(1) 経営成績の分析
当連結会計年度における経営環境は、日本経済は個人消費や設備投資の回復の遅れなど一部に弱さがみられましたが、緩やかな回復基調が続きました。世界経済は、米国は雇用情勢や個人消費が底堅く好調に推移したものの、欧州は先行きに不透明感があり景気回復に力強さがみられませんでした。中国経済の減速傾向は当年度の終盤にかけてさらに強まり、新興国でも成長が鈍化する国が増えました。2014年度終盤から続いている原油価格下落に伴う原燃料コストの低下は、一部の事業では販売価格の調整を余儀なくされましたが、当連結会計年度の業績においてプラスに働きました。
このような状況において、当社グループは「世界に存在感を示す高収益スペシャリティ化学企業」を実現すべく、今年度よりスタートした中期経営計画「GS-STEP」において掲げた経営戦略を順次実行しています。
セグメント別の状況につきましては、「第一部 企業情報 第2 事業の状況 1 業績等の概要 (1)業績」に記載のとおりです。
(2) 財政状態の分析
総資産は、有価証券の増加等により前連結会計年度末比10,231百万円増の701,770百万円となりました。負債はコマーシャル・ペーパーの償還等により前連結会計年度末比11,531百万円減の198,180百万円となりました。純資産は前連結会計年度末比21,763百万円増加し、503,589百万円となりました。自己資本は496,062百万円となり、自己資本比率は70.7%となりました。
(3) キャッシュ・フローの状況の分析
キャッシュ・フローの状況につきましては、「第一部 企業情報 第2 事業の状況 1 業績等の概要 (2)キャッシュ・フローの状況」に記載のとおりです。
なお、当社グループのキャッシュ・フロー指標は以下のとおりです。

	2014年12月期	2015年12月期
自己資本比率(%)	68.7	70.7
時価ベースの自己資本比率(%)	69.8	73.7
キャッシュ・フロー対有利子負債比率(年)	1.8	0.6
インタレスト・カバレッジ・レシオ(倍)	118.9	128.7

(注)自己資本比率:自己資本/総資産
時価ベースの自己資本比率:株式時価総額/総資産
キャッシュ・フロー対有利子負債比率:有利子負債/営業キャッシュ・フロー
インタレスト・カバレッジ・レシオ:営業キャッシュ・フロー/利払い
1.各指標は、いずれも連結ベースの財務諸表数値により計算しています。
2.株式時価総額は、期末株価終値×期末発行済株式数(自己株式控除後)により算出しています。
3.営業キャッシュ・フローは、連結キャッシュ・フロー計算書の営業活動によるキャッシュ・フローを使用しています。
4.有利子負債は短期借入金、コマーシャル・ペーパー、長期借入金および社債の合計額を使用しています。また、利払いについては、連結キャッシュ・フロー計算書の利息の支払額を使用しています。
(4) 経営戦略の現状と見通し
当社グループは、目指すべき長期的な方向性を示す「長期企業ビジョン」を踏まえ、このビジョンの実現に向けた挑戦を続けています。
次期の経営環境については、国内景気は消費増税前の駆け込み需要の下支えが期待されるものの、低調な世界経済の影響を受け、先行き懸念が強まっています。国外においては、米国経済は順調に推移し、欧州は先行きが不透明であるものの緩やかな回復の継続が見込まれます。一方で中国および新興国経済は成長減速が続くと予想されます。また原油価格の下落は短期的には当社業績にプラスに働きますが、中長期的には地政学上のリスク拡大にも繋がり、世界経済に悪影響をおよぼす可能性があります。さらに、昨今の世界同時株安が実体経済に与える影響が予想しづらいなど、経営環境はますます不透明になっています。
2015年度にスタートした中期経営計画「GS-STEP」(2015年度～2017年度)では、コア事業の事業基盤をより磐石にすることによる競争優位性の向上、独自性の高い自社技術の活用による新事業の創出、生産プロセス改良や新プロセス確立による品質・コスト優位性の向上、外部資源のより一層の活用による新規事業領域の拡大などにより、高収益を実現するとともに、事業拡大に向けた経営基盤の構築を着実に進めてまいります。
※文中における将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社が判断したものです。