3836 アバントグループ

3836
2026/03/19
時価
496億円
PER 予
13.74倍
2010年以降
4.37-4409.38倍
(2010-2025年)
PBR
2.95倍
2010年以降
0.84-8.01倍
(2010-2025年)
配当 予
2.42%
ROE 予
21.49%
ROA 予
14.73%
資料
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アバントグループ(3836)の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2009年12月31日
-2905万
2010年3月31日
5244万
2010年6月30日 +0.19%
5254万
2010年9月30日
-8075万
2010年12月31日
-7240万
2011年3月31日
6692万
2011年6月30日 +106.52%
1億3820万
2011年9月30日 -42.55%
7940万
2011年12月31日 +126.28%
1億7967万
2012年3月31日 +79.61%
3億2270万
2012年6月30日 +27.27%
4億1071万
2012年9月30日 -72.16%
1億1434万
2012年12月31日 +118.07%
2億4936万
2013年3月31日 +53.35%
3億8241万
2013年6月30日 +69.31%
6億4746万
2013年9月30日 -73.92%
1億6886万
2013年12月31日 +110.13%
3億5484万
2014年3月31日 +133.73%
8億2937万
2014年6月30日 +31.29%
10億8891万
2014年9月30日 -87.84%
1億3236万
2014年12月31日 +202.84%
4億85万
2015年3月31日 +53.9%
6億1691万
2015年6月30日 +30.51%
8億514万
2015年9月30日 -75.48%
1億9745万
2015年12月31日 +113.94%
4億2243万
2016年3月31日 +63.45%
6億9045万
2016年6月30日 +60.75%
11億991万
2016年9月30日 -74.7%
2億8085万
2016年12月31日 +110.54%
5億9130万
2017年3月31日 +70.78%
10億984万
2017年6月30日 +29.34%
13億609万
2017年9月30日 -81.03%
2億4776万
2017年12月31日 +166.41%
6億6007万
2018年3月31日 +72.17%
11億3647万
2018年6月30日 +43.55%
16億3144万
2018年9月30日 -76.69%
3億8029万
2018年12月31日 +166.92%
10億1509万
2019年3月31日 +58.38%
16億765万
2019年6月30日 +22.32%
19億6645万
2019年9月30日 -73.84%
5億1449万
2019年12月31日 +111.67%
10億8904万
2020年3月31日 +54.95%
16億8748万
2020年6月30日 +35.03%
22億7869万
2020年9月30日 -79.01%
4億7829万
2020年12月31日 +170.97%
12億9602万
2021年3月31日 +67.21%
21億6707万
2021年6月30日 +29.03%
27億9608万
2021年9月30日 -83.49%
4億6166万
2021年12月31日 +221.02%
14億8201万
2022年3月31日 +76.98%
26億2290万
2022年6月30日 +23.8%
32億4718万
2022年9月30日 -81.06%
6億1496万
2022年12月31日 +191.62%
17億9332万
2023年3月31日 +62.87%
29億2080万
2023年6月30日 +12.62%
32億8939万
2023年9月30日 -79.29%
6億8109万
2023年12月31日 +177.56%
18億9044万
2024年3月31日 +62.69%
30億7555万
2024年6月30日 +33.28%
40億9912万
2024年9月30日 -86.91%
5億3672万
2024年12月31日 +372.85%
25億3787万
2025年3月31日 -29.99%
17億7677万
2025年6月30日 +159.13%
46億414万
2025年9月30日 -83.99%
7億3710万
2025年12月31日 +272.51%
27億4578万

