8242 エイチ・ツー・オーリテイリング

8242
2026/07/09
時価
3555億円
PER 予
14.2倍
2010年以降
赤字-750倍
(2010-2026年)
PBR
1.05倍
2010年以降
0.33-1.46倍
(2010-2026年)
配当 予
1.69%
ROE 予
7.42%
ROA 予
3.22%
資料
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エイチ・ツー・オーリテイリング(8242)の売上高の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
4716億1700万
2009年3月31日 +8.04%
5095億2500万
2009年12月31日 -29.81%
3576億5900万
2010年3月31日 +31.52%
4703億9500万
2010年6月30日 -77.42%
1062億3500万
2010年9月30日 +108.5%
2215億300万
2010年12月31日 +57.06%
3478億8700万
2011年3月31日 +33.67%
4650億3300万
2011年6月30日 -75%
1162億7300万
2011年9月30日 +103.3%
2363億8200万
2011年12月31日 +59.59%
3772億4200万
2012年3月31日 +34.02%
5055億8800万
2012年6月30日 -77.15%
1155億2400万
2012年9月30日 +104.45%
2361億8500万
2012年12月31日 +63.31%
3857億400万
2013年3月31日 +36.15%
5251億5400万
2013年6月30日 -75.28%
1298億2900万
2013年9月30日 +103.98%
2648億2200万
2013年12月31日 +58.88%
4207億6200万
2014年3月31日 +37.1%
5768億5200万
2014年6月30日 -77.81%
1279億9600万
2014年9月30日 +172.16%
3483億6000万
2014年12月31日 +78.67%
6224億3200万
2015年3月31日 +35.73%
8448億1900万
2015年6月30日 -74.52%
2152億7900万
2015年9月30日 +105.05%
4414億2500万
2015年12月31日 +56.36%
6902億3100万
2016年3月31日 +32.66%
9156億9000万
2016年6月30日 -76.63%
2139億5800万
2016年9月30日 +102.63%
4335億3900万
2016年12月31日 +56.99%
6805億9800万
2017年3月31日 +32.42%
9012億2100万
2017年6月30日 -76.44%
2123億1900万
2017年9月30日 +103.47%
4320億
2017年12月31日 +59.54%
6892億600万
2018年3月31日 +33.76%
9218億7100万
2018年6月30日 -76.21%
2192億8200万
2018年9月30日 +102.67%
4444億800万
2018年12月31日 +57.6%
7004億600万
2019年3月31日 +32.33%
9268億7200万
2019年6月30日 -76.57%
2171億2400万
2019年9月30日 +107.58%
4507億1000万
2019年12月31日 +53.97%
6939億7600万
2020年3月31日 +29.3%
8972億8900万
2020年6月30日 -83.74%
1459億400万
2020年9月30日 +130.02%
3356億1400万
2020年12月31日 +64.35%
5515億6800万
2021年3月31日 +34.02%
7391億9800万
2021年6月30日 -84.54%
1142億8500万
2021年9月30日 +107.39%
2370億2000万
2021年12月31日 +56.65%
3713億300万
2022年3月31日 +39.63%
5184億4700万
2022年6月30日 -71.19%
1493億5200万
2022年9月30日 +103.83%
3044億2500万
2022年12月31日 +56%
4748億9600万
2023年3月31日 +32.26%
6280億8900万
2023年6月30日 -75.35%
1548億1300万
2023年9月30日 +105.76%
3185億4300万
2023年12月31日 +55.54%
4954億6400万
2024年3月31日 +32.68%
6574億
2024年6月30日 -75.37%
1618億9500万
2024年9月30日 +104.61%
3312億5400万
2024年12月31日 +55.44%
5148億8700万
2025年3月31日 +32.41%
6817億5900万
2025年6月30日 -76%
1636億4400万
2025年9月30日 +103.51%
3330億2400万
2025年12月31日 +54.9%
5158億6400万
2026年3月31日 +31.86%
6802億1500万

