ユシロ(5013)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 23億8000万
- 2009年3月31日 -78.32%
- 5億1600万
- 2009年12月31日 +29.26%
- 6億6700万
- 2010年3月31日 +47.98%
- 9億8700万
- 2010年6月30日 -42.86%
- 5億6400万
- 2010年9月30日 +107.45%
- 11億7000万
- 2010年12月31日 +49.91%
- 17億5400万
- 2011年3月31日 +16.88%
- 20億5000万
- 2011年6月30日 -89.61%
- 2億1300万
- 2011年9月30日 +98.59%
- 4億2300万
- 2011年12月31日 +62.65%
- 6億8800万
- 2012年3月31日 +27.62%
- 8億7800万
- 2012年6月30日 -71.3%
- 2億5200万
- 2012年9月30日 +107.14%
- 5億2200万
- 2012年12月31日 +42.91%
- 7億4600万
- 2013年3月31日 +18.1%
- 8億8100万
- 2013年6月30日 -84.34%
- 1億3800万
- 2013年9月30日 +271.01%
- 5億1200万
- 2013年12月31日 +108.79%
- 10億6900万
- 2014年3月31日 +31.81%
- 14億900万
- 2014年6月30日 -77.57%
- 3億1600万
- 2014年9月30日 +154.11%
- 8億300万
- 2014年12月31日 +47.7%
- 11億8600万
- 2015年3月31日 +32.29%
- 15億6900万
- 2015年6月30日 -72.59%
- 4億3000万
- 2015年9月30日 +121.63%
- 9億5300万
- 2015年12月31日 +79.96%
- 17億1500万
- 2016年3月31日 +26.47%
- 21億6900万
- 2016年6月30日 -76.3%
- 5億1400万
- 2016年9月30日 +141.44%
- 12億4100万
- 2016年12月31日 +50.93%
- 18億7300万
- 2017年3月31日 +30.11%
- 24億3700万
- 2017年6月30日 -73.08%
- 6億5600万
- 2017年9月30日 +96.34%
- 12億8800万
- 2017年12月31日 +65.84%
- 21億3600万
- 2018年3月31日 +17.13%
- 25億200万
- 2018年6月30日 -77.78%
- 5億5600万
- 2018年9月30日 +77.88%
- 9億8900万
- 2018年12月31日 +72.3%
- 17億400万
- 2019年3月31日 +21.83%
- 20億7600万
- 2019年6月30日 -71.82%
- 5億8500万
- 2019年9月30日 +104.27%
- 11億9500万
- 2019年12月31日 +52.64%
- 18億2400万
- 2020年3月31日 +21.33%
- 22億1300万
- 2020年6月30日 -95.84%
- 9200万
- 2020年9月30日
- -7200万
- 2020年12月31日
- 4億1200万
- 2021年3月31日 +165.78%
- 10億9500万
- 2021年6月30日 -51.87%
- 5億2700万
- 2021年9月30日 +36.62%
- 7億2000万
- 2021年12月31日 +17.36%
- 8億4500万
- 2022年3月31日 +5.8%
- 8億9400万
- 2022年6月30日 -78.08%
- 1億9600万
- 2022年9月30日 +86.73%
- 3億6600万
- 2022年12月31日 +122.95%
- 8億1600万
- 2023年3月31日 +28.55%
- 10億4900万
- 2023年6月30日 -34.6%
- 6億8600万
- 2023年9月30日 +158.16%
- 17億7100万
- 2023年12月31日 +70.3%
- 30億1600万
- 2024年3月31日 +19.99%
- 36億1900万
- 2024年6月30日 -68.94%
- 11億2400万
- 2024年9月30日 +132.47%
- 26億1300万
- 2024年12月31日 +55.38%
- 40億6000万
- 2025年3月31日 +24.83%
- 50億6800万
- 2025年6月30日 -77.31%
- 11億5000万
- 2025年9月30日 +102.61%
- 23億3000万
- 2025年12月31日 +64.25%
- 38億2700万
- 2026年3月31日 +17.3%
- 44億8900万
個別
- 2008年3月31日
- 13億1400万
- 2009年3月31日
- -7800万
- 2010年3月31日
- 2億5600万
- 2011年3月31日 +210.55%
- 7億9500万
- 2012年3月31日 -79.62%
- 1億6200万
- 2013年3月31日 +28.4%
- 2億800万
- 2014年3月31日 +50.96%
- 3億1400万
- 2015年3月31日 -11.78%
- 2億7700万
- 2016年3月31日 +12.64%
- 3億1200万
- 2017年3月31日 +33.97%
- 4億1800万
- 2018年3月31日 +45.69%
- 6億900万
- 2019年3月31日 -14.78%
- 5億1900万
- 2020年3月31日 -20.81%
- 4億1100万
- 2021年3月31日
- -3億1100万
- 2022年3月31日 -68.17%
- -5億2300万
- 2023年3月31日
- -2億7300万
- 2024年3月31日
- 3億5400万
- 2025年3月31日 +63.56%
- 5億7900万
- 2026年3月31日 -44.91%
- 3億1900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3)減価償却費の調整額268百万円は、クオリケムInc.買収に係る無形固定資産の償却費であります。2026/06/22 14:56
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
Ⅱ 当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- (3)減価償却費の調整額266百万円は、クオリケムInc.買収に係る無形固定資産の償却費であります。2026/06/22 14:56
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3 収益の分解情報のうち、クレンリネス関連事業は、従来のビルメンテナンス関連事業から名称変更したもの - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (3) 経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等2026/06/22 14:56
当社グループは、経営指標として、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益、ROEを重視しており、今期の予想は下記のとおり定めております。
(4) 優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題指標 2026年3月期実績 2027年3月期予想 売上高 511億円 522億円 営業利益 44億円 40億円 経常利益 56億円 51億円 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような経済環境のもと、当社は中期経営計画『EXPLORER PLUS』の2年目として、同計画の目標達成に向け、各種施策を着実に取り組んでおります。主要顧客である自動車メーカー及び自動車部品メーカー向け製品につきましては、様々なコスト上昇要因に対応し採算性の確保を図るとともに、EV化の進展や顧客のESG志向を見据えた新製品の拡販・投入を積極的に進めております。また、非自動車分野においては、今後の需要拡大が見込まれる航空機分野への展開を強化するとともに、新規事業として光触媒(ヒカリアクション)や自己修復性素材といった新商材の事業化にも取り組んでおります。あわせて、IT基盤の強化やDXの推進、人材育成や組織体制の整備など、中長期的な視点に立った戦略的な投資にも着実に取り組んでおります。これらを通じて、企業価値の向上と持続可能な成長を目指してまいります。2026/06/22 14:56
当連結会計年度における売上高は、日本と東南アジア/インド地域で売上高が増加したものの、中国合弁会社を連結範囲から除外し持分法適用関連会社化※したことにより、前期比7.8%減の51,165百万円となりました(中国を除くと前期比0.8%増)。営業利益は、原材料価格が低下傾向で推移したものの、経費及び人件費の増加に加え、中国合弁会社の連結除外の影響により、前期比11.4%減の4,489百万円となりました(中国を除くと前期比2.7%減)。経常利益は、シンジケートローンの更新に伴う手数料を計上したこと等により、前期比7.0%減の5,671百万円となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、投資有価証券売却益を計上したこと等により前期比11.0%増の4,789百万円となりました。
※中国合弁会社の連結除外による持分法適用関連会社化