ゼビオ HD(8281)の商品の推移 - 四半期
連結
- 2009年3月31日
- 403億7700万
- 2010年3月31日 -0.8%
- 400億5200万
- 2010年12月31日 +16.53%
- 466億7100万
- 2011年3月31日 -15.35%
- 395億800万
- 2011年6月30日 +5.61%
- 417億2400万
- 2011年9月30日 -9.19%
- 378億9000万
- 2011年12月31日 +29.09%
- 489億1200万
- 2012年3月31日 -13.11%
- 425億100万
- 2012年6月30日 +14.83%
- 488億600万
- 2012年9月30日 -6.66%
- 455億5400万
- 2012年12月31日 +28.18%
- 583億9200万
- 2013年3月31日 -19.07%
- 472億5700万
- 2013年6月30日 +13.11%
- 534億5200万
- 2013年9月30日 -10.35%
- 479億1800万
- 2013年12月31日 +34.14%
- 642億7600万
- 2014年3月31日 -16.28%
- 538億1300万
- 2014年6月30日 +8.63%
- 584億5500万
- 2014年9月30日 -8.32%
- 535億9200万
- 2014年12月31日 +25.49%
- 672億5500万
- 2015年3月31日 -18.62%
- 547億3000万
- 2015年6月30日 +10.66%
- 605億6400万
- 2015年9月30日 -11.45%
- 536億3000万
- 2015年12月31日 +28.67%
- 690億800万
- 2016年3月31日 -16.47%
- 576億4200万
- 2016年6月30日 +11.64%
- 643億5000万
- 2016年9月30日 -7.64%
- 594億3500万
- 2016年12月31日 +17.63%
- 699億1600万
- 2017年3月31日 -7.96%
- 643億4900万
- 2017年6月30日 +7.7%
- 693億300万
- 2017年9月30日 +0.55%
- 696億8500万
- 2017年12月31日 +21.14%
- 844億1700万
- 2018年3月31日 -11.59%
- 746億3300万
- 2018年6月30日 +4.81%
- 782億2000万
- 2018年9月30日 -10.07%
- 703億4400万
- 2018年12月31日 +13.5%
- 798億4200万
- 2019年3月31日 -14.31%
- 684億1900万
- 2019年6月30日 +3.42%
- 707億5800万
- 2019年9月30日 +0.82%
- 713億3900万
- 2019年12月31日 +15.41%
- 823億3500万
- 2020年3月31日 -8.49%
- 753億4300万
- 2020年6月30日 -8.12%
- 692億2200万
- 2020年9月30日 -3.2%
- 670億600万
- 2020年12月31日 +10.32%
- 739億1900万
- 2021年3月31日 -3.9%
- 710億3700万
- 2021年6月30日 +4.42%
- 741億7700万
- 2021年9月30日 +1.59%
- 753億5300万
- 2021年12月31日 +5.26%
- 793億1900万
- 2022年3月31日 -4.28%
- 759億2100万
- 2022年6月30日 +2.17%
- 775億7200万
- 2022年9月30日 -1.17%
- 766億6600万
- 2022年12月31日 +10.17%
- 844億6500万
- 2023年3月31日 -4.44%
- 807億1400万
- 2023年6月30日 +4.64%
- 844億6000万
- 2023年9月30日 -1.78%
- 829億5900万
- 2023年12月31日 +7.17%
- 889億600万
- 2024年3月31日 -6.71%
- 829億4300万
- 2024年6月30日 +3.79%
- 860億9000万
- 2024年9月30日 -3.65%
- 829億5000万
- 2024年12月31日 +6.54%
- 883億7800万
- 2025年3月31日 -7.74%
- 815億4000万
- 2025年9月30日 +6.76%
- 870億5100万
- 2025年12月31日 +3.73%
- 902億9700万
- 2026年3月31日 -3.05%
- 875億4300万
- 2026年6月30日 +1.45%
- 888億900万
個別
- 2008年3月31日
- 263億6400万
- 2009年3月31日 +14.42%
- 301億6700万
- 2010年3月31日 -3.5%
- 291億1000万
- 2011年3月31日 -2%
- 285億2900万
- 2012年3月31日 +6.31%
- 303億2800万
- 2013年3月31日 +9.78%
- 332億9300万
- 2014年3月31日 +9.13%
- 363億3400万
- 2015年3月31日 +1.06%
- 367億1900万
有報情報
- #1 収益認識関係、四半期連結財務諸表(連結)
- 当社グループは、スポーツ用品・用具及び衣料を中心とした一般小売事業を主たる事業としております。2023/11/10 13:07
商品部門別に分解した売上高は以下のとおりです。
前第2四半期連結累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年9月30日) - #2 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ②【発行済株式】2023/11/10 13:07
種類 第2四半期会計期間末現在発行数(株)(2023年9月30日) 提出日現在発行数(株)(2023年11月10日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 47,911,023 47,911,023 東京証券取引所プライム市場 単元株式数は100株であります。 計 47,911,023 47,911,023 - - - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第2四半期連結累計期間における国内経済は、新型コロナウイルス感染症の位置づけが5類感染症に変更され、経済活動に対する制約が解消されたことで行楽需要の復活に伴う宿泊・飲食関連の需要が大きく改善し、個人消費の持ち直しの動きが顕著に見られました。また、経済活動の正常化に伴い大手企業を中心とした設備投資意欲が高まり、人材採用活動も活発化しました。その一方で、エネルギーコストや原材料価格の高騰に伴う物価上昇や、世界的な金融引き締めによる為替変動などの景気影響への下振れリスク、建設資材価格の高騰や非製造業における人手不足の深刻化により、計画通りの実行が不透明な状況となっています。2023/11/10 13:07
スポーツ用品販売業界におきましては、部活動を始めとする学校活動やスポーツイベントの正常化による需要回復に加えて、アフターコロナへの移行が進む中で、シューズ、バッグなどのライフスタイル商品の需要拡大が進みました。一方で、コロナ禍で市場拡大してきたゴルフやキャンプ需要の盛り上がりに一巡が見られました。また、仕入原価の上昇に伴う生活必需品の価格上昇に対する消費者の生活防衛意識は高まり、消費行動における価格重視の傾向が続いています。
この様な状況の中、当社グループは、市場シェア拡大に向けた既存店改装の実施及び接客サービス力の向上を図り、リアル店舗ならではの付加価値提供による客単価の向上に注力しました。また、急回復する部活動市場でのカテゴリー毎の需要変化に対応するとともに、コロナ前を超える勢いで伸長するインバウンド需要の獲得などに注力しました。更には、中期的な視点での低効率店舗の閉鎖とコロナ禍のサプライチェーン混乱の影響が残る一部商品の処分も継続し、短期的な課題の解消を図っています。しかしながら、長期にわたる行動制限の解除に伴う旅行などのコト消費がモノ消費に優先されたことで、前年対比では、売上が限定的な伸びに留りました。一方で、市場シェアの拡大に向けた既存店の改装や新規出店等の設備投資と、人件費や店舗関連費用、EC事業関連コスト、及びIT開発などの成長に必要な販売管理費の単価上昇があり、総額でのコストコントロールを実施しましたが、費用は増加に転じました。