個別

2008年3月31日
1359億4300万
2013年3月31日 -94.33%
77億1400万
2014年3月31日 +42.93%
110億2600万
2015年3月31日 -20.41%
87億7600万
2016年3月31日 +12.45%
98億6900万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
当連結会計年度における半期情報等
中間連結会計期間当連結会計年度
売上高(百万円)333,024680,215
税金等調整前中間(当期)純利益(百万円)11,89435,476
2026/06/23 15:30
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
「百貨店事業」は主として衣料品、身の回り品、家庭用品、食料品等の販売を行う百貨店業を行っております。「食品事業」は食品スーパー、食料品製造等を行っております。「商業施設事業」は商業不動産賃貸管理、ビルメンテナンス等を行っております。「その他事業」は中国事業、コンビニエンスストアの運営、ビューティーセレクトショップの運営、内装工事、情報処理サービス等を行っております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
2026/06/23 15:30
#3 セグメント表の脚注(連結)
売上高の調整額△47,893百万円は、セグメント間の内部取引の消去額及び事業セグメントで代理人取引として純額表示した外部顧客への売上高のうち連結決算では本人取引となる取引(セグメント間での消化仕入契約に基づく取引)の外部顧客への売上高を連結損益計算書で総額表示に組み替えるための調整額であります。2026/06/23 15:30
#4 主要な顧客ごとの情報
3.主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。
2026/06/23 15:30
#5 事業等のリスク
② 消費税法等の税制改正について
当社グループの経営成績は景気動向、特に個人消費の動向の影響を受けます。所得税、消費税および社会保険料等に関する法改正が実施された場合には、個人消費に影響を及ぼし、その結果、当社グループの売上高に影響を与える可能性があります。
(3)情報セキュリティ・顧客情報管理
2026/06/23 15:30
#6 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
各セグメントの収益の分解情報とセグメント情報に記載した「外部顧客への売上高」との関係は以下のとおりであります。
なお、その他の収益は、リース取引に関する会計基準に基づく賃貸収入等であります。
2026/06/23 15:30
#7 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2026/06/23 15:30
#8 売上高、地域ごとの情報(連結)
(1)売上高
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2026/06/23 15:30
#9 役員報酬(連結)
(2)譲渡制限の解除
付与対象者が、本役務提供期間継続して役員の地位にあったことに加え、中期経営計画に掲げる経営指標その他の当社取締役会が予め定める指標(連結売上高、各段階利益、ROE、ROIC等)について、中期経営計画の最終年度の当該指標の達成度に応じて、譲渡制限期間②の満了時において、業績条件型譲渡制限付株式の全部又は一部につき、譲渡制限を解除します。
[個人別の報酬等の内容についての決定の方法]
2026/06/23 15:30
#10 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
12.その他、当社と利益相反関係が生じ得る特段の事由が存在すると認められる者
(注)1.「当社グループを主要な取引先とする者」とは、当社グループに対して製品またはサービスを提供している取引先であって、直近事業年度における当社グループへの取引先の取引額が1億円または当該取引先の年間連結売上高の2%のいずれか高い方の額を超える者をいう。
2.「当社グループの主要な取引先である者」とは、①当社グループが製品またはサービスを提供している取引先であって、直近事業年度における当社グループの取引先への取引額が当社の年間連結売上高の2%を超える者、及び②当社グループが負債を負っている取引先であって、直近事業年度末における当社の連結総資産の2%以上の額を当社グループに融資している者をいう。
2026/06/23 15:30
#11 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
※2022年3月期の期首より「収益認識に関する会計基準」等を適用し、消化仕入契約に基づく売上高等の計上方法を変更しております。なお、「収益認識に関する会計基準」等による影響を除外した従前の基準での売上高に相当する数値を「総額売上高」として記載しております。
>売上高
2026/06/23 15:30
#12 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
のれんには、寧波阪急商業有限公司を連結子会社化した際に発生したものが含まれており、10年の定額法により償却しております。なお、当該のれんの取得原価は、将来の事業計画に基づき算定された超過収益力を反映したものであります。
当該のれんは支配獲得時において取得原価のうち相対的に多額な金額が配分されております。当該のれんに係る減損の兆候の有無については、当連結会計年度において営業損益がプラスに転じていること、事業計画に基づく翌連結会計年度の営業損益の見込等を踏まえて検討を行った結果、減損の兆候は存在しないと判断いたしました。なお、当該判定に用いられた事業計画には、売上高に関する集客施策の効果等の仮定が含まれております。
これらの仮定について、将来の不確実な経済条件の変動等により事業計画に達成困難な状況が生じることで、見直しが必要となった場合、翌連結会計年度の連結財務諸表におけるのれんの金額に重要な影響を与える可能性があります。
2026/06/23 15:30
#13 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
(注)1.顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係) 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
2026/06/23 15:30

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