タカラトミー(7867)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 60億9700万
- 2009年3月31日 -17.89%
- 50億600万
- 2009年12月31日 +141.53%
- 120億9100万
- 2010年3月31日 -13.52%
- 104億5600万
- 2010年6月30日 -84.89%
- 15億8000万
- 2010年9月30日 +230.13%
- 52億1600万
- 2010年12月31日 +95.88%
- 102億1700万
- 2011年3月31日 +1.08%
- 103億2700万
- 2011年6月30日 -96.73%
- 3億3800万
- 2011年9月30日 +999.99%
- 50億6000万
- 2011年12月31日 +105.57%
- 104億200万
- 2012年3月31日 -2.08%
- 101億8600万
- 2012年6月30日
- -12億3900万
- 2012年9月30日
- 11億600万
- 2012年12月31日 +353.35%
- 50億1400万
- 2013年3月31日 -49.2%
- 25億4700万
- 2013年6月30日 -95.92%
- 1億400万
- 2013年9月30日 +999.99%
- 26億2100万
- 2013年12月31日 +115.41%
- 56億4600万
- 2014年3月31日 -40.93%
- 33億3500万
- 2014年6月30日
- -5億9700万
- 2014年9月30日
- 15億200万
- 2014年12月31日 +143.81%
- 36億6200万
- 2015年3月31日 -32.66%
- 24億6600万
- 2015年6月30日
- -14億8700万
- 2015年9月30日
- 8億3800万
- 2015年12月31日 +573.75%
- 56億4600万
- 2016年3月31日 -52.21%
- 26億9800万
- 2016年6月30日
- -1億5100万
- 2016年9月30日
- 25億9300万
- 2016年12月31日 +296.45%
- 102億8000万
- 2017年3月31日 -24.67%
- 77億4400万
- 2017年6月30日 -76.3%
- 18億3500万
- 2017年9月30日 +258.15%
- 65億7200万
- 2017年12月31日 +108.67%
- 137億1400万
- 2018年3月31日 -3.76%
- 131億9900万
- 2018年6月30日 -87.34%
- 16億7100万
- 2018年9月30日 +323.22%
- 70億7200万
- 2018年12月31日 +113.53%
- 151億100万
- 2019年3月31日 -4.6%
- 144億700万
- 2019年6月30日 -96.15%
- 5億5500万
- 2019年9月30日 +949.73%
- 58億2600万
- 2019年12月31日 +109.44%
- 122億200万
- 2020年3月31日 -12.45%
- 106億8300万
- 2020年6月30日
- -5億8300万
- 2020年9月30日
- 18億3900万
- 2020年12月31日 +328.06%
- 78億7200万
- 2021年3月31日 -10.07%
- 70億7900万
- 2021年6月30日 -69.66%
- 21億4800万
- 2021年9月30日 +176.3%
- 59億3500万
- 2021年12月31日 +125.98%
- 134億1200万
- 2022年3月31日 -7.96%
- 123億4400万
- 2022年6月30日 -86.51%
- 16億6500万
- 2022年9月30日 +260.96%
- 60億1000万
- 2022年12月31日 +117.17%
- 130億5200万
- 2023年3月31日 +0.51%
- 131億1900万
- 2023年6月30日 -80.9%
- 25億600万
- 2023年9月30日 +219.75%
- 80億1300万
- 2023年12月31日 +115.49%
- 172億6700万
- 2024年3月31日 +8.98%
- 188億1800万
- 2024年6月30日 -77.91%
- 41億5700万
- 2024年9月30日 +197.35%
- 123億6100万
- 2024年12月31日 +86.75%
- 230億8400万
- 2025年3月31日 +7.74%
- 248億7000万
- 2025年6月30日 -81.52%
- 45億9700万
- 2025年9月30日 +155.17%
- 117億3000万
- 2025年12月31日 +84.1%
- 215億9500万
- 2026年3月31日 +12.28%
- 242億4600万
個別
- 2008年3月31日
- 41億1700万
- 2009年3月31日 +27.35%
- 52億4300万
- 2010年3月31日 +40.84%
- 73億8400万
- 2011年3月31日 +19.61%
- 88億3200万
- 2012年3月31日 -5.92%
- 83億900万
- 2013年3月31日 -23.3%
- 63億7300万
- 2014年3月31日 -57.13%
- 27億3200万
- 2015年3月31日 -2.89%
- 26億5300万
- 2016年3月31日 +25.59%
- 33億3200万
- 2017年3月31日 -0.21%
- 33億2500万
- 2018年3月31日 +99.01%
- 66億1700万
- 2019年3月31日 +37.12%
- 90億7300万
- 2020年3月31日 -33.04%
- 60億7500万
- 2021年3月31日 -40.08%
- 36億4000万
- 2022年3月31日 +44.95%
- 52億7600万
- 2023年3月31日 -1.8%
- 51億8100万
- 2024年3月31日 +18.12%
