PCI HD(3918)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2014年9月30日
- 1億7811万
- 2015年3月31日 +77.02%
- 3億1529万
- 2015年6月30日 +41.73%
- 4億4688万
- 2015年9月30日 +22.4%
- 5億4700万
- 2015年12月31日 -70.65%
- 1億6055万
- 2016年3月31日 +132.07%
- 3億7260万
- 2016年6月30日 +30.28%
- 4億8543万
- 2016年9月30日 +21.55%
- 5億9006万
- 2016年12月31日 -62.25%
- 2億2277万
- 2017年3月31日 +96.58%
- 4億3792万
- 2017年6月30日 +34.52%
- 5億8909万
- 2017年9月30日 +21.78%
- 7億1741万
- 2017年12月31日 -91.51%
- 6089万
- 2018年3月31日 +712.45%
- 4億9470万
- 2018年6月30日 +13.56%
- 5億6179万
- 2018年9月30日 +29.73%
- 7億2880万
- 2018年12月31日 -85.15%
- 1億826万
- 2019年3月31日 +257.51%
- 3億8704万
- 2019年6月30日 +22.75%
- 4億7510万
- 2019年9月30日 +73.03%
- 8億2207万
- 2019年12月31日 -82.4%
- 1億4469万
- 2020年3月31日 +193.38%
- 4億2451万
- 2020年6月30日 -3.58%
- 4億931万
- 2020年9月30日 +83.28%
- 7億5020万
- 2020年12月31日 -97.76%
- 1682万
- 2021年3月31日 +999.99%
- 3億7229万
- 2021年6月30日 +64.91%
- 6億1393万
- 2021年9月30日 +91.29%
- 11億7441万
- 2021年12月31日 -80.36%
- 2億3067万
- 2022年3月31日 +249.02%
- 8億510万
- 2022年6月30日 +37.21%
- 11億464万
- 2022年9月30日 +30.81%
- 14億4502万
- 2022年12月31日 -81.46%
- 2億6796万
- 2023年3月31日 +226.66%
- 8億7531万
- 2023年6月30日 +47.3%
- 12億8932万
- 2023年9月30日 +32.61%
- 17億979万
- 2023年12月31日 -89.52%
- 1億7922万
- 2024年3月31日 +225.52%
- 5億8342万
- 2024年6月30日 +19.47%
- 6億9702万
- 2024年9月30日 +51.34%
- 10億5491万
- 2024年12月31日 -70.26%
- 3億1373万
- 2025年3月31日 +116.71%
- 6億7989万
- 2025年6月30日 -50.86%
- 3億3413万
- 2025年9月30日 +129.46%
- 7億6671万
- 2025年12月31日 +29.11%
- 9億8988万
- 2026年3月31日 +57.42%
- 15億5823万
個別
- 2014年9月30日
- 1億5299万
- 2015年9月30日 +31.89%
- 2億178万
- 2016年9月30日 -26.88%
- 1億4754万
- 2017年9月30日 +18.27%
- 1億7450万
- 2018年9月30日 -35.25%
- 1億1299万
- 2019年9月30日 +789.84%
- 10億543万
- 2020年9月30日 -56.26%
- 4億3979万
- 2021年9月30日 +7.89%
- 4億7448万
- 2022年9月30日 +26.84%
- 6億184万
- 2023年9月30日 +46.86%
- 8億8389万
- 2024年9月30日 -30.42%
- 6億1502万
- 2025年3月31日 -3.93%
- 5億9087万
- 2026年3月31日 -23.37%
- 4億5277万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、報告セグメントに帰属しない親会社における設備投資額であります。2026/06/19 11:30
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額△730,025千円には、のれんの償却額△181,375千円、各報告セグメントに配分していない全社費用等△548,650千円が含まれております。全社費用は、主に当社(持株会社)運営に係る費用であります。
(2) セグメント資産の調整額は、セグメント間取引消去△5,977,203千円及び全社資産10,697,340千円であります。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない親会社の余資運用資金(現金及び預金等)、管理部門に係る資産等であります。
(3) 減価償却費の調整額は、報告セグメントに帰属しない親会社の減価償却費であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、報告セグメントに帰属しない親会社における設備投資額であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2026/06/19 11:30 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2026/06/19 11:30
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 役員報酬(連結)
- b.業績連動報酬等に関する方針2026/06/19 11:30
業績連動報酬については、当社グループの業績と各取締役の実績等に応じて賞与として支給することとする。業績指標は、各連結会計年度の売上高計画・利益計画の達成、事業の効率性の追求を目的とすることから、各連結会計年度の連結売上高、連結営業利益及び連結EBITDAマージンとする。具体的には、当社グループの各連結会計年度の連結売上高計画、連結営業利益計画及び連結EBITDAマージン計画に対して、一定以上の達成率となった場合に、各取締役の基本報酬(固定報酬)の月額に一定の業績計数を乗じて得られる額を基準に算定し、指名・報酬委員会で審議・検討のうえ、取締役会において決定する。
c.非金銭報酬等に関する方針 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況下において、当社グループは、2025年5月13日に公表いたしました中期経営計画「PCI-VISION2027」に基づき、既存事業の深化とともに持続的成長及び収益の「質」向上を目指し、「①パーパス経営の実践」「②高収益体質へのシフト」「③人的資本経営の高度化」「④サステナブル経営の深化」のこれら4項目を基本コンセプトとした事業活動を推進してまいりました。また、親会社である株式会社レスター及びそのグループ会社の豊富な経営資源の有効活用を図りつつ、両社グループの協業による事業展開を推進してまいりました。2026/06/19 11:30
以上の結果、当連結会計年度における売上高は26,835百万円、営業利益は1,558百万円、経常利益は1,621百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は1,129百万円となりました。
セグメント別の概況は、次のとおりであります。