有価証券報告書-第19期(令和2年4月1日-令和3年3月31日)

(1)経営成績等の状況の概要
①財政状態及び経営成績の状況
(経営成績)
当事業年度における我が国経済は、新型コロナウイルスの世界的な感染拡大及び流行の影響が長期化し、3度目
の緊急事態宣言が発令されるなど、依然として厳しい状況が続いております。当社におきましても、引き続き感染
拡大の防止策を講じつつ徐々に活動レベルを引き上げておりますが、未だ感染収束の見通しは立たず、国内の経済
活動は引き続き厳しい状況が続くと見込んでおります。
当社が属する情報サービス業においては、いわゆる「巣ごもり需要」によりゲームソフトの売上が前年同期比
で伸長する月が見られたものの、ソフトウエア開発市場全体の売上高は、第2四半期以降に総じて前年同月を下回
る状況となっております。(経済産業省2021年2月分特定サービス産業動態統計月報(2021年4月15日))
このような状況の下、当社は「新たな価値創造」「ストックビジネス強化」「業務効率化による働き方改革の推
進」を重点施策に掲げ、製品開発ならびにサービス開発の強化に取り組んでまいりました。
「新たな価値創造」においては、従来から取り組んできた新SIO開発の第一弾として、企業のDX推進を支援する
次世代型特権ID管理ソフトウェア「ESS AdminONE」を3月にリリースしました。当該製品は、販売開始前のテスト
リリース版を用いた早期トライアル「アーリーアクセス」の参加を取引先に呼びかけた結果、約20社のお客様・
パートナーにご参加いただきました。「アーリーアクセス」の中では製品に関する高い評価をいただき、リリース
から僅か1カ月の間に10件のプロジェクトで採用されました。また、同じく3月に主力製品の「ESS REC/ESS REC
NEAO」で、AI技術(深層学習)を高精度の画像解析・顔認識技術に活用したカメラセンサー機能を搭載した新バー
ジョンをリリースいたしました。
以上の結果、当事業年度の売上高は、1,801,766千円(前年同期比4.5%減)となりました。ライセンス売上は、新型コロナウイルス感染症の影響によりお客様企業の投資がより慎重になったことや、緊急事態宣言により新規提
案活動が阻害されたことなどの影響により、上半期予定案件の遅延が見られました。下半期では営業体制強化の成
果や新製品の寄与等により、各四半期で1億円を超えるなどライセンス売上の回復が見られました。コンサルティ
ングサービス売上においては、特に上半期のライセンス売上減少による影響を受けたことで低迷したものの、「ス
トックビジネス」である保守サポートサービス売上とクラウドサービス売上は順調に増加いたしました。なお、当
事業年度における保守サポートサービス契約の更新率は、前事業年度に未達となった経営目標である95%超に回復
いたしました。売上原価ならびに販売費および一般管理費においては、新製品「ESS AdminONE」や「ESS REC/ESS
REC NEAO」カメラセンサー機能開発等の投資により、研究開発費が289,975千円(前年同期比35.0%増)となりま
した。一方で、新型コロナウイルス感染症の影響により、多くの社員がテレワーク(在宅勤務)を徹底したことで
営業の訪問・出張活動を抑制や、イベントの中止・縮小など販売関連費用が減少したほか、関連経費の抑制などにより営業利益は163,399千円(前年同期比9.1%減)、経常利益は165,301千円(同12.3%減)、当期純利益は前事業年度計上の特別損失や繰延税金資産の取崩しの反動減等により、138,670千円(同21.7%増)となりました。
「業務効率化による働き方改革の推進」については、新型コロナウイルスの感染防止策として全社員がリモート
ワーク(在宅勤務)を実現できる環境を構築し、「ESS REC/ESS REC NEAO」を活用して業務効率をモニタリングす
るとともにセキュリティ対策を講じております。また、通勤時ならびに職場の密を回避するために時差通勤を取り
入れた勤務形態も定着いたしました。2021年4月からは、さらに発展させた人事制度を導入して、給与水準を変えることなく「週休3日」を実現する変形労働時間制を開始しており、社員への安全配慮とともに生産性の向上に努めております。
(財政状態)
(資産)
当事業年度末の資産合計は、前事業年度末に比べ24,747千円増加し、3,899,329千円(前事業年度末比0.6%増)
となりました。主として現金及び預金の増加260,781千円、売掛金の増加39,976千円、連結子会社の清算に伴う関
係会社株式の減少227,119千円によるものであります。
(負債)
当事業年度末の負債合計は、前事業年度末に比べ105,556千円増加し、729,673千円(前事業年度末比16.9%増)
となりました。主として前受金の増加58,398千円によるものであります。
(純資産)
当事業年度末の純資産合計は、前事業年度末に比べ80,808千円減少し、3,169,655千円(前事業年度末比2.5%
減)となりました。主として当期純利益138,670千円、剰余金の配当123,412千円、自己株式の取得112,104千円に
よるものであります。
②生産、受注及び販売の実績
a.生産実績
当社は、パッケージソフトウエア事業を主たる事業としており、生産の概念を有しないため生産実績の記載を省略しております。
b.受注実績
当社は、受注確定から売上日までの期間は1ヶ月程度であります。よって、期末日現在の受注残高は、年間売上高に比して僅かであるため、その記載を省略しております。
c.販売実績
当事業年度の販売実績を区分ごとに示すと、次のとおりであります。
(単位:千円)

