9005 東急

9005
2026/03/16
時価
1兆1516億円
PER 予
12.52倍
2010年以降
赤字-116.48倍
(2010-2025年)
PBR
1.2倍
2010年以降
0.9-2.14倍
(2010-2025年)
配当 予
1.63%
ROE 予
9.59%
ROA 予
3.02%
資料
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東急(9005)の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
867億3800万
2009年3月31日 -24.71%
653億100万
2009年12月31日 -46%
352億6500万
2010年3月31日 +49.56%
527億4100万
2010年6月30日 -57.68%
223億2200万
2010年9月30日 +84.97%
412億9000万
2010年12月31日 +32.64%
547億6600万
2011年3月31日 +4.3%
571億1900万
2011年6月30日 -67.77%
184億900万
2011年9月30日 +102.38%
372億5700万
2011年12月31日 +55.79%
580億4200万
2012年3月31日 -5.19%
550億3200万
2012年6月30日 -69.32%
168億8400万
2012年9月30日 +96.19%
331億2500万
2012年12月31日 +44.39%
478億2800万
2013年3月31日 +16.55%
557億4200万
2013年6月30日 -63.19%
205億1700万
2013年9月30日 +78.01%
365億2300万
2013年12月31日 +48.1%
540億9200万
2014年3月31日 +14.97%
621億9000万
2014年6月30日 -66.64%
207億4700万
2014年9月30日 +83.83%
381億3900万
2014年12月31日 +40.41%
535億5100万
2015年3月31日 +33.54%
715億1400万
2015年6月30日 -71.49%
203億8800万
2015年9月30日 +122.48%
453億5900万
2015年12月31日 +40.58%
637億6400万
2016年3月31日 +18.37%
754億8000万
2016年6月30日 -69.68%
228億8900万
2016年9月30日 +94.14%
444億3700万
2016年12月31日 +49.54%
664億4900万
2017年3月31日 +17.34%
779億7400万
2017年6月30日 -63%
288億4800万
2017年9月30日 +78.36%
514億5300万
2017年12月31日 +34.48%
691億9400万
2018年3月31日 +19.83%
829億1800万
2018年6月30日 -73.77%
217億4800万
2018年9月30日 +106.08%
448億1900万
2018年12月31日 +46.81%
658億
2019年3月31日 +24.58%
819億7100万
2019年6月30日 -71.75%
231億5600万
2019年9月30日 +93.64%
448億3900万
2019年12月31日 +47.45%
661億1400万
2020年3月31日 +4%
687億6000万
2020年6月30日
-157億1600万
2020年9月30日 -29.79%
-203億9800万
2020年12月31日
-159億4500万
2021年3月31日 -98.54%
-316億5800万
2021年6月30日
11億2900万
2021年9月30日 +999.99%
249億4100万
2021年12月31日 +39.87%
348億8400万
2022年3月31日 -9.57%
315億4400万
2022年6月30日 -72.19%
87億7200万
2022年9月30日 +148.78%
218億2300万
2022年12月31日 +67.86%
366億3200万
2023年3月31日 +21.76%
446億300万
2023年6月30日 -45.03%
245億1800万
2023年9月30日 +85.71%
455億3300万
2023年12月31日 +52.11%
692億6100万
2024年3月31日 +37.03%
949億500万
2024年6月30日 -58.28%
395億9400万
2024年9月30日 +65.01%
653億3500万
2024年12月31日 +43.27%
936億300万
2025年3月31日 +10.56%
1034億8500万
2025年6月30日 -68.78%
323億600万
2025年9月30日 +82.26%
588億8000万
2025年12月31日 +49.83%
882億2000万

