日本パーカライジング(4095)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 141億4000万
- 2009年3月31日 -33.9%
- 93億4700万
- 2009年12月31日 -48.45%
- 48億1800万
- 2010年3月31日 +56.91%
- 75億6000万
- 2010年6月30日 -60.99%
- 29億4900万
- 2010年9月30日 +98.54%
- 58億5500万
- 2010年12月31日 +61.3%
- 94億4400万
- 2011年3月31日 +30.53%
- 123億2700万
- 2011年6月30日 -81.72%
- 22億5300万
- 2011年9月30日 +124.77%
- 50億6400万
- 2011年12月31日 +71.62%
- 86億9100万
- 2012年3月31日 +31.3%
- 114億1100万
- 2012年6月30日 -70.98%
- 33億1100万
- 2012年9月30日 +100.06%
- 66億2400万
- 2012年12月31日 +50.68%
- 99億8100万
- 2013年3月31日 +31.71%
- 131億4600万
- 2013年6月30日 -75.83%
- 31億7700万
- 2013年9月30日 +127.1%
- 72億1500万
- 2013年12月31日 +58.91%
- 114億6500万
- 2014年3月31日 +34.26%
- 153億9300万
- 2014年6月30日 -75.82%
- 37億2200万
- 2014年9月30日 +98.15%
- 73億7500万
- 2014年12月31日 +46.85%
- 108億3000万
- 2015年3月31日 +37.12%
- 148億5000万
- 2015年6月30日 -78.1%
- 32億5200万
- 2015年9月30日 +124.38%
- 72億9700万
- 2015年12月31日 +57.22%
- 114億7200万
- 2016年3月31日 +37.43%
- 157億6600万
- 2016年6月30日 -75.94%
- 37億9400万
- 2016年9月30日 +97.29%
- 74億8500万
- 2016年12月31日 +58.65%
- 118億7500万
- 2017年3月31日 +42.6%
- 169億3400万
- 2017年6月30日 -74.42%
- 43億3100万
- 2017年9月30日 +100.02%
- 86億6300万
- 2017年12月31日 +62.8%
- 141億300万
- 2018年3月31日 +27.52%
- 179億8400万
- 2018年6月30日 -77.77%
- 39億9800万
- 2018年9月30日 +105%
- 81億9600万
- 2018年12月31日 +61.03%
- 131億9800万
- 2019年3月31日 +28.98%
- 170億2300万
- 2019年6月30日 -76.75%
- 39億5700万
- 2019年9月30日 +92.32%
- 76億1000万
- 2019年12月31日 +41.91%
- 107億9900万
- 2020年3月31日 +16.69%
- 126億100万
- 2020年6月30日 -90.48%
- 11億9900万
- 2020年9月30日 +147.12%
- 29億6300万
- 2020年12月31日 +131.12%
- 68億4800万
- 2021年3月31日 +55.97%
- 106億8100万
- 2021年6月30日 -61.23%
- 41億4100万
- 2021年9月30日 +91.16%
- 79億1600万
- 2021年12月31日 +39.89%
- 110億7400万
- 2022年3月31日 +20.73%
- 133億7000万
- 2022年6月30日 -78.64%
- 28億5600万
- 2022年9月30日 +106.86%
- 59億800万
- 2022年12月31日 +55.04%
- 91億6000万
- 2023年3月31日 +38.3%
- 126億6800万
- 2023年6月30日 -74.91%
- 31億7900万
- 2023年9月30日 +117.24%
- 69億600万
- 2023年12月31日 +63.74%
- 113億800万
- 2024年3月31日 +34.93%
- 152億5800万
- 2024年6月30日 -76.05%
- 36億5400万
- 2024年9月30日 +95.32%
- 71億3700万
- 2024年12月31日 +58.41%
- 113億600万
- 2025年3月31日 +32.66%
- 149億9800万
- 2025年6月30日 -77.24%
- 34億1300万
- 2025年9月30日 +100.09%
- 68億2900万
- 2025年12月31日 +61.59%
