有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第30期(令和2年1月29日-令和2年7月28日)

①【投資有価証券の主要銘柄】

令和2年7月31日現在
順 位	銘柄名 発行体の国/地域	種類	数量	簿価単価 簿価金額 (円)	評価単価 評価金額 (円)	利率 (%) 償還日	投資 比率 (%)
1	新光日本インカム株式マザーファンド	親投資信託受益証券	3,008,501,133	1.1659	1.0946	-	99.66
	日本			3,507,912,321	3,293,105,340	-

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
投資有価証券の種類別投資比率

令和2年7月31日現在
種類	投資比率(%)
親投資信託受益証券	99.66
合計	99.66

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
投資株式の業種別投資比率
該当事項はありません。
(参考)
新光日本インカム株式マザーファンド

令和2年7月31日現在
順 位	銘柄名 発行体の国/地域	種類 業種	数量	簿価単価 簿価金額 (円)	評価単価 評価金額 (円)	利率 (%) 償還日	投資 比率 (%)
1	伊藤忠商事	株式	85,000	2,372.50	2,300.00	-	5.94
	日本	卸売業		201,662,500	195,500,000	-
2	SBIホールディングス	株式	70,000	2,229.00	2,207.00	-	4.69
	日本	証券、商品先物取引業		156,030,000	154,490,000	-
3	三井物産	株式	94,000	1,643.00	1,574.00	-	4.49
	日本	卸売業		154,442,000	147,956,000	-
4	東京海上ホールディングス	株式	33,000	4,679.00	4,436.00	-	4.45
	日本	保険業		154,407,000	146,388,000	-
5	NTTドコモ	株式	50,000	2,979.50	2,907.50	-	4.41
	日本	情報・通信業		148,975,000	145,375,000	-
6	日本電信電話	株式	50,000	2,545.50	2,443.50	-	3.71
	日本	情報・通信業		127,275,000	122,175,000	-
7	積水ハウス	株式	60,000	2,089.50	1,918.00	-	3.49
	日本	建設業		125,370,000	115,080,000	-
8	野村不動産ホールディングス	株式	65,000	1,890.00	1,752.00	-	3.46
	日本	不動産業		122,850,000	113,880,000	-
9	本田技研工業	株式	45,000	2,711.50	2,524.00	-	3.45
	日本	輸送用機器		122,017,500	113,580,000	-
10	トヨタ自動車	株式	17,000	6,636.00	6,217.00	-	3.21
	日本	輸送用機器		112,812,000	105,689,000	-
11	MS&ADインシュアランスグループホールディングス	株式	40,000	2,823.50	2,636.00	-	3.20
	日本	保険業		112,940,000	105,440,000	-
12	三井住友フィナンシャルグループ	株式	35,000	2,993.50	2,800.00	-	2.98
	日本	銀行業		104,772,500	98,000,000	-
13	大和証券グループ本社	株式	210,000	479.70	464.00	-	2.96
	日本	証券、商品先物取引業		100,737,000	97,440,000	-
14	丸紅	株式	200,000	507.00	485.00	-	2.95
	日本	卸売業		101,400,000	97,000,000	-
15	りそなホールディングス	株式	280,000	373.40	343.80	-	2.92
	日本	銀行業		104,552,000	96,264,000	-
16	ブリヂストン	株式	30,000	3,384.00	3,094.00	-	2.82
	日本	ゴム製品		101,520,000	92,820,000	-
17	DIC	株式	36,000	2,715.00	2,531.00	-	2.77
	日本	化学		97,740,000	91,116,000	-
18	オリックス	株式	80,000	1,220.50	1,136.00	-	2.76
	日本	その他金融業		97,640,000	90,880,000	-
19	ソフトバンク	株式	60,000	1,427.00	1,414.50	-	2.58
	日本	情報・通信業		85,620,000	84,870,000	-
20	三菱瓦斯化学	株式	50,000	1,709.00	1,667.00	-	2.53
	日本	化学		85,450,000	83,350,000	-
21	三井住友トラスト・ホールディングス	株式	30,000	2,918.50	2,710.00	-	2.47
	日本	銀行業		87,555,000	81,300,000	-
22	三菱UFJフィナンシャル・グループ	株式	200,000	411.20	393.20	-	2.39
	日本	銀行業		82,240,000	78,640,000	-
23	三菱商事	株式	35,000	2,217.50	2,119.50	-	2.25
	日本	卸売業		77,612,500	74,182,500	-
24	キヤノン	株式	40,000	2,077.00	1,676.00	-	2.04
	日本	電気機器		83,080,000	67,040,000	-
25	アマダ	株式	90,000	783.00	709.00	-	1.94
	日本	機械		70,470,000	63,810,000	-
26	ゆうちょ銀行	株式	80,000	822.00	786.00	-	1.91
	日本	銀行業		65,760,000	62,880,000	-
27	三菱ケミカルホールディングス	株式	100,000	617.50	565.80	-	1.72
	日本	化学		61,750,000	56,580,000	-
28	セイコーエプソン	株式	50,000	1,219.00	1,111.00	-	1.69
	日本	電気機器		60,950,000	55,550,000	-
29	あおぞら銀行	株式	32,000	1,879.00	1,687.00	-	1.64
	日本	銀行業		60,128,000	53,984,000	-
30	日本航空	株式	31,000	1,845.00	1,711.50	-	1.61
	日本	空運業		57,195,000	53,056,500	-

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
投資有価証券の種類別投資比率

令和2年7月31日現在
種類	投資比率(%)
株式	95.31
合計	95.31

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
投資株式の業種別投資比率

令和2年7月31日現在
業種	国内/外国	投資比率(%)
卸売業	国内	15.63
銀行業		14.30
情報・通信業		10.70
輸送用機器		8.06
証券、商品先物取引業		7.65
保険業		7.65
化学		7.02
建設業		4.75
ゴム製品		3.84
電気機器		3.72
不動産業		3.46
機械		3.05
その他金融業		2.76
空運業		1.61
その他製品		1.11
合計		95.31

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。