有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第29期(令和1年7月30日-令和2年1月28日)

①【投資有価証券の主要銘柄】

令和2年1月31日現在
順 位	銘柄名 発行体の国/地域	種類	数量	簿価単価 簿価金額 (円)	評価単価 評価金額 (円)	利率 (%) 償還日	投資 比率 (%)
1	新光日本インカム株式マザーファンド	親投資信託受益証券	3,147,093,794	1.4035	1.4059	-	99.55
	日本			4,417,260,849	4,424,499,164	-

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
投資有価証券の種類別投資比率

令和2年1月31日現在
種類	投資比率(%)
親投資信託受益証券	99.55
合計	99.55

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
投資株式の業種別投資比率
該当事項はありません。
(参考)
新光日本インカム株式マザーファンド

令和2年1月31日現在
順 位	銘柄名 発行体の国/地域	種類 業種	数量	簿価単価 簿価金額 (円)	評価単価 評価金額 (円)	利率 (%) 償還日	投資 比率 (%)
1	伊藤忠商事	株式	85,000	2,099.50	2,568.00	-	4.93
	日本	卸売業		178,457,500	218,280,000	-
2	東京海上ホールディングス	株式	33,000	5,755.00	5,985.00	-	4.46
	日本	保険業		189,915,000	197,505,000	-
3	三井物産	株式	94,000	1,790.00	1,960.50	-	4.17
	日本	卸売業		168,260,000	184,287,000	-
4	SBIホールディングス	株式	70,000	2,617.00	2,578.00	-	4.08
	日本	証券、商品先物取引業		183,190,000	180,460,000	-
5	野村不動産ホールディングス	株式	65,000	2,334.00	2,705.00	-	3.97
	日本	不動産業		151,710,000	175,825,000	-
6	NTTドコモ	株式	55,000	2,630.50	3,107.00	-	3.86
	日本	情報・通信業		144,677,500	170,885,000	-
7	丸紅	株式	200,000	713.50	795.20	-	3.59
	日本	卸売業		142,700,000	159,040,000	-
8	三井住友フィナンシャルグループ	株式	39,000	3,837.00	3,884.00	-	3.42
	日本	銀行業		149,643,000	151,476,000	-
9	オリックス	株式	80,000	1,662.00	1,858.00	-	3.36
	日本	その他金融業		132,960,000	148,640,000	-
10	MS&ADインシュアランスグループホールディングス	株式	40,000	3,569.00	3,657.00	-	3.31
	日本	保険業		142,760,000	146,280,000	-
11	トヨタ自動車	株式	19,000	7,148.00	7,652.00	-	3.29
	日本	輸送用機器		135,812,000	145,388,000	-
12	日本電信電話	株式	52,000	2,517.00	2,786.50	-	3.28
	日本	情報・通信業		130,884,000	144,898,000	-
13	積水ハウス	株式	60,000	1,878.50	2,361.00	-	3.20
	日本	建設業		112,710,000	141,660,000	-
14	ブリヂストン	株式	33,000	4,134.00	3,901.00	-	2.91
	日本	ゴム製品		136,422,000	128,733,000	-
15	りそなホールディングス	株式	280,000	443.10	455.90	-	2.89
	日本	銀行業		124,068,000	127,652,000	-
16	本田技研工業	株式	45,000	2,763.50	2,831.00	-	2.88
	日本	輸送用機器		124,357,500	127,395,000	-
17	三井住友トラスト・ホールディングス	株式	30,000	3,870.00	4,083.00	-	2.77
	日本	銀行業		116,100,000	122,490,000	-
18	大和証券グループ本社	株式	210,000	473.30	559.10	-	2.65
	日本	証券、商品先物取引業		99,393,000	117,411,000	-
19	DIC	株式	40,000	2,913.00	2,922.00	-	2.64
	日本	化学		116,520,000	116,880,000	-
20	キヤノン	株式	40,000	3,036.00	2,886.50	-	2.61
	日本	電気機器		121,440,000	115,460,000	-
21	三菱UFJフィナンシャル・グループ	株式	200,000	529.40	568.50	-	2.57
	日本	銀行業		105,880,000	113,700,000	-
22	アマダホールディングス	株式	90,000	1,223.00	1,163.00	-	2.37
	日本	機械		110,070,000	104,670,000	-
23	三菱商事	株式	35,000	2,948.50	2,823.00	-	2.23
	日本	卸売業		103,197,500	98,805,000	-
24	日本航空	株式	31,000	3,421.00	3,095.00	-	2.17
	日本	空運業		106,051,000	95,945,000	-
25	あおぞら銀行	株式	32,000	2,520.00	2,962.00	-	2.14
	日本	銀行業		80,640,000	94,784,000	-
26	ソフトバンク	株式	60,000	1,494.51	1,496.00	-	2.03
	日本	情報・通信業		89,670,749	89,760,000	-
27	横浜ゴム	株式	44,000	2,041.00	1,889.00	-	1.88
	日本	ゴム製品		89,804,000	83,116,000	-
28	ゆうちょ銀行	株式	80,000	1,069.00	1,016.00	-	1.84
	日本	銀行業		85,520,000	81,280,000	-
29	セイコーエプソン	株式	50,000	1,703.00	1,620.00	-	1.83
	日本	電気機器		85,150,000	81,000,000	-
30	三菱ケミカルホールディングス	株式	100,000	876.55	800.00	-	1.81
	日本	化学		87,655,893	80,000,000	-

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
投資有価証券の種類別投資比率

令和2年1月31日現在
種類	投資比率(%)
株式	98.68
合計	98.68

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
投資株式の業種別投資比率

令和2年1月31日現在
業種	国内/外国	投資比率(%)
銀行業	国内	15.63
卸売業		14.93
情報・通信業		9.17
輸送用機器		8.65
保険業		7.77
証券、商品先物取引業		6.73
ゴム製品		6.44
機械		5.40
建設業		4.66
化学		4.45
電気機器		4.44
不動産業		3.97
その他金融業		3.36
空運業		2.17
その他製品		0.92
合計		98.68

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。