昭文社 HD(9475)の営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- -10億4356万
- 2009年3月31日 -82.98%
- -19億955万
- 2009年12月31日
- 6億3310万
- 2010年3月31日 +27.75%
- 8億876万
- 2010年6月30日 -60.22%
- 3億2176万
- 2010年9月30日 +125.53%
- 7億2566万
- 2010年12月31日 +71.5%
- 12億4450万
- 2011年3月31日 +36.14%
- 16億9427万
- 2011年6月30日 -87.06%
- 2億1918万
- 2011年9月30日 +145.67%
- 5億3847万
- 2011年12月31日 +74.58%
- 9億4008万
- 2012年3月31日 +21.45%
- 11億4175万
- 2012年6月30日
- -1億1348万
- 2012年9月30日 -225.01%
- -3億6884万
- 2012年12月31日
- -1億9827万
- 2013年3月31日
- 2億7225万
- 2013年6月30日
- -1億8993万
- 2013年9月30日
- -1億1689万
- 2013年12月31日
- 2230万
- 2014年3月31日 +999.99%
- 6億5975万
- 2014年6月30日 -89.09%
- 7200万
- 2014年9月30日 -94.57%
- 390万
- 2014年12月31日 +999.99%
- 7279万
- 2015年3月31日
- -9億3407万
- 2015年6月30日
- -1億7342万
- 2015年9月30日 -158.93%
- -4億4903万
- 2015年12月31日 -3.51%
- -4億6479万
- 2016年3月31日
- 3億683万
- 2016年6月30日
- -5億2188万
- 2016年9月30日 -91.66%
- -10億24万
- 2016年12月31日 -24.92%
- -12億4955万
- 2017年3月31日 -82.2%
- -22億7670万
- 2017年6月30日
- -3億9410万
- 2017年9月30日 -38.96%
- -5億4764万
- 2017年12月31日 -14.49%
- -6億2701万
- 2018年3月31日 -69.2%
- -10億6088万
- 2018年6月30日
- -3億1150万
- 2018年9月30日 -1.13%
- -3億1502万
- 2018年12月31日 -1.78%
- -3億2062万
- 2019年3月31日 -104.56%
- -6億5587万
- 2019年6月30日
- -2億6316万
- 2019年9月30日
- -1億7123万
- 2019年12月31日 -31.77%
- -2億2563万
- 2020年3月31日
- -6866万
- 2020年6月30日
- 2億1789万
- 2020年9月30日
- -1億2449万
- 2020年12月31日 -424.98%
- -6億5357万
- 2021年3月31日 -121.68%
- -14億4880万
- 2021年6月30日
- -3億3897万
- 2021年9月30日 -67.23%
- -5億6685万
- 2021年12月31日 -15.75%
- -6億5613万
- 2022年3月31日 -114.44%
- -14億701万
- 2022年6月30日
- -1億4249万
- 2022年9月30日 -52.3%
- -2億1702万
- 2022年12月31日 -22.24%
- -2億6528万
- 2023年3月31日
- 1億3217万
- 2023年6月30日
- -7918万
- 2023年9月30日
- 344万
- 2023年12月31日 +999.99%
- 4440万
- 2024年3月31日 +885.2%
- 4億3750万
- 2024年6月30日
- -9129万
- 2024年9月30日 -22.72%
- -1億1203万
- 2024年12月31日
- -6588万
- 2025年3月31日
- 1億8935万
- 2025年6月30日
- -1億3638万
- 2025年9月30日
- -6411万
- 2025年12月31日
- 1142万
個別
- 2008年3月31日
- -7億6863万
- 2009年3月31日 -105.78%
- -15億8169万
- 2010年3月31日
- 7億3231万
- 2011年3月31日 +111.87%
- 15億5154万
- 2012年3月31日 -49.85%
- 7億7809万
- 2013年3月31日 -90.81%
- 7153万
- 2014年3月31日 +471.21%
- 4億863万
- 2015年3月31日
- -11億4491万
- 2016年3月31日
- 2億1223万
- 2017年3月31日
- -20億5180万
- 2018年3月31日
- -10億3973万
- 2019年3月31日
- -5億7057万
- 2020年3月31日
- 975万
- 2021年3月31日 +999.99%
- 11億1148万
- 2022年3月31日 -77.71%
- 2億4769万
- 2023年3月31日 -65.48%
- 8550万
- 2024年3月31日 +68.68%
- 1億4423万
- 2025年3月31日 -36.02%
- 9228万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価については、収益性の低下に基づく簿価切下げ後の価額で評価しております。2025/06/27 12:05
報告セグメントの利益は、営業利益(のれん償却後)ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/27 12:05
- #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高及び利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
棚卸資産の評価については、収益性の低下に基づく簿価切下げ後の価額で評価しております。
報告セグメントの利益は、営業利益(のれん償却後)ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2025/06/27 12:05 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループは、長期化したコロナ禍に対処するため、グループ事業の再編や主力の市販出版物事業における事業構造改革、DXによる業務の合理化及び効率化、グループ保有資産の有効活用などの施策を実施してまいりました。この結果、市場環境の回復とともに、当連結会計年度を含め3期連続で当期純利益を計上することができました。なお、コロナ禍がほぼ収束した昨年度以降は、特にDX推進や脱炭素社会への取り組みなどを、当社グループの経営理念「安心な暮らしと楽しい旅をサポートする企業」と軌を一にしたサステナビリティ戦略の一環として位置付けています。これを基本方針として、今後も既存事業の効率化、新規事業開発、業務提携による商品・サービス開発などに注力し、持続的成長を実現していく所存です。2025/06/27 12:05
当連結会計年度の売上高は、コロナ禍明けで市場が急回復した前年には及ばなかったものの旅行関連の市販出版物及び電子書籍・アプリを中心に売上が引き続き堅調に推移いたしました。売上高は6,256百万円となり前連結会計年度に比べ153百万円(2.4%)減少いたしました(前連結会計年度は6,410百万円)。損益面では、売上減少に伴う利益額の減少に加え、物価高騰の影響及び前年にはなかった事業所移転関連の費用が計上されたため、販売費及び一般管理費が前年より増加した結果、営業利益は189百万円となり、前連結会計年度に比べ248百万円減少いたしました(前連結会計年度は437百万円)。これに伴い経常利益は、前連結会計年度に比べ221百万円減少し298百万円となりました(前連結会計年度は519百万円)。また、特別利益において投資有価証券売却益を計上したものの、前期に計上した固定資産売却益に匹敵する規模の特別利益がなかったこと等から、親会社株主に帰属する当期純利益は前連結会計年度に比べ1,229百万円減少し、541百万円となりました(前連結会計年度は親会社株主に帰属する当期純利益1,771百万円)。
当社グループのセグメント別の業績は以下の通りとなっております。 - #5 配当政策(連結)
- また内部留保につきましては、今後の事業展開上、特に発展可能性の高い分野であると判断する新規事業のためのシステム開発や設備投資等へと積極的に有効活用していくとともに、急速な経営環境の変化にもすばやく対応すべく他企業との提携を図る等、長期的な視点で投資効率を考え活用して参ります。2025/06/27 12:05
当期の配当金につきましては、当連結会計年度を含め3期連続で本業の成果である営業利益を計上することができましたので、この成果を株主の皆さまに還元したいと考えておりますが、当連結会計年度に減資関連の会計処理を行っておりますので、今後の財務基盤拡充とのバランスを考慮しつつ、普通株式1株につき5円の配当支払いを実施することといたしました。
当社は、「取締役会の決議により、会社法第454条第5項に定める剰余金の配当を行うことができる。」旨定款に定めております。