製品・サービスの名称			当事業年度 (自 2020年4月1日 至 2021年3月31日)	前年同期比(%)
		うちESS REC(REC)	264,012	△7.1
		うちその他ライセンス	145,183	9.7
	ライセンス		409,195	△1.7
	保守サポートサービス		1,136,901	1.9
	クラウドサービス		81,976	7.8
	コンサルティングサービス		109,298	△38.3
	SIO常駐サービス		21,865	△34.6
	その他		42,528	△35.9
	パッケージソフトウエア事業合計		1,801,766	△4.5

(注)1.その他の主なものはSEER INNERのタームライセンス及び保守34,781千円、レンタル売上6,434千円等であります。
2.当社の報告セグメントは「パッケージソフトウエア事業」と「システム開発サービス事業」に区分しておりましたが、第2四半期会計年度より「パッケージソフトウエア事業」の単一セグメントに変更しております。
3.当事業年度の主な相手先別の販売実績及び当該販売実績の総販売実績に対する割合は次のとおりであります。

相手先	前事業年度 (自 2019年4月1日 至 2020年3月31日)		当事業年度 (自 2020年4月1日 至 2021年3月31日)
	金額(千円)	割合(%)	金額(千円)	割合(%)
株式会社エヌ・ティ・ティ・データ	367,762	19.1	317,715	17.6

4.上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
(2)経営者の視点による経営成績等の状況に関する分析・検討内容
①重要な会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定
当社の財務諸表は、わが国において一般に公正妥当と認められる会計基準に基づいて作成されております。財務諸表の作成に当たっては決算日における財政状態、経営成績およびキャッシュ・フローの状況に影響を与えるような経営者の見積りおよび予測を必要としております。経営者は、これらの見積りについて過去の実績等を勘案し合理的に判断しておりますが、実際の結果は、見積りによる不確実性のため、これらの見積りと異なる場合があります。
また、当社の財務諸表で採用する重要な会計方針は、「第5 経理の状況 1 財務諸表等(1)財務諸表 注記事項(重要な会計方針)」に記載しております。なお、当社は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響が少なくとも一定期間続くとの仮定のもと会計上の見積りを会計処理に反映しております。しかしながら、新型コロナウイルス感染症拡大による影響は不確定要素が多く、翌会計年度の当社の財政状態、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。
②経営成績の分析
当社は、2021年3月期において3つの分野で7つの重点施策を定め、事業活動に取り組んでまいりました。当該施策の分析と結果は以下の通りです。

重点施策	活動結果と分析(改善に向けた取り組み)
新たな価値創造
働き方改革市場	新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、多くの企業で在宅勤務に取り組んでおりますが、業務の生産性を確保するためのマネジメントの難しさとともに、個人情報や営業機密などの機微情報を扱う場合の情報漏洩対策が求められております。2020年3月にリリースした「ESS REC NEAO」は、リモートワークにおけるPCの操作を動画形式で記録することが可能となり、従業者が正しく就業している証跡の取得を実現いたしました。その結果、当該製品は一般の管理業務にとどまらずコールセンター事業など、多様な業種の企業に採用されました。さらに、2021年3月には「ESS REC/ESS REC NEAO」でAI技術(深層学習)を高精度の画像解析・顔認識技術に活用したカメラセンサー機能を搭載した新バージョンをリリースし、セキュリティ対策への強化を図っております。
特権ID管理市場	従来から取り組んできた新SIO開発の第一弾として、企業のDX推進を支援する次世代型特権ID管理ソフトウェア「ESS AdminONE」を2021年3月にリリースいたしました。当該製品は、販売開始前のテストリリース版を用いた早期トライアル「アーリーアクセス」の参加を取引先に呼びかけた結果、約20社のお客様・ パートナーにご参加いただきました。「アーリーアクセス」の中では製品に関する高い評価をいただき、リリースから僅か1カ月の間に10件のプロジェクトで採用されました。 引き続き、当該製品においては柔軟なシステム連携のためのAPI開発など、幅広いニーズに応える機能追加に取り組んでまいります。
システム運用市場	各企業ではシステムによる業務の自動化へ転換を図ることにより、正確で迅速な業務遂行を進め、生産性の向上と人手不足の解消へ取り組んでおります。当社においても業務自動化ソリューションを創出すべく研究開発へ着手しておりますが、企業ごとの業務パターンやシステムの多様性に的確に対応するため、当期も引き続き研究開発に取り組んでおります。
ストックビジネス強化
新しいクラウドサービスへ拡大	2020年5月より、アマゾン ウェブ サービス(AWS)のAWSパートナーネットワーク(APN)プレミアコンサルティングパートナーである株式会社サーバーワークスとの協業により、リモートワーク証跡管理サービスを提供しております。 企業のクラウドサービス利用は一段と加速しているため、引き続きクラウドサービス(IaaS)との連携による新サービス提供を推進してまいります。その第一弾として、2021年6月より当社主力製品である「ESS REC/NEAO」とアマゾン ウェブ サービス(AWS)をワンパッケージで当社が提供する「ESS REC Cloud/ESS REC NEAO Cloud」をリリースしております。