- 61億2000万
- 2025年3月31日 +20.88%
- 73億9800万
- 2026年3月31日 -32.39%
- 50億200万
有報情報
- #1 コーポレート・ガバナンスの概要(連結)
- ⅰ)「中長期経営戦略 2030」の推進による企業価値向上の取組み2026/06/24 11:27
「中長期経営戦略 2030」では、価値創造モデルを新たに構築し、地域軸・年齢軸を成長ドライバーに事業機会と事業規模の拡大を図り、それらを支えるコーポレート戦略を相互に連携させることで、売上高3,000億円、営業利益率10%の達成を目指してまいります。
本戦略の実現に向けた当社グループの行動が、将来に向かって当社の企業価値ひいては株主の皆様共同の利益の向上に資するものであり、株主価値の最大化につながるものであると考えております。 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/24 11:27
(注)全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。利益 前連結会計年度 当連結会計年度 全社費用(注) △5,250 △6,412 連結財務諸表の営業利益 24,870 24,246
(単位:百万円) - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載方法と概ね同一であります。2026/06/24 11:27
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、事業用資産については地域及び事業の関連性を基礎とした管理会計上の区分によるグルーピング、賃貸用資産、遊休資産については個々の物件をグルーピングの最小単位としております。2026/06/24 11:27
上記の米国アイオワ州ののれんについては、TOMY International, Inc.において継続的に営業損失を計上しており、当期の業績動向を踏まえ事業計画を見直した結果、当初想定していた収益が見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し当該減少額を減損損失(4,862百万円)として特別損失に計上いたしました。なお、回収可能価額は使用価値により測定しており、使用価値の算定にあたっての割引率は11.8%を採用しております。
上記の東京都の事業用資産については、継続的に営業損失を計上しており、かつ将来キャッシュ・フローの見積り総額が帳簿価額を下回ることなどにより、帳簿価額を回収可能価額まで減額し当該減少額を減損損失(21百万円)として特別損失に計上いたしました。なお、回収可能価額は使用価値により測定しておりますが、使用価値については、将来キャッシュ・フローが見込まれないことなどにより、零として評価しております。 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。2026/06/24 11:27
<目標とする経営指標>当社グループは、2024年5月14日に公表しました「中長期経営戦略 2030」において、事業規模を拡大し、資本コストを上回るリターンを創出することで、売上高3,000億円、営業利益率10%を達成することを目指しています。また、収益性の向上、資産効率性の向上、健全な財政状態の3つの観点から、継続して自己資本利益率(ROE)11%以上を維持していきます。さらに、株主価値の持続的な向上及び株主に対する安定的な利益還元を実施していくことを経営の重要課題の一つとして認識しております。これらを含む次の具体的な指標を掲げ、株主の皆様への適正な還元策を講じ、健全な経営を維持していきます。
営業利益率 10%目標 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- <日本>(単位:百万円)2026/06/24 11:27
タカラトミーでは、「デュエル・マスターズ」におけるVTuberグループ「にじさんじ」とのコラボ商品の展開や、「ディズニー・ロルカナ・トレーディングカードゲーム」「ハイキュー!! バボカ!! BREAK」のシリーズ展開といった、幅広い層に向けた商品展開が奏功し、トレーディングカードゲームの販売が前期を大幅に上回りました。2025年に55周年を迎えた「トミカ」においては、Kidults層に向け「トミカプレミアム」やプレイセットシリーズ「tomica+(トミカプラス)」等を展開するとともに、12月には「トミカ」初となるファン感謝祭「TOMICA OWNERS MEETING」を実施するなど、更なる年齢軸の拡大を進めました。また、「トミカ55周年自動車メーカーコラボプロジェクト」の商品を日本・アジアで展開するなど地域軸の拡大も推進しました。2月に発売した「ぷちリカちゃん」においては、ミステリーボックスならではのワクワク感と、小型化によって拡がったアソビにより、幅広い層からの人気を集めました。ハイターゲット向けホビーレーベル「T-SPARK」では、新シリーズ「TOYRISE」「REALIZE MODEL」を展開、主力商品「トランスフォーマー」のコレクションシリーズの海外向け輸出等が伸長しました。現代版ベーゴマ「BEYBLADE X」においては、チーム戦の日本一を決める大会の実施やWEBでのプロモーションの継続的展開等により、注目が高まりました。一方、前期に増加した「ぷにるんず」の海外向け輸出は減少しました。前期 当期 増減 売上高 211,022 226,228 15,205 営業利益 27,682 28,308 625
タカラトミーアーツでは、「ぬいぐるみ」や「ガチャ」において、キャラクター商品を中心に幅広い層からの支持を集め、国内外での人気が拡大しています。「ガチャ」の北米展開は、実験店舗での検証を継続する一方で、大手グローサリーストアや映画館チェーン他、株式会社GENDAが持つプラットフォームでの販売を進めました。また、アミューズメントマシンにおいては、「ポケモンフレンダ」が堅調に推移するとともに、アジアでは「ポケモンメザスタ」を4月から稼働し好調に立ち上がりました。さらに「ひみつのアイプリ」の人気拡大もあり、前期を上回る実績となりました。