アルプス技研(4641)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 16億4019万
- 2009年12月31日
- -4億6517万
- 2010年3月31日
- 31万
- 2010年6月30日
- -2億2117万
- 2010年9月30日
- 8083万
- 2010年12月31日 +473.98%
- 4億6397万
- 2011年3月31日 -59.54%
- 1億8774万
- 2011年6月30日 +133.62%
- 4億3861万
- 2011年9月30日 +44.51%
- 6億3382万
- 2011年12月31日 +21.3%
- 7億6885万
- 2012年3月31日 -58.83%
- 3億1655万
- 2012年6月30日 +86.33%
- 5億8982万
- 2012年9月30日 +39.71%
- 8億2404万
- 2012年12月31日 +41.12%
- 11億6289万
- 2013年3月31日 -82.27%
- 2億619万
- 2013年6月30日 +91.13%
- 3億9409万
- 2013年9月30日 +62%
- 6億3844万
- 2013年12月31日 +67.69%
- 10億7059万
- 2014年3月31日 -66.59%
- 3億5772万
- 2014年6月30日 +91.67%
- 6億8564万
- 2014年9月30日 +60.28%
- 10億9895万
- 2014年12月31日 +47.96%
- 16億2606万
- 2015年3月31日 -69.35%
- 4億9845万
- 2015年6月30日 +85.89%
- 9億2660万
- 2015年9月30日 +53.35%
- 14億2094万
- 2015年12月31日 +52.41%
- 21億6572万
- 2016年3月31日 -67.58%
- 7億205万
- 2016年6月30日 +78.8%
- 12億5529万
- 2016年9月30日 +61.59%
- 20億2846万
- 2016年12月31日 +40.89%
- 28億5788万
- 2017年3月31日 -69.51%
- 8億7141万
- 2017年6月30日 +64.55%
- 14億3392万
- 2017年9月30日 +55.11%
- 22億2416万
- 2017年12月31日 +45.62%
- 32億3883万
- 2018年3月31日 -73.66%
- 8億5324万
- 2018年6月30日 +92%
- 16億3825万
- 2018年9月30日 +52.76%
- 25億259万
- 2018年12月31日 +43.32%
- 35億8677万
- 2019年3月31日 -75.15%
- 8億9137万
- 2019年6月30日 +84.45%
- 16億4412万
- 2019年9月30日 +66.44%
- 27億3643万
- 2019年12月31日 +46.71%
- 40億1454万
- 2020年3月31日 -73.79%
- 10億5225万
- 2020年6月30日 +69.71%
- 17億8580万
- 2020年9月30日 +45.15%
- 25億9210万
- 2020年12月31日 +40.45%
- 36億4056万
- 2021年3月31日 -73.6%
- 9億6093万
- 2021年6月30日 +80.27%
- 17億3231万
- 2021年9月30日 +46.19%
- 25億3244万
- 2021年12月31日 +53.05%
- 38億7594万
- 2022年3月31日 -69.63%
- 11億7721万
- 2022年6月30日 +86.46%
- 21億9505万
- 2022年9月30日 +60.1%
- 35億1419万
- 2022年12月31日 +32.3%
- 46億4917万
- 2023年3月31日 -68.31%
- 14億7330万
- 2023年6月30日 +61.6%
- 23億8083万
- 2023年9月30日 +48.79%
- 35億4240万
- 2023年12月31日 +40.65%
- 49億8246万
- 2024年3月31日 -73.81%
- 13億500万
- 2024年6月30日 +88.29%
- 24億5714万
- 2024年9月30日 +45.95%
- 35億8618万
- 2024年12月31日 +43.87%
- 51億5950万
- 2025年3月31日 -72.77%
- 14億475万
- 2025年6月30日 +91.51%
- 26億9024万
- 2025年9月30日 +45.87%
- 39億2434万
- 2025年12月31日 +37.54%
- 53億9748万
個別
- 2008年12月31日
- 16億5804万
- 2009年12月31日
- -1億5282万
- 2010年12月31日
- 5億3385万
- 2011年12月31日 +42.61%
- 7億6131万
- 2012年12月31日 +55.62%
- 11億8479万
- 2013年12月31日 -6.65%
- 11億597万
- 2014年12月31日 +42.58%
- 15億7687万
- 2015年12月31日 +26.43%
- 19億9369万
- 2016年12月31日 +25.75%
- 25億714万
- 2017年12月31日 +15.43%
- 28億9407万
- 2018年12月31日 +9.07%
- 31億5666万
- 2019年12月31日 +13.38%
- 35億7915万
- 2020年12月31日 -7.45%
- 33億1260万
- 2021年12月31日 +3.13%
- 34億1641万
- 2022年12月31日 +25.03%
- 42億7168万
- 2023年12月31日 +8.45%
- 46億3253万
- 2024年12月31日 +2.05%
- 47億2766万
- 2025年12月31日 -0.97%
- 46億8164万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2026/03/25 12:57
(単位:千円) セグメント間取引消去 2,728 2,520 連結財務諸表の営業利益 5,159,508 5,397,487 - #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。2026/03/25 12:57
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- こうした社会・経済環境のなか、大手製造業各社は、競争優位に向けた研究開発の先行投資を維持しており、当社グループに対する要請は堅調に推移いたしました。当社グループの中核である技術者派遣事業では、全社を挙げて、先端技術分野や成長が期待できる環境分野の技術教育を強化し、チーム派遣等の営業施策と連動した取組みにより、高稼働率を維持しました。また、働き方改革に即した給与制度の一部見直しや、働きやすさをサポートする仕組み等の導入を図り、社員数の安定的な増加につながりました。さらに、今後飛躍的な市場の拡大が期待される航空宇宙分野へ注力するため宇宙事業推進室を設置しました。2026/03/25 12:57
以上のような施策の結果、総稼働人数、契約単価はともに上昇いたしました。これらの技術者派遣事業における諸要因を主因として、当連結会計年度の売上高は526億49百万円(前年同期比5.6%増)、営業利益は53億97百万円(同4.6%増)、経常利益は55億43百万円(同4.3%増)となりました。また、親会社株主に帰属する当期純利益は39億81百万円(同8.3%増)となりました。
当社グループは、2023年に「技術を活用し共創社会のパートナーへ挑戦」という中期経営計画を掲げ、アウトソーシングサービス事業の強化はもとより、農業・介護を始めとする社会的課題の解決に資する新たな事業分野の開拓と、請負事業の強化やものづくり事業の拡大に向けた施策を推進しております。