日本スキー場開発(6040)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2014年7月31日
- 7億2461万
- 2015年1月31日 -34.9%
- 4億7174万
- 2015年4月30日 +171.2%
- 12億7937万
- 2015年7月31日 -29.24%
- 9億533万
- 2015年10月31日
- -2億6466万
- 2016年1月31日
- 614万
- 2016年4月30日 +999.99%
- 6億2246万
- 2016年7月31日 -82.79%
- 1億713万
- 2016年10月31日
- -3億3357万
- 2017年1月31日
- 1億6965万
- 2017年4月30日 +471.52%
- 9億6960万
- 2017年7月31日 -54.32%
- 4億4294万
- 2017年10月31日
- -2億5502万
- 2018年1月31日
- 1億9466万
- 2018年4月30日 +468.87%
- 11億736万
- 2018年7月31日 -43.57%
- 6億2486万
- 2018年10月31日
- -2億4017万
- 2019年1月31日
- 1億5783万
- 2019年4月30日 +590.24%
- 10億8940万
- 2019年7月31日 -42.19%
- 6億2978万
- 2019年10月31日
- -2億9318万
- 2020年1月31日
- 2億69万
- 2020年4月30日 +404.26%
- 10億1203万
- 2020年7月31日 -68.65%
- 3億1727万
- 2020年10月31日
- -2億3239万
- 2021年1月31日 -33.59%
- -3億1044万
- 2021年4月30日
- 2607万
- 2021年7月31日
- -4億2850万
- 2021年10月31日
- -2億7420万
- 2022年1月31日
- -5218万
- 2022年4月30日
- 6億1647万
- 2022年7月31日 -58.79%
- 2億5406万
- 2022年10月31日
- -1億1888万
- 2023年1月31日
- 4億1381万
- 2023年4月30日 +250.43%
- 14億5010万
- 2023年7月31日 -28.52%
- 10億3646万
- 2023年10月31日
- -5204万
- 2024年1月31日
- 7億355万
- 2024年4月30日 +182.55%
- 19億8790万
- 2024年7月31日 -21.9%
- 15億5245万
- 2024年10月31日
- -6446万
- 2025年1月31日
- 10億8350万
- 2025年4月30日 +162.74%
- 28億4674万
- 2025年7月31日 -21.1%
- 22億4608万
- 2025年10月31日
- -3億1737万
- 2026年1月31日
- 10億2589万
個別
- 2014年7月31日
- -7322万
- 2015年7月31日 -29.18%
- -9459万
- 2016年7月31日
- 3億3370万
- 2017年7月31日 -95.97%
- 1344万
- 2018年7月31日 -80.49%
- 262万
- 2019年7月31日 +999.99%
- 9140万
- 2020年7月31日 +42.4%
- 1億3016万
- 2021年7月31日 +278.06%
- 4億9207万
- 2022年7月31日 -36.64%
- 3億1178万
- 2023年7月31日 -33.18%
- 2億832万
- 2024年7月31日 -20.52%
- 1億6557万
- 2025年7月31日
- -1億5128万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- 当社の取締役の報酬は、会社の経営成績及び個人の貢献度ならびに期待される役割に照らした報酬体系とし、個々の取締役の報酬の決定に際しては各職責を踏まえた適正な水準とすることを基本方針とします。具体的には、業務執行取締役の報酬は、固定報酬としての基本報酬及び業績連動報酬兼非金銭報酬であるストックオプション等により構成いたします。2025/10/22 16:18
業績連動報酬兼非金銭報酬等は、主にストックオプションとし、取締役の業績向上に対する意欲や士気を一層高めることを目的として、当社の新株予約権を発行付与するものといたします。毎年、当社定時株主総会において、前期の営業利益等を考慮の上、当期における当社及び当社子会社の役員及び従業員に対するストックオプションの付与総数を決定するものとし、当社の各取締役に対する付与数については、当社及び当社子会社の前期業績並びに当該取締役の前期評価等に鑑み、報酬委員会で協議の上、取締役会において決定いたします。また、上記の目的を達成するため、ストックオプション以外の非金銭報酬等の導入についても毎年検討するものといたします。
社外取締役の報酬等については、高い独立性の確保の観点から、業績との連動は行わず、月額報酬のみを支給することとしています。 - #2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 当社グループは、高い収益性をもって成長し続けることを目標としています。目標とする指標に関しては、一部の偏った指標やトレンドに左右されることなく、成長性、収益性、健全性、効率性のバランスを重視し、安定的且つ効率的な高成長を目指すとともに、株主重視の経営を推進してまいります。2025/10/22 16:18
当社グループは、高い自己資本比率のもとで安全性が高い状態にあると判断しております。収益性及び効率性を経営指標とし、収益性及び効率性の高い経営を目指しております。同時に、収益性を測定できる売上高営業利益率の向上を目指しております。具体的には、キャッシュ・フロー重視の経営を推進することにより、売上高営業利益率20%以上を目標として事業を邁進してまいります。
(3)中長期的な会社の経営戦略 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- めいほう高原開発㈱:キャンプ施設、ASOBOTの来場者数、おにぎり店の来場者数(レジ通過者数)2025/10/22 16:18
これらの結果、当連結会計年度における売上高は10,461,767千円(前期比26.9%増)となり、営業利益は2,246,086千円(前期比44.7%増)、経常利益は2,236,458千円(前期比43.9%増)、また、親会社株主に帰属する当期純利益は1,586,389千円(前期比45.0%増)となり、創業以来最高の売上高及び利益となりました。
(2)キャッシュ・フロー