個別

2008年3月31日
590億4300万
2009年3月31日 -10.17%
530億3600万
2010年3月31日 -13.22%
460億2300万
2011年3月31日 -1.82%
451億8400万
2012年3月31日 -15.76%
380億6200万
2013年3月31日 +1.37%
385億8400万
2014年3月31日 +11.24%
429億2100万
2015年3月31日 +22.34%
525億1000万
2016年3月31日 +0.4%
527億2100万
2017年3月31日 -1.25%
520億6400万
2018年3月31日 +7.52%
559億8100万
2019年3月31日 -2.58%
545億3800万
2020年3月31日 -31.45%
373億8800万
2021年3月31日 -58.59%
154億8300万
2022年3月31日 +96.92%
304億8900万
2023年3月31日 -42.77%
174億4900万
2024年3月31日 +136.45%
412億5800万
2025年3月31日 -2.76%
401億2000万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(5)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額1,460百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産2,094百万円、セグメント間取引消去△634百万円であります。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
2025/06/27 16:04
#2 セグメント表の脚注(連結)
整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額97百万円は、セグメント間取引消去額であります。
(2)セグメント資産の調整額185,391百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産333,809百万円、セグメント間取引消去△148,417百万円であります。
(3)減価償却費の調整額△84百万円は、セグメント間取引消去額であります。
(4)持分法適用会社への投資額の調整額182,920百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。
(5)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△1,645百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産1,854百万円、セグメント間取引消去△3,499百万円であります。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2025/06/27 16:04
#3 事業等のリスク
当社グループの事業エリアにおいて、地震・風水害等の自然災害により、施設損壊・人的被害等による事業の中断、長期・広範な人流阻害が発生した場合には、当社グループの業績や財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。
このため、当社グループ全体でのBCM体制の強化、気候変動に伴う営業損失・社会的影響評価を実施し、予防・被害最小化の両面から評価結果を踏まえた対策等の取り組みを継続的に進めてまいります。
② 感染症等の外的要因により長期・広範な人流阻害が発生し、採算性が低下するリスク
2025/06/27 16:04
#4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの営業収益、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告セグメントの利益又は損失は、営業利益ベースの金額であります。
セグメント間の内部営業収益又は振替高は市場実勢価格に基づいております。
2025/06/27 16:04
#5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
なお、2025年度、2026年度数値については2025年5月公表業績予想を記載しております。
定量指標2024年度実績2025年度予想2026年度計画
東急EBITDA2,141億円2,110億円2,200億円
営業利益1,034億円1,000億円1,050億円
親会社株主に帰属する当期純利益796億円800億円810億円
従来は、規模の指標として、「営業利益」、「東急EBITDA」、健全性指標として「有利子負債(※)/東急EBITDA倍率を重視して参りましたが、本計画では資本効率を重視する経営へ深化させ、最も重視する経営指標を、「EPS」、「ROE」、「ROA(総資産事業利益率)」の3つと定めております。また、「EPS」、「ROE」の分子となる「親会社株主に帰属する当期純利益」も、重視する指標に加えております。当社の株主資本コストは、2024年3月時点推計値として、CAPM(資本資産価格モデル)および株式益利回りより算出し、5.1%~6.5%と認識しており、規模拡大のみならず効率性や財務健全性を重視し、株主資本コストを意識した経営を推進してまいります。
〇経営指標(当社独自の指標等)採用に関する補足
2025/06/27 16:04
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当期における我が国経済は、原材料価格や工事費の高騰、金利上昇リスクなどの影響により、経済の先行きは不透明な状況で推移したものの、インバウンド需要の盛り上がりもあり、社会経済活動には緩やかな持ち直しの動きがみられました。 当社グループにおいては、『Creative Act.』をビジョンワードとする中期3か年経営計画に基づき、今後起こりうる経営環境変化に能動的に対応すべく、安定的で成長力ある事業ポートフォリオの構築に取り組んでまいりました。
当連結会計年度の営業収益は、不動産事業で前年度における大型マンション物件販売の反動減があったものの、ホテル・リゾート事業、生活サービス事業、交通事業において、事業環境の改善による収益増等があったことにより、1兆549億8千1百万円(前年同期比1.7%増)、営業利益は1,034億8千5百万円(同9.0%増)、経常利益は1,077億2千4百万円(同8.5%増)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、796億7千7百万円(同24.6%増)となりました。
セグメントの業績は以下のとおりであり、各セグメントの営業収益は、セグメント間の内部営業収益又は振替高を含んで記載しております。なお、各セグメントの営業利益をセグメント利益としております。
2025/06/27 16:04

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