2721 ジェイ HD

2721
2026/09/02
時価
14億円
PER 予
-倍
2009年以降
赤字-60.21倍
(2009-2025年)
PBR
3.64倍
2009年以降
赤字-260.42倍
(2009-2025年)
配当 予
0%
ROE 予
-%
ROA 予
-%
資料
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ジェイ HD(2721)の新株予約権の推移 - 全期間

【期間】

連結

2015年9月30日
1980万
2015年12月31日 ±0%
1980万
2016年3月31日 ±0%
1980万
2016年6月30日 ±0%
1980万
2016年9月30日 ±0%
1980万
2016年12月31日 +99.11%
3942万
2017年3月31日 -8.93%
3590万
2017年6月30日 ±0%
3590万
2017年9月30日 -9.8%
3238万
2017年12月31日 ±0%
3238万
2018年3月31日 +6.02%
3433万
2018年6月30日 -38.45%
2113万
2018年9月30日 ±0%
2113万
2018年12月31日 -90.77%
195万
2019年3月31日 ±0%
195万
2019年6月30日 ±0%
195万
2019年9月30日 ±0%
195万
2019年12月31日 -20.51%
155万
2020年3月31日 ±0%
155万
2020年12月31日 +999.99%
3295万
2021年3月31日 ±0%
3295万
2021年6月30日 ±0%
3295万
2021年9月30日 ±0%
3295万
2021年12月31日 ±0%
3295万
2022年3月31日 -1.27%
3253万
2022年6月30日 -0.45%
3238万
2022年9月30日 +79.75%
5821万
2022年12月31日 -52.93%
2740万
2023年3月31日 ±0%
2740万
2023年6月30日 -5.47%
2590万
2023年9月30日 ±0%
2590万
2023年12月31日 ±0%
2590万
2024年3月31日 -1.49%
2551万
2024年6月30日 -1.08%
2524万
2025年3月31日 -58.86%
1038万
2025年6月30日 -10.92%
925万
2025年9月30日 ±0%
925万
2025年12月31日 -15.76%
779万
2026年3月31日 +37.51%
1071万
2026年6月30日 -4.69%
1021万

個別

2015年12月31日
1980万
2016年12月31日 +99.11%
3942万
2017年12月31日 -17.86%
3238万
2018年12月31日 -93.98%
195万
2019年12月31日 -20.51%
155万
2020年12月31日 +999.99%
3295万
2021年12月31日 ±0%
3295万
2022年12月31日 -16.85%
2740万
2023年12月31日 -5.47%
2590万
2025年12月31日 -69.91%
779万

