E・J HD（2153）の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年5月31日
- 3億5000万
- 2009年5月31日
- -9億7900万
- 2009年11月30日 -91.62%
- -18億7600万
- 2010年2月28日 -22.12%
- -22億9100万
- 2010年5月31日
- 3億3400万
- 2010年8月31日
- -11億5800万
- 2010年11月30日 -80.83%
- -20億9400万
- 2011年2月28日 -24.36%
- -26億400万
- 2011年5月31日
- -8億7300万
- 2011年8月31日 -23.25%
- -10億7600万
- 2011年11月30日 -73.88%
- -18億7100万
- 2012年2月29日 -27.42%
- -23億8400万
- 2012年5月31日
- -3300万
- 2012年8月31日 -999.99%
- -9億5500万
- 2012年11月30日 -70.89%
- -16億3200万
- 2013年2月28日 -24.69%
- -20億3500万
- 2013年5月31日
- 9億2600万
- 2013年8月31日
- -8億8600万
- 2013年11月30日 -72.35%
- -15億2700万
- 2014年2月28日 -11.92%
- -17億900万
- 2014年5月31日
- 19億4300万
- 2014年8月31日
- -8億3900万
- 2014年11月30日 -66.03%
- -13億9300万
- 2015年2月28日 -21.54%
- -16億9300万
- 2015年5月31日
- 15億4800万
- 2015年8月31日
- -10億200万
- 2015年11月30日 -74.45%
- -17億4800万
- 2016年2月29日 -22.08%
- -21億3400万
- 2016年5月31日
- 12億5000万
- 2016年8月31日
- -12億200万
- 2016年11月30日 -63.73%
- -19億6800万
- 2017年2月28日 -24.9%
- -24億5800万
- 2017年5月31日
- 12億7400万
- 2017年8月31日
- -10億3200万
- 2017年11月30日 -57.46%
- -16億2500万
- 2018年2月28日
- -15億7800万
- 2018年5月31日
- 15億9400万
- 2018年8月31日
- -12億6200万
- 2018年11月30日 -73.14%
- -21億8500万
- 2019年2月28日
- -20億8200万
- 2019年5月31日
- 17億1100万
- 2019年8月31日
- -11億1900万
- 2019年11月30日 -38.16%
- -15億4600万
- 2020年2月29日
- -15億1400万
- 2020年5月31日
- 29億8400万
- 2020年8月31日
- -7億1800万
- 2020年11月30日 -44.01%
- -10億3400万
- 2021年2月28日
- -3億9800万
- 2021年5月31日
- 38億5700万
- 2021年8月31日
- -5億9100万
- 2021年11月30日 -27.24%
- -7億5200万
- 2022年2月28日
- -2億1700万
- 2022年5月31日
- 44億9100万
- 2022年8月31日
- -8億2500万
- 2022年11月30日 -43.27%
- -11億8200万
- 2023年2月28日
- -6億8700万
- 2023年5月31日
- 44億6200万
- 2023年8月31日
- -9億5200万
- 2023年11月30日 -49.79%
- -14億2600万
- 2024年2月29日
- -6億3300万
- 2024年5月31日
- 43億4800万
- 2024年8月31日
- -10億5300万
- 2024年11月30日 -70.85%
- -17億9900万
- 2025年2月28日
- -11億8000万
- 2025年5月31日
- 44億8100万
- 2025年8月31日
- -15億2500万
- 2025年11月30日 -38.16%
- -21億700万
個別
- 2008年5月31日
- 4億900万
- 2009年5月31日 +23.72%
- 5億600万
- 2010年5月31日 +2.17%
- 5億1700万
- 2011年5月31日 -23.79%
- 3億9400万
- 2012年5月31日 -23.1%
- 3億300万
- 2013年5月31日 -7.59%
- 2億8000万
- 2014年5月31日 +48.21%
- 4億1500万
- 2015年5月31日 +33.25%
- 5億5300万
- 2016年5月31日 -2.35%
- 5億4000万
- 2017年5月31日 +0.19%
- 5億4100万
- 2018年5月31日 -36.04%
- 3億4600万
- 2019年5月31日 +48.55%
- 5億1400万
- 2020年5月31日 +10.31%
- 5億6700万
- 2021年5月31日 +20.63%
- 6億8400万
- 2022年5月31日 +74.42%
- 11億9300万
- 2023年5月31日 +9.3%
- 13億400万
- 2024年5月31日 +8.67%
- 14億1700万
- 2025年5月31日 +24.63%
- 17億6600万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- <事業インパクト評価>・シナリオ分析に基づく事業インパクト(リスクと機会)評価結果は下記の通りです。2025/08/27 10:49
・財務的影響につきましては、2030年の営業利益目標に対する影響程度を大、中、小の3段階で評価いたしました。
■1.5℃シナリオに対する移行リスク - #2 企業結合等関係、連結財務諸表（連結）
- (概算額の算定方法)2025/08/27 10:49
企業結合が連結会計年度の開始の日に完了したと仮定して算定された売上高及び営業利益と取得企業の連結損益計算書における売上高及び営業利益との差額を、影響の概算額としております。
また、のれんが当連結会計年度の開始の日に発生したものとしてその償却額を算定し、概算額に含めております。 - #3 役員報酬（連結）
- (※1)「役位ランク別変動基礎金額×業績連動係数」は次のとおり算出します。なお、業績連動係数は、各業績評価指標毎に、(別表)3.に定めます。2025/08/27 10:49
役位ランク別変動基礎金額×(30%×「(連結)売上高」に係る業績連動係数+30%×「(連結)営業利益」に係る業績連動係数+40%×「(連結)ROE」に係る業績連動係数)
2.「評価対象期間の期間内に実質的に職務を遂行できなかった期間があった者」の取り扱い - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- (2)目標とする経営指標2025/08/27 10:49
当連結グループは、持続可能な成長の実現と企業理念の実現を目指すべく、経営指標としては、顧客からの信頼性を反映する指標として売上高、企業の収益性を反映する指標として営業利益、親会社株主に帰属する当期純利益、投資効率性を反映する指標として自己資本利益率(ROE)を、目標とする経営指標として掲げております。
(3)中長期的な会社の経営戦略 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- これらの結果、当連結会計年度の経営成績は、2024年9月30日付で完全子会社化した株式会社東京ソイルリサーチの2024年10月から2025年5月迄の8ヶ月間の業績を連結決算に取り込んだこともあり、受注高は446億51百万円(前連結会計年度比115.2%)、生産高は、手持ち業務の着実な消化に努めたことにより431億48百万円(同115.7%)、売上高につきましては、大型案件を含む一部業務の工期延伸等があったものの、427億5百万円(同114.8%)と期初計画を上回る水準を確保いたしました。2025/08/27 10:49
損益面においては、全社を挙げて生産性向上に努めたものの、既存のグループ会社における処遇改善に伴う人件費上昇や協力会社に対する発注単価見直しによる原価率上昇要因を完全には吸収しきれなかったこと、また、「のれん」の償却費用等の発生による販売費及び一般管理費の増加もあり、営業利益は44億81百万円(同103.1%)、経常利益は46億33百万円(同100.8%)、親会社株主に帰属する当期純利益は32億3百万円(同105.6%)となり、いずれも前連結会計年度実績は上回ったものの、残念ながら期初計画をわずかに下回る結果となりました。
なお、売上高、売上総利益及び発注機関別の売上総利益の定量分析は以下の通りです。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
