セイヒョー(2872)の全事業営業利益の推移 - 全期間
個別
- 2009年2月28日
- -1億2040万
- 2009年11月30日
- 4589万
- 2010年2月28日
- -517万
- 2010年5月31日 -814.79%
- -4731万
- 2010年8月31日
- -698万
- 2010年11月30日 -154.07%
- -1775万
- 2011年2月28日 -280.05%
- -6748万
- 2011年5月31日
- -3797万
- 2011年8月31日
- 4247万
- 2011年11月30日
- -881万
- 2012年2月29日 -777.25%
- -7733万
- 2012年5月31日
- -1972万
- 2012年8月31日
- 6728万
- 2012年11月30日 -31.8%
- 4588万
- 2013年2月28日 -42.84%
- 2622万
- 2013年5月31日
- -1371万
- 2013年8月31日
- 5364万
- 2013年11月30日 -75.73%
- 1301万
- 2014年2月28日
- -6005万
- 2014年5月31日
- -885万
- 2014年8月31日
- 3303万
- 2014年11月30日
- -539万
- 2015年2月28日 -999.99%
- -8570万
- 2015年5月31日
- -395万
- 2015年8月31日
- 9197万
- 2015年11月30日 -43.27%
- 5217万
- 2016年2月29日 -61.01%
- 2034万
- 2016年5月31日 -78.02%
- 447万
- 2016年8月31日 +999.99%
- 9794万
- 2016年11月30日 -40.78%
- 5800万
- 2017年2月28日
- -215万
- 2017年5月31日 -999.99%
- -2680万
- 2017年8月31日
- 2946万
- 2017年11月30日
- -1159万
- 2018年2月28日 -585.68%
- -7947万
- 2018年5月31日
- -2543万
- 2018年8月31日
- 9632万
- 2018年11月30日 -6.79%
- 8977万
- 2019年2月28日 -48.16%
- 4653万
- 2019年5月31日
- -2375万
- 2019年8月31日
- 6707万
- 2019年11月30日 -66.4%
- 2253万
- 2020年2月29日
- -7294万
- 2020年5月31日
- -1987万
- 2020年8月31日
- 1億924万
- 2020年11月30日 -50.7%
- 5385万
- 2021年2月28日 -67.83%
- 1732万
- 2021年5月31日 -47.09%
- 916万
- 2021年8月31日 +999.99%
- 1億6094万
- 2021年11月30日 -30.17%
- 1億1238万
- 2022年2月28日 -49.5%
- 5675万
- 2022年5月31日
- -3000万
- 2022年8月31日
- 9936万
- 2022年11月30日 -63.93%
- 3583万
- 2023年2月28日 -67.94%
- 1148万
- 2023年5月31日
- -534万
- 2023年8月31日
- 1億2945万
- 2023年11月30日 -43.09%
- 7366万
- 2024年2月29日 -25.9%
- 5458万
- 2024年5月31日 -37.13%
- 3431万
- 2024年8月31日 +434.21%
- 1億8331万
- 2024年11月30日 +9.76%
- 2億120万
- 2025年2月28日 -52.14%
- 9630万
- 2025年5月31日 -51.09%
- 4710万
- 2025年8月31日 +299.6%
- 1億8823万
- 2025年11月30日 -44.17%
- 1億509万
- 2026年2月28日 -66.34%
- 3537万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- ③持続可能なサプライチェーンの構築2026/05/25 15:32
④組織・個人の活力と能力向上主な取組内容 目標年度 目標(KPI) 「パートナーシップ構築宣言」の社内浸透 2027年2月期以降、継続 全従業員に対する「パートナーシップ構築宣言」に関する研修の実施回数1回/年、管理者及び購買に携わる者は2回/年 調達・製造・物流の全体最適化実現による収益性向上 2029年2月期 営業利益 3.5億円超(2026年2月期実績:3,537万円)営業利益率 5.0%(2026年2月期実績:0.7%)
当社は、2022年度策定の一般事業主行動計画(女性活躍推進法に基づく)及び新中期経営計画「ONE SEIHYO, BEYOND LIMITS」における人的資本戦略に基づき、以下の目標を掲げ、各種施策に取り組んでおります。 - #2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (2) 経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等2026/05/25 15:32
当社は、安定的な収益基盤の確立及び事業拡大を目指し、売上高、営業利益、営業利益率を経営指標としているほか、資本コストを意識した経営を実現するため、自己資本利益率(ROE)を設定しております。
(参考) - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 売上原価は、原材料価格やエネルギーコストの高止まりや人件費の高騰等により製造コストが上昇傾向にある中で、製造ロスの削減など原価改善活動に努めたことにより、3,951百万円となりました。2026/05/25 15:32
販売費及び一般管理費は、売上高の増加に伴う運搬保管費の増加や人件費の高騰等により、809百万円となりました。この結果、営業利益は35百万円となりました。
営業外収益は、主に土地の不動産賃貸料13百万円、設備負担金収入10百万円、営業外費用は、主に短期借入金の支払利息17百万円を計上しております。この結果、経常利益は54百万円、当期純利益は11百万円となりました。