- 110億3500万
個別
- 2008年3月31日
- 56億5800万
- 2009年3月31日 -38.87%
- 34億5900万
- 2010年3月31日 +2.89%
- 35億5900万
- 2011年3月31日 +50.01%
- 53億3900万
- 2012年3月31日 -6.78%
- 49億7700万
- 2013年3月31日 +4.4%
- 51億9600万
- 2014年3月31日 +2.73%
- 53億3800万
- 2015年3月31日 -7.36%
- 49億4500万
- 2016年3月31日 -2.89%
- 48億200万
- 2017年3月31日 +12.99%
- 54億2600万
- 2018年3月31日 +4.9%
- 56億9200万
- 2019年3月31日 -9.24%
- 51億6600万
- 2020年3月31日 -38.46%
- 31億7900万
- 2021年3月31日 +7.64%
- 34億2200万
- 2022年3月31日 +21.16%
- 41億4600万
- 2023年3月31日 -22.55%
- 32億1100万
- 2024年3月31日 +34.48%
- 43億1800万
- 2025年3月31日 +3.22%
- 44億5700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/06/26 16:11
報告セグメントの利益は、営業利益の数値であります。
セグメント間の内部売上高又は振替高は、主に市場価格や製造原価に基づいております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」は、報告セグメントに含まれない区分であり、ビルメンテナンス事業、太陽光発電事業などを含んでおります。
2 調整額は以下のとおりであります。
(1) セグメント利益又は損失(△)の調整額△1,120百万円には、セグメント間取引消去402百万円、各報告セグメントに配分していない全社費用△1,522百万円が含まれております。なお、全社費用は、各報告セグメントに帰属しない一般管理費及び技術研究費であります。
(2) セグメント資産の調整額72,880百万円には、セグメント間取引消去△18,250百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産91,130百万円が含まれております。なお、全社資産の主なものは、提出会社の一般管理部門及び研究部門に係る資産であります。
3 セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4 セグメント資産に含まれる持分法適用会社への投資額は17,557百万円であり、主に提出会社の一般管理部門に全社資産として計上されております。2025/06/26 16:11 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益の数値であります。
セグメント間の内部売上高又は振替高は、主に市場価格や製造原価に基づいております。2025/06/26 16:11 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- ・経 常 利 益 211億円2025/06/26 16:11
・売上高営業利益率 12.4%以上
・売上高経常利益率 15.0%以上 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況のなか、当社グループでは、今期が最終年度となる第4次中期経営計画において、優先的に取り組むべき6つのマテリアリティに対する具体的な取り組みを推進し、成長戦略、社会課題解決、企業変革の3つを柱として、「Vision2030」の実現に向けた経営基盤作りに取り組みました。また、「Vision2030」実現に向けた基盤づくりの一環として、2024年7月にパーカー加工株式会社の完全子会社化を実施したほか、お客様から信頼をいただける製品・サービスを提供するために、グループ全体の品質管理と品質保証の強化にも努めてまいりました。2025/06/26 16:11
この結果、当連結会計年度の連結業績は次のとおりとなりました。第4次中期経営計画の数値目標に対して、円安効果による海外子会社の為替換算の影響等もあり、売上高目標は達成できましたが、原材料や鋼材価格の高止まりやインフレに伴う継続的なコストの上昇等により、営業利益は目標を下回る結果となりました。経常利益については、受取配当金の増加や持分法による投資利益の増加により、目標を達成することができました。
売上高は1,322億81百万円(前年同期比5.8%増)となりました。事業の種類別セグメント毎の売上高は、前年同期に比べ薬品事業が2.4%の増収、装置事業が26.4%の増収、加工事業が2.0%の増収、その他が4.9%の減収となりました。また、地域別セグメントは、国内が9.6%の増収、アジアが0.9%の減収、欧米が9.1%の増収となりました。