IDEC(6652)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 43億6600万
- 2009年3月31日 -66.54%
- 14億6100万
- 2009年12月31日
- -8億5100万
- 2010年3月31日
- -4億7800万
- 2010年6月30日
- 7億2700万
- 2010年9月30日 +102.2%
- 14億7000万
- 2010年12月31日 +44.08%
- 21億1800万
- 2011年3月31日 +33.95%
- 28億3700万
- 2011年6月30日 -69.55%
- 8億6400万
- 2011年9月30日 +97.11%
- 17億300万
- 2011年12月31日 +28.83%
- 21億9400万
- 2012年3月31日 +26.21%
- 27億6900万
- 2012年6月30日 -84.33%
- 4億3400万
- 2012年9月30日 +120.28%
- 9億5600万
- 2012年12月31日 +17.47%
- 11億2300万
- 2013年3月31日 +27.69%
- 14億3400万
- 2013年6月30日 -91.35%
- 1億2400万
- 2013年9月30日 +715.32%
- 10億1100万
- 2013年12月31日 +59.05%
- 16億800万
- 2014年3月31日 +45.65%
- 23億4200万
- 2014年6月30日 -77.41%
- 5億2900万
- 2014年9月30日 +168.43%
- 14億2000万
- 2014年12月31日 +52.82%
- 21億7000万
- 2015年3月31日 +34.1%
- 29億1000万
- 2015年6月30日 -76.6%
- 6億8100万
- 2015年9月30日 +129.96%
- 15億6600万
- 2015年12月31日 +52.23%
- 23億8400万
- 2016年3月31日 +33.22%
- 31億7600万
- 2016年6月30日 -86.3%
- 4億3500万
- 2016年9月30日 +245.29%
- 15億200万
- 2016年12月31日 +45.21%
- 21億8100万
- 2017年3月31日 +62.63%
- 35億4700万
- 2017年6月30日 -58.56%
- 14億7000万
- 2017年9月30日 +112.31%
- 31億2100万
- 2017年12月31日 +54.05%
- 48億800万
- 2018年3月31日 +27.12%
- 61億1200万
- 2018年6月30日 -74.23%
- 15億7500万
- 2018年9月30日 +109.08%
- 32億9300万
- 2018年12月31日 +46.74%
- 48億3200万
- 2019年3月31日 +18.54%
- 57億2800万
- 2019年6月30日 -80.83%
- 10億9800万
- 2019年9月30日 +129.14%
- 25億1600万
- 2019年12月31日 +47.34%
- 37億700万
- 2020年3月31日 +26.9%
- 47億400万
- 2020年6月30日 -82.04%
- 8億4500万
- 2020年9月30日 +92.43%
- 16億2600万
- 2020年12月31日 +69.74%
- 27億6000万
- 2021年3月31日 +46.41%
- 40億4100万
- 2021年6月30日 -43.08%
- 23億
- 2021年9月30日 +111%
- 48億5300万
- 2021年12月31日 +48.24%
- 71億9400万
- 2022年3月31日 +34.45%
- 96億7200万
- 2022年6月30日 -67.4%
- 31億5300万
- 2022年9月30日 +139.74%
- 75億5900万
- 2022年12月31日 +51.22%
- 114億3100万
- 2023年3月31日 +23%
- 140億6000万
- 2023年6月30日 -88.16%
- 16億6500万
- 2023年9月30日 +143%
- 40億4600万
- 2023年12月31日 +14.93%
- 46億5000万
- 2024年3月31日 +34.97%
- 62億7600万
- 2024年6月30日 -95.67%
- 2億7200万
- 2024年9月30日 +469.85%
- 15億5000万
- 2024年12月31日 +48.45%
- 23億100万
- 2025年3月31日 +58.71%
- 36億5200万
- 2025年6月30日 -91.13%
- 3億2400万
- 2025年9月30日 +705.86%
- 26億1100万
- 2025年12月31日 +67.75%
- 43億8000万
- 2026年3月31日 +39.68%
- 61億1800万
個別
- 2008年3月31日
- 26億300万
- 2009年3月31日 -83.21%
- 4億3700万
- 2010年3月31日
- -14億2100万
- 2011年3月31日
- 10億8600万
- 2012年3月31日 +18.14%
- 12億8300万
- 2013年3月31日 -75.29%
- 3億1700万
- 2014年3月31日 +88.01%