有報情報

#1 その他の参考情報(連結)
価証券届出書(新株予約権証券の発行)及びその添付
2025年1月15日関東財務局長に提出2026/03/30 15:17
#2 その他の新株予約権等の状況(連結)
③【その他の新株予約権等の状況】
会社法に基づき発行した新株予約権は、次のとおりであります。
2026/03/30 15:17
#3 ストックオプション制度の内容(連結)
①【ストックオプション制度の内容】
第9回新株予約権(有償ストック・オプション)
決議年月日2025年1月15日
付与対象者の区分及び人数当社取締役(社外取締役除く) 3名当社従業員 5名当社子会社取締役 3名当社子会社従業員 1名
新株予約権の数 ※7,000個(注)1
新株予約権と引換えに払込まれる金額新株予約権1個当たり95円(総額665,000円)
新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数 ※普通株式 700,000株 (注)1
新株予約権の行使時の払込金額 ※1株当たり170円 (注)2
新株予約権の行使期間 ※2025年4月30日~2027年4月28日
新株予約権の行使により株式を発行する場合の株式の発行価格及び資本組入額 ※発行価格170円① 本新株予約権の行使により株式を発行する場合における増加する資本金の額は、会社計算規則第17条第1項に従い算出される資本金等増加限度額の2分の1の金額とする。計算の結果1円未満の端数が生じたときは、その端数を切り上げるものとする。② 本新株予約権の行使により株式を発行する場合における増加する資本準備金の額は、上記①記載の資本金等増加限度額から、上記①に定める増加する資本金の額を減じた額とする。
新株予約権の行使の条件 ※(注)3
新株予約権の譲渡に関する事項 ※譲渡による本新株予約権の取得については、当社取締役会の決議による承認を要するものとする。
新株予約権の取得に関する事項 ※(注)4
組織再編成行為に伴う新株予約権の交付に関する事項 ※(注)5
※ 当事業年度の末日(2025年12月31日)における内容を記載しております。提出日の前月末現在(2026年2月28日)において記載すべき内容が、当事業年度の末日における内容から変更がないため、提出日の前月末現在に係る記載を省略しております。
(注)1.新株予約権の目的である株式の種類及び数
2026/03/30 15:17
#4 ストック・オプション等関係、連結財務諸表(連結)
(1)ストック・オプションの内容
2025年 有償ストック・オプション(第9回新株予約権)
付与対象者の区分及び人数当社取締役(社外取締役除く)3名当社従業員5名当社子会社取締役3名当社子会社従業員1名
株式の種類別のストック・オプションの数(注)1普通株式 700,000株
付与日2025年1月31日
権利確定条件(注)2
対象勤務期間対象勤務期間の定めはありません。
権利行使期間2025年4月30日~2027年4月28日
(注)1.株式数に換算して記載しております。
2.権利確定条件
2026/03/30 15:17
#5 事業等のリスク
③財務基盤の強化と安定
当社は、財務基盤の強化と安定を図るため、2025年1月15日の当社取締役会において第三者割当による第8回新株予約権の発行を決議しており、2025年1月31日付で新株予約権を発行しております。なお、当該新株予約権については、当連結会計年度において発行価額及び当該新株予約権の一部行使により409,140千円の資金調達を行っており、現在債務超過は解消しております。加えて、2026年1月28日の当社取締役会において第三者割当による第10回新株予約権及び第11回新株予約権の発行を決議しており、2026年2月13日付で新株予約権を発行しております。今後、新株予約権の行使が進んだ場合には、財務基盤がさらに強化されることとなります。
また、上記の施策を着実に実行することにより、当社グループの経営基盤の強化を図ってまいりますが、当該施策において最も重要である各事業における収益基盤の強化は外部要因に大きく依存することから、現時点においては継続企業の前提に関する重要な不確実性が認められます。
2026/03/30 15:17
#6 役員報酬(連結)
新株予約権等の状況 ①ストックオプション制度の内容」に記載の第9回新株予約権(有償ストック・オプション)に関するものであり、「従業員等に対して権利確定条件付き有償新株予約権を付与する取引に関する取扱い」(実務対応報告第36号 平成30年1月12日。以下「実務対応報告第36号」という。)等に準拠して株式報酬費用として計上したものであります。
③ 役員ごとの連結報酬額の総額等
連結報酬等の総額が1億円以上である者が存在しないため、記載しておりません。2026/03/30 15:17
#7 新株予約権等に関する注記(連結)
2.新株予約権及び自己新株予約権に関する事項
2026/03/30 15:17
#8 発行済株式、株式の総数等(連結)
(注)「提出日現在発行数」欄には、2026年3月1日からこの有価証券報告書提出日までの新株予約権の行使により発行された株式数は含まれておりません。
2026/03/30 15:17
#9 発行済株式及び自己株式に関する注記(連結)
(注)普通株式の発行済株式総数の増加2,600,000株は、第8回新株予約権の行使によるものであります。
2026/03/30 15:17
#10 発行済株式総数、資本金等の推移(連結)
4回及び第6回新株予約権の行使による増加であります。2026/03/30 15:17
#11 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(純資産)
当連結会計年度末の純資産合計は119,924千円となり、前連結会計年度末に比べ152,998千円増加し、自己資本比率は21.0%となりました。その主な要因は、新株予約権の権利行使により資本金及び資本準備金がそれぞれ201,006千円増加した一方で、新株予約権の発行及び行使により新株予約権が7,793千円増加、親会社株主に帰属する当期純損失の計上により利益剰余金が256,806千円減少したことによるものであります。
②キャッシュ・フローの状況の分析・検討内容並びに資本の財源及び資金の流動性に係る情報
2026/03/30 15:17
#12 継続企業の前提に関する事項、財務諸表(連結)
③財務基盤の強化と安定
当社は、財務基盤の強化と安定を図るため、2025年1月15日の当社取締役会において第三者割当による第8回新株予約権の発行を決議しており、2025年1月31日付で新株予約権を発行しております。なお、当該新株予約権については、当事業年度において発行価額及び当該新株予約権の一部行使により409,140千円の資金調達を行っており、現在債務超過は解消しております。加えて、2026年1月28日の当社取締役会において第三者割当による第10回新株予約権及び第11回新株予約権の発行を決議しており、2026年2月13日付で新株予約権を発行しております。今後、新株予約権の行使が進んだ場合には、財務基盤がさらに強化されることとなります。
また、上記の施策を着実に実行することにより、当社グループの経営基盤の強化を図ってまいりますが、当該施策において最も重要である各事業における収益基盤の強化は外部要因に大きく依存することから、現時点においては継続企業の前提に関する重要な不確実性が認められます。
2026/03/30 15:17
#13 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等(連結)
行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等】
該当事項はありません。
2026/03/30 15:17
#14 重要な契約等(連結)
4.第三者割当による第8回新株予約権の発行
当社は、2025年1月15日開催の取締役会において、第三者割当により発行される第8回新株予約権の募集を行うことを決議し、2025年1月31日に新株予約権と引き換えに払込まれる金額について払込が完了いたしました。
2026/03/30 15:17
#15 重要な後発事象、財務諸表(連結)
(重要な後発事象)
(第三者割当による第10回新株予約権及び第11回新株予約権の発行)
連結財務諸表「注記事項(重要な後発事象)」に記載のとおりであります。
2026/03/30 15:17
#16 重要な後発事象、連結財務諸表(連結)
(重要な後発事象)
(第三者割当による第10回新株予約権及び第11回新株予約権の発行)
当社は、2026年1月28日開催の取締役会において、第三者割当により発行される第10回新株予約権及び第11回新株予約権(以下、第10回新株予約権及び第11回新株予約権を個別に又は総称して「本新株予約権」といいます。)の募集を行うことを決議し、2026年2月13日に新株予約権と引き換えに払込まれる金額について払込が完了いたしました。
2026/03/30 15:17
#17 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(注) 1株当たり当期純損失の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日)
希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定に含めなかった潜在株式の概要2025年1月15日取締役会決議第8回新株予約権新株予約権:1種類新株予約権の数:44,000個新株予約権の対象となる株式の数:4,400,000株2025年1月15日取締役会決議第9回新株予約権新株予約権:1種類新株予約権の数:7,000個新株予約権の対象となる株式の数:700,000株
2026/03/30 15:17

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