6670 MCJ

6670
2026/03/13
時価
2237億円
PER 予
15.33倍
2010年以降
2.25-15.42倍
(2010-2025年)
PBR
2.19倍
2010年以降
0.15-2.67倍
(2010-2025年)
配当 予
0%
ROE 予
14.28%
ROA 予
9.34%
資料
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MCJ(6670)の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
28億2569万
2009年3月31日 -59.73%
11億3784万
2009年12月31日 -22.22%
8億8496万
2010年3月31日 +57.45%
13億9339万
2010年6月30日 -60.79%
5億4639万
2010年9月30日 +158.02%
14億982万
2010年12月31日 +61.1%
22億7128万
2011年3月31日 +22.76%
27億8816万
2011年6月30日 -67.91%
8億9472万
2011年9月30日 +66.22%
14億8717万
2011年12月31日 +27.01%
18億8893万
2012年3月31日 +25.63%
23億7301万
2012年6月30日 -80.85%
4億5437万
2012年9月30日 -7.86%
4億1867万
2012年12月31日 +79.33%
7億5079万
2013年3月31日 +103.09%
15億2477万
2013年6月30日 -60.09%
6億857万
2013年9月30日 +136.49%
14億3924万
2013年12月31日 +79.27%
25億8006万
2014年3月31日 +57.41%
40億6140万
2014年6月30日 -52.45%
19億3116万
2014年9月30日 +55.51%
30億306万
2014年12月31日 +32.29%
39億7271万
2015年3月31日 +27.58%
50億6824万
2015年6月30日 -77.31%
11億5014万
2015年9月30日 +108.26%
23億9523万
2015年12月31日 +65.45%
39億6297万
2016年3月31日 +30.38%
51億6701万
2016年6月30日 -59.66%
20億8418万
2016年9月30日 +98.67%
41億4054万
2016年12月31日 +41.87%
58億7421万
2017年3月31日 +27.06%
74億6377万
2017年6月30日 -73.3%
19億9303万
2017年9月30日 +76.17%
35億1120万
2017年12月31日 +70.42%
59億8382万
2018年3月31日 +42.12%
85億404万
2018年6月30日 -69.23%
26億1676万
2018年9月30日 +73.46%
45億3892万
2018年12月31日 +50.66%
68億3851万
2019年3月31日 +41.67%
96億8835万
2019年6月30日 -68.96%
30億700万
2019年9月30日 +121.22%
66億5200万
2019年12月31日 +46.6%
97億5200万
2020年3月31日 +40.55%
137億600万
2020年6月30日 -64.25%
49億
2020年9月30日 +72.24%
84億4000万
2020年12月31日 +41.65%
119億5500万
2021年3月31日 +31.81%
157億5800万
2021年6月30日 -70.16%
47億200万
2021年9月30日 +52.02%
71億4800万
2021年12月31日 +45.19%
103億7800万
2022年3月31日 +29.46%
134億3500万
2022年6月30日 -69.39%
41億1300万
2022年9月30日 +76.25%
72億4900万
2022年12月31日 +45.92%
105億7800万
2023年3月31日 +35.36%
143億1800万
2023年6月30日 -66.65%
47億7500万
2023年9月30日 +79.73%
85億8200万
2023年12月31日 +52.42%
130億8100万
2024年3月31日 +31.43%
171億9200万
2024年6月30日 -65.18%
59億8700万
2024年9月30日 +63.07%
97億6300万
2024年12月31日 +49.79%
146億2400万
2025年3月31日 +32.51%
193億7800万
2025年6月30日 -69.93%
58億2600万
2025年9月30日 +84.5%
107億4900万
2025年12月31日 +59.24%
171億1700万

個別

2008年3月31日
4139万
2009年3月31日 +525.46%
2億5893万
2010年3月31日 +297.46%
10億2915万
2011年3月31日 -64.36%
3億6681万
2012年3月31日 +18.16%
4億3343万
2013年3月31日 +5.51%
4億5731万
2014年3月31日 +252.6%
16億1246万
2015年3月31日 -57.12%
6億9145万
2016年3月31日 +40.88%
9億7414万
2017年3月31日 -34.28%
6億4025万
2018年3月31日 +499.48%
38億3822万
2019年3月31日 -75.81%
9億2831万
2020年3月31日 +721.7%
76億2800万
2021年3月31日 -14.39%
65億3000万
2022年3月31日 -10.84%
58億2200万
2023年3月31日 -39.93%
34億9700万
2024年3月31日 +0.03%
34億9800万
2025年3月31日 +19.58%
41億8300万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計方針に準拠した方法であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
2025/06/24 13:26
#2 役員報酬(連結)
1)業績連動金銭賞与(役員賞与)
役員賞与の算定指標として採用している業績指標は、「連結売上高」・「連結営業利益(のれん調整後)」・「ROIC」(以下、「3指標」という)であり、3指標を選択した理由は、「連結営業利益(のれん調整後)」及び「ROIC」については、当社が定める重要指標又はそれに関連する指標であることから採用しており、「連結売上高」については、売上高は、企業の成長性や規模の拡大を測る尺度であり、当社グループの単年度予算管理上重要視する指標の1つとして、子会社各社の業績管理にも使用していることから採用しております。
役員賞与の額の決定方法は、上記②業績連動金銭賞与(役員賞与)の項目に記載した方法で常勤取締役間の協議により各取締役に対する支給額案(原案)を算出した後、「諮問委員会」に諮問し、その答申を反映した上で、取締役会にて協議し決定しております。
2025/06/24 13:26
#3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
<長期ビジョン概要><新中期経営計画概略>(2)目標とする経営指標
当社は、2025年5月14日に公表した新中期経営計画(2026年3月期~2028年3月期)において、持続的な企業価値の向上につながる収益性の管理に加え、積極的な事業投資と財務の健全性の両立及び利益成長に応じた株主還元の強化を図るべく、営業利益率(7%以上)、ROIC及びROE(15%程度以上)、配当性向(30%以上)、DOE(4.5%程度)、総還元性向(30%~50%程度中心、80%上限目安)という6つの指標を、経営上重要視する指標として位置づけております。これらの指標管理を通じて、既存及び新規事業における収益性管理、投下資本に対するリターン等、資本効率を意識した経営を行い、既存事業及び新規事業・投資に係る事業ポートフォリオ管理を行うとともに、持続的な株主還元の強化を図ってまいります。
※1 2025年3月期実績の営業利益率は保有資産売却に係る一時収益を除いた数値となっております。
2025/06/24 13:26
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
<国内パソコン出荷台数増減率の推移>また、当社グループが事業展開を行う欧州各国及び東南アジア各国においては、主要国における政治動向やロシア・ウクライナ問題の長期化、中東情勢の緊張の高まり等により、欧州においては景気動向の低迷が継続するとともに、東南アジアの一部の地域においても景気回復に停滞感が見られます。これらの先行き不透明感から現地企業の設備投資や個人消費の抑制が続いており、前年度と同様に不安定な状況が継続しております。
このような状況下、当社グループの当連結会計年度の売上高は207,171百万円(前年同期比10.5%増)、営業利益は19,378百万円(同12.7%増)、経常利益は20,018百万円(同17.2%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は14,052百万円(同15.2%増)と増収増益となり、売上高及び各利益において過去最高を更新いたしました。
なお、第1四半期連結累計期間において保有資産の売却を実施しており、一時的な収益が発生しております。当該資産売却の影響を除く実質ベースの数値においても前年同期比増収増益であり、当連結会計年度における売上高及び各利益ともに過去最高を更新しております。
2025/06/24 13:26

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