6040 日本スキー場開発

6040
2026/03/19
時価
215億円
PER 予
8.35倍
2015年以降
赤字-332.86倍
(2015-2025年)
PBR
2.39倍
2015年以降
1.46-6.03倍
(2015-2025年)
配当 予
1.12%
ROE 予
28.63%
ROA 予
15.43%
資料
Link
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日本スキー場開発(6040)の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2014年7月31日
7億2461万
2015年1月31日 -34.9%
4億7174万
2015年4月30日 +171.2%
12億7937万
2015年7月31日 -29.24%
9億533万
2015年10月31日
-2億6466万
2016年1月31日
614万
2016年4月30日 +999.99%
6億2246万
2016年7月31日 -82.79%
1億713万
2016年10月31日
-3億3357万
2017年1月31日
1億6965万
2017年4月30日 +471.52%
9億6960万
2017年7月31日 -54.32%
4億4294万
2017年10月31日
-2億5502万
2018年1月31日
1億9466万
2018年4月30日 +468.87%
11億736万
2018年7月31日 -43.57%
6億2486万
2018年10月31日
-2億4017万
2019年1月31日
1億5783万
2019年4月30日 +590.24%
10億8940万
2019年7月31日 -42.19%
6億2978万
2019年10月31日
-2億9318万
2020年1月31日
2億69万
2020年4月30日 +404.26%
10億1203万
2020年7月31日 -68.65%
3億1727万
2020年10月31日
-2億3239万
2021年1月31日 -33.59%
-3億1044万
2021年4月30日
2607万
2021年7月31日
-4億2850万
2021年10月31日
-2億7420万
2022年1月31日
-5218万
2022年4月30日
6億1647万
2022年7月31日 -58.79%
2億5406万
2022年10月31日
-1億1888万
2023年1月31日
4億1381万
2023年4月30日 +250.43%
14億5010万
2023年7月31日 -28.52%
10億3646万
2023年10月31日
-5204万
2024年1月31日
7億355万
2024年4月30日 +182.55%
19億8790万
2024年7月31日 -21.9%
15億5245万
2024年10月31日
-6446万
2025年1月31日
10億8350万
2025年4月30日 +162.74%
28億4674万
2025年7月31日 -21.1%
22億4608万
2025年10月31日
-3億1737万
2026年1月31日
10億2589万

個別

2014年7月31日
-7322万
2015年7月31日 -29.18%
-9459万
2016年7月31日
3億3370万
2017年7月31日 -95.97%
1344万
2018年7月31日 -80.49%
262万
2019年7月31日 +999.99%
9140万
2020年7月31日 +42.4%
1億3016万
2021年7月31日 +278.06%
4億9207万
2022年7月31日 -36.64%
3億1178万
2023年7月31日 -33.18%
2億832万
2024年7月31日 -20.52%
1億6557万
2025年7月31日
-1億5128万

有報情報

#1 役員報酬(連結)
当社の取締役の報酬は、会社の経営成績及び個人の貢献度ならびに期待される役割に照らした報酬体系とし、個々の取締役の報酬の決定に際しては各職責を踏まえた適正な水準とすることを基本方針とします。具体的には、業務執行取締役の報酬は、固定報酬としての基本報酬及び業績連動報酬兼非金銭報酬であるストックオプション等により構成いたします。
業績連動報酬兼非金銭報酬等は、主にストックオプションとし、取締役の業績向上に対する意欲や士気を一層高めることを目的として、当社の新株予約権を発行付与するものといたします。毎年、当社定時株主総会において、前期の営業利益等を考慮の上、当期における当社及び当社子会社の役員及び従業員に対するストックオプションの付与総数を決定するものとし、当社の各取締役に対する付与数については、当社及び当社子会社の前期業績並びに当該取締役の前期評価等に鑑み、報酬委員会で協議の上、取締役会において決定いたします。また、上記の目的を達成するため、ストックオプション以外の非金銭報酬等の導入についても毎年検討するものといたします。
社外取締役の報酬等については、高い独立性の確保の観点から、業績との連動は行わず、月額報酬のみを支給することとしています。
2025/10/22 16:18
#2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
当社グループは、高い収益性をもって成長し続けることを目標としています。目標とする指標に関しては、一部の偏った指標やトレンドに左右されることなく、成長性、収益性、健全性、効率性のバランスを重視し、安定的且つ効率的な高成長を目指すとともに、株主重視の経営を推進してまいります。
当社グループは、高い自己資本比率のもとで安全性が高い状態にあると判断しております。収益性及び効率性を経営指標とし、収益性及び効率性の高い経営を目指しております。同時に、収益性を測定できる売上高営業利益率の向上を目指しております。具体的には、キャッシュ・フロー重視の経営を推進することにより、売上高営業利益率20%以上を目標として事業を邁進してまいります。
(3)中長期的な会社の経営戦略
2025/10/22 16:18
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
めいほう高原開発㈱:キャンプ施設、ASOBOTの来場者数、おにぎり店の来場者数(レジ通過者数)
これらの結果、当連結会計年度における売上高は10,461,767千円(前期比26.9%増)となり、営業利益は2,246,086千円(前期比44.7%増)、経常利益は2,236,458千円(前期比43.9%増)、また、親会社株主に帰属する当期純利益は1,586,389千円(前期比45.0%増)となり、創業以来最高の売上高及び利益となりました。
(2)キャッシュ・フロー
2025/10/22 16:18

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