保守サポートサービスの進化	顧客の不満解消(カスタマーリレーション)から顧客が感動する期待以上のサービスを提供するカスタマーディライトへ挑戦いたしました。その結果として、従来の保守契約を継続することにとどまらず、顧客企業のシステム運用を効率化する新たなソリューションを提案することで、既存製品を適用するシステム範囲の拡大や、新製品を積極的にご導入いただきました。 このような経験を活かし、当期においてはよりプロアクティブなサポートサービスとして、営業活動とともにお客様との信頼関係の強化に取り組んでまいります。
業務効率化による働き方改革の推進
当期から適用を開始している人事制度(Encourage Smart life Style)への移行に取り組んでまいりました。当該制度は「ジョブディスクリプション(職務記述書)」を用いて社員の役割や成果への期待値、評価方法を再定義するため、マネジメントにおいては社員ひとり一人の業務を客観的に把握・測定が可能となるよう再確認するとともに、新たな資格付けを行っております。勤務形態についても、前月までに月単位で決めることにより、週休3日や半日勤務を組み合わせた週6日勤務を可能としております。従来と変わらず37.5時間/週を目安とした労働時間を事前に設定できることで、給与水準に変更の無い制度としております。
マネジメント強化	新しい人事制度において次世代を担うリーダーを育成するため、上位の資格・役割で業務に取り組むチャレンジ制度を設けました。当該制度により、これまでより若い世代の管理職やリーダー職が複数名活躍しております。また、事業に対する多角的な視点を取り入れるため、女性の幹部社員ならびにリーダー職が就任しております。
適応力強化	新型コロナウイルス感染症拡大防止のため、在宅勤務と時差通勤を組み合わせた勤務体系を整備いたしました。 在宅勤務においては、ESS REC/NEAOを設定した当社支給のシンクライアント端末またはノートPCを全社員に貸与し、仮想化技術を適用することにより、セキュリティを強化するとともに業務効率のモニタリングを可能としております。 在宅勤務と時差通勤を組み合わせることにより、育児・介護のために社員が 休職することなく、自ら計画する時間で有意義に就業する機会を創出するだけでなく、コロナ禍における通勤のリスク回避に対応いたしました。 これらの経験は、新人事制度においても全社員に適用できる制度として活かしております。

以下は、前年度実績対比及び2020年11月30日に公表の業績予想対比の分析を記載しています。
(売上高の状況)

当事業年度の実績値	比較年度	増減金額	増減率
1,801百万円	前年度実績対比	△83百万円	4.5%の減少
	業績予想対比	△198百万円	9.9%の減少

前年度の実績対比につきましては、2020年初頭より世界的なパンデミックとなった新型コロナウイルスの感染
拡大の影響を受けた多くの企業において、業績を踏まえた案件の凍結が発生いたしました。同時に、当社製品の
導入を見送り、テレワークを実施するためのインフラ整備を優先させる事例も見られ、ライセンス売上が△7百
万円(1.7%減少)となりました。ライセンス販売の減少は、製品導入時に受注するコンサルティング売上の減少
にも波及しており、△67百万円(38.3%減少)と大幅な減少となりました。
業績予想対比におきましては、上記のような理由により上期のライセンス売上が予定通り進捗せず、△91百万円
(18.2%減少)となりましたが、下期以降はゼロトラストやDX、デジタル化推進というキー・ワードで市場が活性
化しており、特権ID管理へのニーズが高まっていると感じております。
(営業利益の状況)

