サンドラッグ(9989)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 139億8900万
- 2009年3月31日 +6.09%
- 148億4100万
- 2009年12月31日 -19.2%
- 119億9100万
- 2010年3月31日 +33.6%
- 160億2000万
- 2010年6月30日 -73.96%
- 41億7100万
- 2010年9月30日 +116.4%
- 90億2600万
- 2010年12月31日 +57.6%
- 142億2500万
- 2011年3月31日 +35.2%
- 192億3200万
- 2011年6月30日 -73.25%
- 51億4400万
- 2011年9月30日 +107.68%
- 106億8300万
- 2011年12月31日 +52.74%
- 163億1700万
- 2012年3月31日 +36.44%
- 222億6300万
- 2012年6月30日 -75.3%
- 54億9800万
- 2012年9月30日 +117.35%
- 119億5000万
- 2012年12月31日 +54.91%
- 185億1200万
- 2013年3月31日 +33.54%
- 247億2000万
- 2013年6月30日 -74.02%
- 64億2200万
- 2013年9月30日 +111.8%
- 136億200万
- 2013年12月31日 +52.21%
- 207億300万
- 2014年3月31日 +35.52%
- 280億5700万
- 2014年6月30日 -81.16%
- 52億8700万
- 2014年9月30日 +106.94%
- 109億4100万
- 2014年12月31日 +73.3%
- 189億6100万
- 2015年3月31日 +36.72%
- 259億2400万
- 2015年6月30日 -70.06%
- 77億6100万
- 2015年9月30日 +108.1%
- 161億5100万
- 2015年12月31日 +56.63%
- 252億9800万
- 2016年3月31日 +30.54%
- 330億2500万
- 2016年6月30日 -74.83%
- 83億1200万
- 2016年9月30日 +97.37%
- 164億500万
- 2016年12月31日 +57.95%
- 259億1100万
- 2017年3月31日 +31.43%
- 340億5500万
- 2017年6月30日 -74.01%
- 88億5100万
- 2017年9月30日 +97.73%
- 175億100万
- 2017年12月31日 +57.37%
- 275億4100万
- 2018年3月31日 +31%
- 360億8000万
- 2018年6月30日 -75.4%
- 88億7500万
- 2018年9月30日 +93.72%
- 171億9300万
- 2018年12月31日 +56.77%
- 269億5400万
- 2019年3月31日 +30.72%
- 352億3300万
- 2019年6月30日 -72.89%
- 95億5000万
- 2019年9月30日 +107.4%
- 198億700万
- 2019年12月31日 +40.19%
- 277億6800万
- 2020年3月31日 +31.82%
- 366億400万
- 2020年6月30日 -70.77%
- 107億
- 2020年9月30日 +83.84%
- 196億7100万
- 2020年12月31日 +52.54%
- 300億600万
- 2021年3月31日 +24.46%
- 373億4500万
- 2021年6月30日 -74.3%
- 95億9900万
- 2021年9月30日 +86.77%
- 179億2800万
- 2021年12月31日 +53.06%
- 274億4100万
- 2022年3月31日 +24.09%
- 340億5200万
- 2022年6月30日 -73.4%
- 90億5800万
- 2022年9月30日 +104.36%
- 185億1100万
- 2022年12月31日 +59.33%
- 294億9300万
- 2023年3月31日 +26.99%
- 374億5200万
- 2023年6月30日 -73.57%
- 98億9900万
- 2023年9月30日 +108.19%
- 206億900万
- 2023年12月31日 +61.17%
- 332億1600万
- 2024年3月31日 +23.42%
- 409億9600万
- 2024年6月30日 -73.37%
- 109億1900万
- 2024年9月30日 +94.27%
- 212億1200万
- 2024年12月31日 +64.15%
- 348億1900万
- 2025年3月31日 +27.79%
- 444億9600万
- 2025年6月30日 -72.41%
- 122億7600万
- 2025年9月30日 +87.82%
- 230億5700万
- 2025年12月31日 +58.47%
- 365億3800万
個別
- 2008年3月31日
- 138億2500万
- 2009年3月31日 +5.3%
- 145億5800万
- 2010年3月31日 +3.72%
- 151億
- 2011年3月31日 +8.81%
- 164億3000万
- 2012年3月31日 +12.03%
- 184億600万
- 2013年3月31日 +11.03%
- 204億3700万
- 2014年3月31日 +6.94%
- 218億5500万
- 2015年3月31日 -9.51%
- 197億7600万
- 2016年3月31日 +24.48%
- 246億1700万
- 2017年3月31日 +2.47%
- 252億2400万
- 2018年3月31日 +6.07%
- 267億5600万
- 2019年3月31日 +0.75%
- 269億5700万
- 2020年3月31日 -2.71%
- 262億2700万
- 2021年3月31日 -9.05%
- 238億5300万
- 2022年3月31日 -12.94%
- 207億6600万
- 2023年3月31日 +9.34%
- 227億500万
- 2024年3月31日 +8.76%
- 246億9500万
- 2024年9月30日 -50.84%
- 121億4100万
- 2025年3月31日 +110.75%
- 255億8700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産の調整額は、全額セグメント間相殺消去によるものであります。2025/06/19 15:50
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3.減価償却費には、長期前払費用の償却費が含まれております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額は、全額セグメント間取引消去によるものであります。
(2)セグメント資産の調整額は、全額セグメント間相殺消去によるものであります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3.減価償却費には、長期前払費用の償却費が含まれております。
4.有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の増加額が含まれております。
5.顧客との契約から生じる収益以外の収益は、重要性が乏しいため、区分しておりません。2025/06/19 15:50 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法2025/06/19 15:50
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 役員報酬(連結)
- 当事業年度における指標の目標及び実績は、下記のとおりであります。2025/06/19 15:50
ニ.非金銭報酬の内容指 標 目標(百万円) 実績(百万円) 連結売上高 803,000 801,811 連結営業利益 46,200 44,496 連結経常利益 45,300 43,835
取締役が株式保有を通じて株主との価値共有を高めることにより、企業価値の持続的向上を図るため、取締役に対して譲渡制限付株式報酬制度を導入しております。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- <ドラッグストア事業>ドラッグストア事業は、中間期まで海外景気の影響を受けた、サマー化粧品を中心とした卸売りの減少影響がありました。一方、インバウンド需要の回復が緩やかに継続していることもあり、売上高が前期を上回りました。また、販売費及び一般管理費は中間期までのサマー化粧品の売上減少影響等により売上比率が0.2%ほど上昇しておりますが、計画の範囲内でコントロールしております。出店等の状況は、63店舗を新規出店し、84店舗を改装することで活性化を図りました。2025/06/19 15:50
以上の結果、ドラッグストア事業の売上高は5,173億33百万円(前期比5.3%増)、営業利益は266億45百万円(同3.6%増)となりました。
<ディスカウントストア事業>ディスカウントストア事業は、年間を通して季節品が堅調であったことに加え、引き続き米を中心とした食料品の市場価格が上昇していることにより、食品部門が好調に推移しました。出店等の状況は、27店舗を新規出店し、14店舗を改装することで活性化を図りました。