程に基づき各取締役に対してポイントを付与すると共に、当事業年度中に役位の変更があった取締役1名及び2024年6月27日開催の第116回定時株主総会の終結の時をもって退任した取締役1名に対して当社株式を交付しました。
7.監査役の報酬については、監査役としての独立性及び中立性を担保するために「固定報酬」のみとし、個人別の報酬額は、監査役の協議により決定されます。
2025/06/26 14:03
#4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(定量目標)
新中期経営計画では、前半3年目の2027年度における「売上高:1,500億円」、「営業利益:120億円」、「営業利益率:8%以上」、「ROE:8%以上」を中間地点の目標数値とし、最終年度である2030年度には「営業利益率:10%以上」、「ROE:9%以上」が達成できるよう目指してまいります。
米国が導入した相互関税は、当社グループの売上高や利益に大きな影響を与えることが予想されますが、当社グループとしては、外部環境の変化とは関係なく、前中期経営計画後半より取り組んでいる利益創出力向上のための構造改革を引き続き進めます。目標利益達成の具体的戦略として、新たな用途開発や新しいお客様の開拓などによる売上高の拡大、利益の増加のみならず、材料費・労務費などの販売価格への転嫁、製品別損益管理の徹底、原価管理の高度化などにも継続的・計画的に取り組みます。併せて、設備投資の効率的な運用やサプライチェーンマネジメント強化によるリードタイムの短縮などにより総資産回転率や財務レバレッジの適正化を図るなど、財務健全化も並行して進め、ROEの向上に取り組んでまいります。
2025/06/26 14:03
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
このような市場環境下、当連結会計年度における当社グループ全体の業績につきましては、売上高は前期比5.9%増収の136,303百万円となりました。
利益面につきましては、売上高の増収影響などにより、営業利益は前期比16.5%増益の7,091百万円となり、また、売上高営業利益率は5.2%(前連結会計年度は4.7%)となりました。
経常利益につきましては、前期比17.1%増益の6,820百万円となりました。また、売上高経常利益率は5.0%(前連結会計年度は4.5%)となりました。
2025/06/26 14:03

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