有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第33期(令和3年7月29日-令和4年1月28日)

【提出】
2022/04/28 9:12
【資料】
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【項目】
49項目
①【投資有価証券の主要銘柄】
2022年1月31日現在

銘柄名
発行体の国/地域
種類数量簿価単価
簿価金額
(円)
評価単価
評価金額
(円)
利率
(%)
償還日
投資
比率
(%)
1新光日本インカム株式マザーファンド親投資信託受益証券2,493,300,9551.75031.7481-99.49
日本4,364,273,9914,358,539,399-

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
投資有価証券の種類別投資比率
2022年1月31日現在
種類投資比率(%)
親投資信託受益証券99.49
合計99.49

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
投資株式の業種別投資比率
該当事項はありません。
(参考)
新光日本インカム株式マザーファンド
2022年1月31日現在

銘柄名
発行体の国/地域
種類
業種
数量簿価単価
簿価金額
(円)
評価単価
評価金額
(円)
利率
(%)
償還日
投資
比率
(%)
1三井物産株式77,0002,547.002,853.50-5.04
日本卸売業196,119,000219,719,500-
2丸紅株式185,000951.001,179.50-5.01
日本卸売業175,935,000218,207,500-
3伊藤忠商事株式54,0003,275.003,667.00-4.54
日本卸売業176,850,000198,018,000-
4東京海上ホールディングス株式28,0005,293.006,830.00-4.39
日本保険業148,204,000191,240,000-
5オリックス株式75,0001,920.002,355.50-4.05
日本その他金融業144,000,000176,662,500-
6SBIホールディングス株式60,0002,574.002,942.00-4.05
日本証券、商品先物取引業154,440,000176,520,000-
7野村不動産ホールディングス株式65,0002,768.002,682.00-4.00
日本不動産業179,920,000174,330,000-
8日本電信電話株式50,0002,829.003,267.00-3.75
日本情報・通信業141,450,000163,350,000-
9MS&ADインシュアランスグループホールディングス株式40,0003,412.003,926.00-3.60
日本保険業136,480,000157,040,000-
10三菱瓦斯化学株式70,0002,281.002,177.00-3.50
日本化学159,670,000152,390,000-
11ブリヂストン株式30,0004,790.005,013.00-3.45
日本ゴム製品143,700,000150,390,000-
12大和証券グループ本社株式210,000575.00688.20-3.32
日本証券、商品先物取引業120,750,000144,522,000-
13ソフトバンク株式100,0001,456.001,434.00-3.29
日本情報・通信業145,600,000143,400,000-
14いすゞ自動車株式100,0001,481.421,394.00-3.20
日本輸送用機器148,142,172139,400,000-
15積水ハウス株式60,0002,237.002,314.50-3.19
日本建設業134,220,000138,870,000-
16三井住友フィナンシャルグループ株式33,0003,722.004,113.00-3.11
日本銀行業122,826,000135,729,000-
17三菱商事株式35,0003,109.003,877.00-3.11
日本卸売業108,815,000135,695,000-
18りそなホールディングス株式270,000415.00491.30-3.04
日本銀行業112,050,000132,651,000-
19三菱UFJフィナンシャル・グループ株式190,000587.10691.10-3.01
日本銀行業111,549,000131,309,000-
20KDDI株式33,0003,451.003,645.00-2.76
日本情報・通信業113,883,000120,285,000-
21三井住友トラスト・ホールディングス株式28,0003,588.003,965.00-2.55
日本銀行業100,464,000111,020,000-
22キヤノン株式40,0002,594.502,708.50-2.49
日本電気機器103,780,000108,340,000-
23DIC株式36,0002,933.002,929.00-2.42
日本化学105,588,000105,444,000-
24長谷工コーポレーション株式68,0001,510.001,446.00-2.26
日本建設業102,680,00098,328,000-
25アマダ株式82,0001,124.001,101.00-2.07
日本機械92,168,00090,282,000-
26ゆうちょ銀行株式80,000949.001,127.00-2.07
日本銀行業75,920,00090,160,000-
27三菱ケミカルホールディングス株式100,000928.00895.00-2.05
日本化学92,800,00089,500,000-
28セイコーエプソン株式50,0001,925.001,774.00-2.04
日本電気機器96,250,00088,700,000-
29あおぞら銀行株式30,0002,500.002,574.00-1.77
日本銀行業75,000,00077,220,000-
30大東建託株式4,50013,110.0013,100.00-1.35
日本建設業58,995,00058,950,000-

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
投資有価証券の種類別投資比率
2022年1月31日現在
種類投資比率(%)
株式96.90
合計96.90

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
投資株式の業種別投資比率
2022年1月31日現在
業種国内/外国投資比率(%)
卸売業国内17.70
銀行業15.56
情報・通信業9.80
保険業7.99
化学7.97
証券、商品先物取引業7.37
建設業6.79
電気機器4.52
ゴム製品4.33
その他金融業4.05
不動産業4.00
輸送用機器3.20
機械2.71
その他製品0.91
合計96.90

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。

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