個別

2008年6月30日
3億6924万
2009年6月30日 -13.58%
3億1908万
2010年6月30日 -82.71%
5516万
2011年6月30日 +107.71%
1億1459万
2012年6月30日 +187.21%
3億2911万
2013年6月30日 +19.09%
3億9194万
2014年6月30日 +2.68%
4億245万
2015年6月30日 -82.36%
7100万
2016年6月30日 +919.06%
7億2357万
2017年6月30日 -22.98%
5億5731万
2018年6月30日 +21.51%
6億7719万
2019年6月30日 +7.39%
7億2721万
2020年6月30日 +56.99%
11億4165万
2021年6月30日 +17.01%
13億3580万
2022年6月30日 -45.35%
7億3002万
2023年6月30日 +157.02%
18億7629万
2024年6月30日 -54.85%
8億4720万
2025年6月30日 +180.77%
23億7869万

有報情報

#1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
b. 人材の多様性の確保を含む人材育成の方針
ソフトウエアドリブン戦略により、1人当たりの営業利益にて計測される価値創造生産性の向上を目指し、報酬還元や人的投資を行い、これにより、人財価値創造を実現していきます。
サービス提供だけにとどまらず、ソフトウエアを生み出すのも人財であり、人財価値創造により事業成長が持続可能なものとなります。
2025/09/19 12:59
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(注)1.セグメント利益の調整額△782,566千円には、セグメント間取引消去908,866千円、各報告セグメントに配分していない全社費用△1,682,534千円及び固定資産の調整額△8,898千円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3.減価償却費の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない資産に係る減価償却費であります。
2025/09/19 12:59
#3 セグメント表の脚注(連結)
グメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3.減価償却費の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない資産に係る減価償却費であります。
4.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない資産に係るものであります。2025/09/19 12:59
#4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成において採用している会計処理の方法と概ね同一であります。 報告セグメントの利益は営業利益ベースの数値であります。 セグメント間の内部売上高及び振替高は、市場実勢価格に基づいております。
2025/09/19 12:59
#5 役員報酬(連結)
また、次年度より新たに追加される株式会社VISTAにおける短期業績連動報酬の支給にあたり、以下の3つの業績指標を用いて支給額を算定する予定です。
① ノックアウト要件(営業利益の黒字化)
営業利益の黒字化を業績連動賞与の支給に関するノックアウト要件として設定しており、当該要件が未達の場合には、売上高達成率にかかわらず賞与は支給されません。
2025/09/19 12:59
#6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(2) 目標とする経営指標
当社グループは、「売上高」「純利益」「1人当たりの営業利益」「ソフトウエア粗利益」「ROE」「DOE(純資産配当率)」の6項目を主要な経営指標として位置づけています。これらの具体的な目標については、2028年6月期までの5年間の中期経営計画「BE GLOBAL 2028」において明示しています。
中期経営計画において、ソフトウエア中心の戦略を通じて「1人当たりの営業利益」を通じた価値創造生産性の向上を目指しています。この取り組みは、人材の価値と企業価値の向上を目的とした「価値創造スパイラル」を実現するものであります。具体的には、戦略の進捗度を示す「ソフトウエア粗利益」と、価値創造生産性を示す「1人当たりの営業利益」を主要な戦略指標として考えています。
2025/09/19 12:59
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当社グループは2023年8月に「企業価値の向上に役立つソフトウエア会社になる」ことを目標とするFY28(2028年6月期)までの5ヶ年の中期経営計画「BE GLOBAL 2028」を策定しました。
中期経営計画「BE GLOBAL 2028」では、ソフトウエアドリブン戦略によってもたらされる価値創造生産性の向上を起点とした価値創造スパイラルの実現を目指しております。1人当たりの営業利益にて計測される価値創造生産性の向上により、報酬還元や人的投資を行い、これにより人財価値創造を実現します。サービス提供だけにとどまらず、ソフトウエアを生み出すのも人財であるため、人財価値創造により事業成長が持続可能なものとなります。これにより企業価値創造という結果が生まれます。企業価値があがれば資金調達力もあがり、事業投資を行う余力も増え、これにより価値創造生産性の向上がもたらされます。
このような価値創造スパイラルの目指すベクトルは、戦略マテリアリティ「企業価値の向上に役立つソフトウエア会社になる」であり、これを実現します。
2025/09/19 12:59

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