日本プラスト（7291）の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 32億8378万
- 2009年3月31日 -88.3%
- 3億8426万
- 2009年12月31日 +80.93%
- 6億9525万
- 2010年3月31日 +84.11%
- 12億8006万
- 2010年6月30日 +8.97%
- 13億9487万
- 2010年9月30日 +71.87%
- 23億9732万
- 2010年12月31日 +44.99%
- 34億7590万
- 2011年3月31日 +12.01%
- 38億9333万
- 2011年6月30日 -81.57%
- 7億1754万
- 2011年9月30日 +71.87%
- 12億3325万
- 2011年12月31日 +50.81%
- 18億5987万
- 2012年3月31日 +30.97%
- 24億3586万
- 2012年6月30日 -69.68%
- 7億3852万
- 2012年9月30日 -11.56%
- 6億5317万
- 2012年12月31日 -3.53%
- 6億3009万
- 2013年3月31日
- -3億8314万
- 2013年6月30日
- 7億2400万
- 2013年9月30日 +39.78%
- 10億1200万
- 2013年12月31日 +61.36%
- 16億3300万
- 2014年3月31日 -9.37%
- 14億8000万
- 2014年6月30日 -54.8%
- 6億6900万
- 2014年9月30日 +125.11%
- 15億600万
- 2014年12月31日 +24.17%
- 18億7000万
- 2015年3月31日 +55.88%
- 29億1500万
- 2015年6月30日 -66.93%
- 9億6400万
- 2015年9月30日 +99.59%
- 19億2400万
- 2015年12月31日 +88.62%
- 36億2900万
- 2016年3月31日 +31%
- 47億5400万
- 2016年6月30日 -70.42%
- 14億600万
- 2016年9月30日 +70.41%
- 23億9600万
- 2016年12月31日 +102.92%
- 48億6200万
- 2017年3月31日 +16.62%
- 56億7000万
- 2017年6月30日 -84.43%
- 8億8300万
- 2017年9月30日 +100%
- 17億6600万
- 2017年12月31日 +31.82%
- 23億2800万
- 2018年3月31日 +66.88%
- 38億8500万
- 2018年6月30日 -66.74%
- 12億9200万
- 2018年9月30日 +61.69%
- 20億8900万
- 2018年12月31日 +74.01%
- 36億3500万
- 2019年3月31日 +50.65%
- 54億7600万
- 2019年6月30日 -78.4%
- 11億8300万
- 2019年9月30日 +86.64%
- 22億800万
- 2019年12月31日 +62.14%
- 35億8000万
- 2020年3月31日 +25.89%
- 45億700万
- 2020年6月30日
- -10億8300万
- 2020年9月30日 -33.98%
- -14億5100万
- 2020年12月31日
- -3億1600万
- 2021年3月31日
- 12億8800万
- 2021年6月30日 -62.89%
- 4億7800万
- 2021年9月30日
- -2億3400万
- 2021年12月31日 -264.96%
- -8億5400万
- 2022年3月31日
- -7億2200万
- 2022年6月30日
- -3億5100万
- 2022年9月30日 -265.81%
- -12億8400万
- 2022年12月31日 -23.83%
- -15億9000万
- 2023年3月31日
- -9億6600万
- 2023年6月30日
- 3億8900万
- 2023年9月30日 +343.19%
- 17億2400万
- 2023年12月31日 +27.26%
- 21億9400万
- 2024年3月31日 +28.12%
- 28億1100万
- 2024年6月30日 -85.81%
- 3億9900万
- 2024年9月30日 +281.95%
- 15億2400万
- 2024年12月31日 +40.35%
- 21億3900万
- 2025年3月31日 +29.59%
- 27億7200万
- 2025年6月30日 -75.51%
- 6億7900万
- 2025年9月30日 +56.11%
- 10億6000万
- 2025年12月31日 +48.11%
- 15億7000万
個別
- 2008年3月31日
- 8億2661万
- 2009年3月31日
- -16億2932万
- 2010年3月31日
- 7億9872万
- 2011年3月31日 +56.1%
- 12億4683万
- 2012年3月31日 +89.79%
- 23億6633万
- 2013年3月31日 -26.3%
- 17億4393万
- 2014年3月31日 +4.99%
- 18億3100万
- 2015年3月31日 -22.06%
- 14億2700万
- 2016年3月31日 -81.15%
- 2億6900万
- 2017年3月31日 +232.34%
- 8億9400万
- 2018年3月31日 +48.99%
- 13億3200万
- 2019年3月31日 +6.23%
- 14億1500万
- 2020年3月31日 -58.52%
- 5億8700万
- 2021年3月31日
- -7億5000万
- 2022年3月31日 -157.33%
- -19億3000万
- 2023年3月31日
- -2億1100万
- 2024年3月31日
- 7億5600万
- 2025年3月31日 +123.54%
- 16億9000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (単位:百万円)2025/06/27 15:06
(単位:百万円)利益 前連結会計年度 当連結会計年度 その他の調整額 2 8 連結財務諸表の営業利益 2,811 2,772
- #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 報告されている事業のセグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/06/27 15:06
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #3 役員報酬（連結）
- 3)賞与(短期インセンティブ)に関する方針2025/06/27 15:06
取締役の賞与総額は、企業本来の営業活動の成果を反映する連結営業利益、経営環境及び社員への賞与支払額等を総合的に勘案し、株主総会の決議により定めております。各取締役の賞与額は、各取締役の基本報酬(年間)の30%を目安に決定し、毎年一定の時期に支給しております。
4)非金銭報酬等に関する方針 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- b.経営目標2025/06/27 15:06
c.スローガン管理項目 目標値 品質 ゼロディフェクトのやり切り 収益 営業利益率3% SDGs CO2/廃材排出量削減
Build-Up - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度における当社グループを取り巻く環境は、中国では自動車市場のニーズが大きく変化していることや地政学的リスクの高まりによる不安定な世界情勢等の懸念は残存し、引き続き不透明な状況にあります。2025/06/27 15:06
このような状況の中、当連結会計年度における売上高は、為替換算による増収影響、販売価格転嫁の進展等はあるものの、得意先の減産影響等により前期比2.9%減の120,591百万円となりました。製品別の売上高は、安全部品のうち、ハンドルは前期比0.4%増の31,644百万円、エアバッグは前期比5.7%減の30,861百万円、樹脂部品は前期比2.2%減の58,057百万円、その他は前期比95.5%減の29百万円となりました。ハンドルは、為替影響等による増収が得意先の減産影響等で相殺され、概ね前期並みとなり、エアバッグ・樹脂部品は、減産影響等、その他は、自転車用エアバッグ販売先倒産影響等によりそれぞれ減少しました。損益面では、日本における販売価格転嫁の進展及び諸経費の抑制、東南アジアの車種構成差等による良化要因を北米・中国での減収影響等で相殺し、営業利益は、前期比1.4%減の2,772百万円となりました。経常利益は、前期比31.3%減の2,006百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は、減損損失の計上等により前期比97.7%減の56百万円となりました。
セグメントの業績は、次のとおりであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