当事業年度の実績値	比較年度	増減金額	増減率
163百万円	前年度実績対比	△16百万円	9.1%の減少
	業績予想対比	△36百万円	18.3%の減少

前年度の実績対比につきましては、新SIO統合基盤/AdminONEを新製品として提供すべく研究開発費に219百
万円を投じております。研究開発費は、前事業年度より75百万円(35.0%)増加し289百万円となりました。
一方で、外注費を含む人件費の抑制や新型コロナウイルス感染防止に伴う各種イベントの中止やオンライン化を
行った結果として、売上原価と販売費および一般管理費を合わせて67百万円(3.9%)減少となりました。
業績予想対比におきましては、上記のような人件費や広告宣伝費の減少とともに、新卒、キャリアとも採用にか
かる費用や、集合研修が中止ならびにオンライン化されたことで教育関連の費用が減少し、売上原価と販売費およ
び一般管理費を合わせて161百万円(9.0%)減少いたしました。
(経常利益の状況)

当事業年度の実績値	比較年度	増減金額	増減率
165百万円	前年度実績対比	△23百万円	12.3%の減少
	業績予想対比	△34百万円	17.3%の減少

前年度の実績対比につきましては、営業利益の減少に加えて営業外収益における助成金による収入が4百万円減少したことなどにより前事業年度を下回っております。また、業績予想対比につきましても、営業利益の減少により業績予想を下回りました。
(当期純利益の状況)

当事業年度の実績値	比較年度	増減金額	増減率
138百万円	前年度実績対比	24百万円	21.7%の増加
	業績予想対比	△11百万円	7.6%の減少

前年度の実績対比につきましては、投資有価証券評価損16百万円の反動減および法人税等の税金費用が28百万
円(49.7%)減少したことなどにより、前事業年度より増加いたしました。
業績予想対比におきましては、上記税金費用の減少がありましたが、経常利益の減少により業績予想を下回り
ました。
(3)経営成績に重要な影響を与える要因について
当社を取り巻く事業環境は、主として企業のIT投資の動向によって影響を受け、とりわけ、金融業界への依存度が比較的高いため、規制当局の監査や指針による影響は無視できないものがあります。また、クラウド化の進展に伴ってデータセンター事業者の顧客情報保護のためのセキュリティ投資などが当社の経営成績に影響を及ぼす一因となります。その他当社の財政状態及び経営成績に重要な影響を与える要因につきましては、「第2 事業の状況2.事業等のリスク」に記載のとおりであります。
(4)キャッシュ・フローの状況の分析・検討内容並びに資本の財源及び資金の流動性に係る情報
・資本の財源及び資金の流動性に係る情報
当社は、投資活動および財務活動に必要な資金を、営業活動によるキャッシュ・フローにて賄っており、銀行な
ど外部からの資金調達は行っておりません。その結果、自己資本比率は80%を超える水準を維持しております。
事業展開に伴う資金については、機動的な対応を可能とする十分な現金及び現金同等物として保有しております。
当該資金を用いてIT人材の確保に投資を行うとともに日々進化し続ける情報技術に対する設備投資及び研究開発投資、ならびにM&Aなどに充当し、事業基盤の安定と企業価値の向上に努めて参ります。
株主還元に関しましては、株主配当においては配当性向33.3%以上を目安とし、自己資金で対応する予定です。
なお、配当政策につきましては「第4 提出会社の状況 3 配当政策」に記載のとおりです。また、自己株式の取
得については、キャッシュ・フローの状況を総合的に勘案し、機動的な資本政策の遂行を目的に、適切な時期に実
施いたします。
・当事業年度における各キャッシュ・フローの分析・検討内容
当社は、前事業年度末まで連結財務諸表提出会社であったため、連結キャッシュ・フロー計算書を作成しており、キャッシュ・フロー計算書は作成しておりませんでした。このため、当事業年度については、前事業年度との比較は行っておりません。
当事業年度末における現金及び現金同等物(以下「資金」という。)は、2,080,647千円(当事業年度の増加額
260,781千円)となりました。当事業年度における各キャッシュ・フローは次のとおりであります。
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
当事業年度において営業活動の結果得られた資金は、436,928千円となりました。主な収入要因は、税金等調整前当期純利益167,831千円、減価償却費計上額113,708千円、保守サポートサービス売上の伸長に伴う前受金の増加
額58,398千円、主な支出要因は、売上債権の増加額39,976千円によるものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
当事業年度において投資活動の結果得られた資金は、59,370千円となりました。主な収入要因は、子会社の清算
に伴う残余財産の分配金184,796千円、主な支出要因は、無形固定資産、主に製品の拡張・改良に伴う市場販売目
的ソフトウエアの取得による支出70,311千円によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
当事業年度において財務活動の結果支出した資金は、235,517千円となりました。主な支出要因は、配当金の支払額123,412千円、自己株式の取得による支出112,104千円によるものであります。