4042 東ソー

4042
2026/03/17
時価
7743億円
PER 予
24.64倍
2010年以降
3.47-29.06倍
(2010-2025年)
PBR
0.92倍
2010年以降
0.47-1.81倍
(2010-2025年)
配当 予
4.2%
ROE 予
3.73%
ROA 予
2.23%
資料
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東ソー(4042)の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
591億700万
2009年3月31日
-203億1400万
2009年12月31日
38億600万
2010年3月31日 +242.8%
130億4700万
2010年6月30日 -66.99%
43億700万
2010年9月30日 +133.48%
100億5600万
2010年12月31日 +108.02%
209億1800万
2011年3月31日 +60.3%
335億3100万
2011年6月30日 -68.95%
104億1300万
2011年9月30日 +108.04%
216億6300万
2011年12月31日 -3.91%
208億1600万
2012年3月31日 +14.03%
237億3700万
2012年6月30日
-17億5900万
2012年9月30日
48億1900万
2012年12月31日 +144.22%
117億6900万
2013年3月31日 +107.86%
244億6300万
2013年6月30日 -72.91%
66億2600万
2013年9月30日 +175.76%
182億7200万
2013年12月31日 +58.41%
289億4500万
2014年3月31日 +43.63%
415億7300万
2014年6月30日 -87.63%
51億4300万
2014年9月30日 +261.05%
185億6900万
2014年12月31日 +82.34%
338億5900万
2015年3月31日 +51.8%
513億9700万
2015年6月30日 -70.13%
153億5000万
2015年9月30日 +109.45%
321億5100万
2015年12月31日 +50.18%
482億8500万
2016年3月31日 +43.82%
694億4400万
2016年6月30日 -74.69%
175億7800万
2016年9月30日 +134.99%
413億700万
2016年12月31日 +73.02%
714億6900万
2017年3月31日 +55.61%
1112億1600万
2017年6月30日 -80.75%
214億400万
2017年9月30日 +154.63%
545億100万
2017年12月31日 +73.11%
943億4500万
2018年3月31日 +38.41%
1305億8000万
2018年6月30日 -81.07%
247億1600万
2018年9月30日 +126.59%
560億300万
2018年12月31日 +42.21%
796億4200万
2019年3月31日 +32.77%
1057億3900万
2019年6月30日 -84.76%
161億1200万
2019年9月30日 +150.85%
404億1700万
2019年12月31日 +62.89%
658億3500万
2020年3月31日 +24.03%
816億5800万
2020年6月30日
-9億4300万
2020年9月30日
176億4300万
2020年12月31日 +186.8%
506億
2021年3月31日 +73.56%
878億1900万
2021年6月30日 -65.67%
301億4800万
2021年9月30日 +116.67%
653億2200万
2021年12月31日 +63.63%
1068億8400万
2022年3月31日 +34.77%
1440億4500万
2022年6月30日 -78.96%
303億700万
2022年9月30日 +48.57%
450億2600万
2022年12月31日 +30.81%
589億
2023年3月31日 +26.67%
746億600万
2023年6月30日 -81.76%
136億500万
2023年9月30日 +135.97%
321億400万
2023年12月31日 +85.49%
595億5100万
2024年3月31日 +34.08%
798億4500万
2024年6月30日 -75.18%
198億1600万
2024年9月30日 +139.14%
473億8700万
2024年12月31日 +57.43%
746億
2025年3月31日 +32.58%
989億600万
2025年6月30日 -83.74%
160億7800万
2025年9月30日 +178.28%
447億4200万
2025年12月31日 +56.22%
698億9400万

個別

2008年3月31日
363億700万
2009年3月31日
-81億9000万
2010年3月31日
196億5100万
2011年3月31日 +30.08%
255億6200万
2012年3月31日 -40.17%
152億9300万
2013年3月31日 +16.79%
178億6000万
2014年3月31日 +66.81%
297億9200万
2015年3月31日 +20.05%
357億6500万
2016年3月31日 +37.71%
492億5100万
2017年3月31日 +73.88%
856億3600万
2018年3月31日 +25.47%
1074億5100万
2019年3月31日 -29.72%
755億2100万
2020年3月31日 -26.84%
552億5000万
2021年3月31日 +10.04%
607億9600万
2022年3月31日 +84%
1118億6300万
2023年3月31日 -68.75%
349億5300万
2024年3月31日 +12.06%
391億7000万
2025年3月31日 +31.7%
515億8500万

有報情報

#1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
②人的資本
当社グループは、「2030年度の営業利益1,700億円」と「2018年度比でGHG排出量30%削減」という2つの目標を掲げ、「成長と脱炭素の両立」の実現を目指す中長期経営方針「Vision2030」を推進しています。
「Vision2030」を達成し、企業価値を持続的に高め、ステークホルダーからの信頼を得続けるためには、企業の基盤・根幹を支える経営資源である「人的資本」が最も重要だと考えています。従業員は企業価値創出の源泉であり、「成長と脱炭素の両立」という困難な課題に挑むうえで欠かせない存在です。
2025/06/25 14:53
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(注)1 「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、運送・倉庫、検査・分析、情報処理事業等を含んでおります。
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
3 セグメント資産の調整額144,131百万円には、セグメント間の債権及び資産の消去△39,899百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産184,031百万円が含まれております。全社資産は、親会社での余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。
2025/06/25 14:53
#3 セグメント表の脚注(連結)
その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、運送・倉庫、検査・分析、情報処理事業等を含んでおります。
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
3 セグメント資産の調整額145,612百万円には、セグメント間の債権及び資産の消去△35,933百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産181,546百万円が含まれております。全社資産は、親会社での余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。
4 減価償却費の調整額1,843百万円は、主に各報告セグメントに配分していない全社資産の減価償却費であります。
5 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額5,732百万円は、主に各報告セグメントに配分していない全社資産にかかる資本的支出であります。2025/06/25 14:53
#4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部売上高及び振替高は、主に市場価格や製造原価に基づいております。
2025/06/25 14:53
#5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
2)数値目標
営業利益1,700億円
・CO2排出量30%削減(2018年度比)
2025/06/25 14:53
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(単位:億円)
前連結会計年度当連結会計年度増減
売上高10,05610,634577
営業利益798989191
経常利益9591,03071
〈参考〉為替、海外製品市況
2025/06/25 14:53
#7 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
TSMDは米国会計基準を適用しており、資産グループの帳簿価額に回収可能性がなく、公正価値が帳簿価額を下回ると判断される場合に、両者の差額が減損損失として認識されます。回収可能性のテストは資産グループに減損の兆候が認められる場合に必要となり、帳簿価額が当該資産グループの割引前将来キャッシュ・フローの総額を上回る場合に、回収可能性がないと判定されます。
TSMDは、スパッタリングターゲットの製造・販売を行っており、将来の需要拡大に対応するため設備投資を実施しました。しかしながら、米国半導体市場の回復の遅れによる出荷減を受けて営業損失を計上していることから、減損の兆候が認められると判断し、回収可能性のテストを行いました。回収可能性のテストの結果、TSMDの割引前将来キャッシュ・フローの総額が資産グループの帳簿価額を上回ったことから、減損損失は認識しておりません。
TSMDの割引前将来キャッシュ・フローは、事業計画を基礎として見積もっており、将来の米国半導体市場の回復に伴う売上高成長率といった、経営者による判断を伴う仮定が含まれております。したがって、市場環境の変化等により、これらの仮定に変更が生じた場合には、固定資産の減損損失の認識が必要になる可能性があります。
2025/06/25 14:53

IRBANK 採用情報

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