- 5億9600万
- 2015年3月31日 +57.72%
- 9億4000万
- 2016年3月31日 +16.6%
- 10億9600万
- 2017年3月31日 +68.16%
- 18億4300万
- 2018年3月31日 +45.69%
- 26億8500万
- 2019年3月31日 -9.8%
- 24億2200万
- 2020年3月31日 -32.54%
- 16億3400万
- 2021年3月31日 -3.98%
- 15億6900万
- 2022年3月31日 +162.97%
- 41億2600万
- 2023年3月31日 +51.24%
- 62億4000万
- 2024年3月31日 -65.79%
- 21億3500万
- 2025年3月31日 -55.32%
- 9億5400万
- 2026年3月31日 +46.44%
- 13億9700万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- IDECグループでは、2050年にカーボンニュートラルの実現を目指しており、CO2排出量の削減に向けて Scope1&2で2028年3月期までに35%、2031年3月期までに50%削減(いずれも2020年3月期比)をサステナビリティKPIとしております。2023年3月期より導入した内部炭素価格(ICP)については、2026年3月期と同じ14,000円/tで価格を設定いたしました。ICPが環境投資の意思決定に与えるインパクトはまだ十分なものではありませんが、環境戦略委員会を中心にICP活用のモデルケースをイントラネットで紹介することで、社内意識の向上を図っております。2026/06/18 16:21
CO2をどれだけ少なくして効率的に利益を稼いだかを表す指標である炭素利益率(ROC)は、2024年3月期以降、営業利益率の減少に伴い減少傾向が続いていましたが、2026年3月期は、営業利益の増加に伴い、ROCも大幅に改善されました。
2026年度3月期のScope2は売上高回復に伴い若干増加しましたが、CO2排出量原単位、Scope1、Scope3は2025年3月期より減少しました。2026年3月期の取り組みとして、竜野物流センターの自家発電設備が稼働を開始し、CO2排出量削減に貢献いたしました。 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)1.セグメント利益又は損失(△)の調整額794百万円は、セグメント間取引消去であります。2026/06/18 16:21
2.セグメント利益又は損失(△)は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
3.セグメント資産の調整額△11,143百万円は、全社資産266百万円及びセグメント間調整額△11,410百万円が含まれております。全社資産は、主に長期投資資金(投資有価証券)等であります。 - #3 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益又は損失(△)は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2026/06/18 16:21
- #4 役員報酬(連結)
- ①業績連動報酬(賞与)2026/06/18 16:21
賞与は、事業年度ごとの業績向上に対する意識を高め、また当該事項に対するステークホルダーへのコミットメントを明確にするため、重要業績評価指標(KPI)を反映した業績連動型の現金報酬として12均等分割した額を毎月、月次の基本報酬とあわせて支給する。各役員に定めた賞与算定基礎額に対して、会社業績支給係数(0%~200%)を乗じて賞与額を算定する。賞与の算定に用いる重要業績評価指標(KPI)は各事業年度の連結営業利益率及び管掌部門の業績等に関する人事評価(役付取締役を除く。)とする。
②非金銭報酬(株式報酬) - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況におきまして、当社グループの国内売上高は、流通在庫の解消とともに、足元において主要産業の需要が徐々に回復し受注が先行し始めたこともあり、グループ会社事業譲渡の影響があるなかでも、前年同期に比べ、2億6百万円増収の245億円(前年同期比0.9%増)となりました。海外売上高は、アジア・パシフィックにおいて中国における自動車や半導体業界などの需要拡大に加えて、代理店における流通在庫も正常化しつつあることや、北米地域での米国の追加関税分の販売価格への転嫁による影響などにより、売上が増加し、前年同期に比べ、53億8千万円増収の484億6千6百万円(前年同期比12.5%増)となりました。その結果、当連結会計年度の連結売上高は729億6千7百万円(前年同期比8.3%増)となりました。2026/06/18 16:21
利益面においては、増収の影響による利益増により、前年同期に比べ、営業利益は24億6千6百万円増益の61億1千8百万円(前年同期比67.5%増)、経常利益は為替差益の計上などにより、30億9千2百万円増益の65億6千9百万円(前年同期比88.9%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は20億9千4百万円増益の38億7千3百万円(前年同期比117.7%増)となりました。
以上による当連結会計年度における業績結果は以下のとおりであります。