SUMINOE(3501)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年5月31日
- 23億200万
- 2009年5月31日 -96.61%
- 7800万
- 2009年11月30日 +885.9%
- 7億6900万
- 2010年2月28日 +54.49%
- 11億8800万
- 2010年5月31日 +52.02%
- 18億600万
- 2010年8月31日 -97.34%
- 4800万
- 2010年11月30日 +999.99%
- 8億2700万
- 2011年2月28日 +31.68%
- 10億8900万
- 2011年5月31日 +8.72%
- 11億8400万
- 2011年8月31日
- -4億6600万
- 2011年11月30日
- 1億7200万
- 2012年2月29日 +149.42%
- 4億2900万
- 2012年5月31日 +109.56%
- 8億9900万
- 2012年8月31日 -88.99%
- 9900万
- 2012年11月30日 +832.32%
- 9億2300万
- 2013年2月28日 +22.54%
- 11億3100万
- 2013年5月31日 +69.85%
- 19億2100万
- 2013年8月31日 -79.23%
- 3億9900万
- 2013年11月30日 +274.44%
- 14億9400万
- 2014年2月28日 +35.94%
- 20億3100万
- 2014年5月31日 +38.31%
- 28億900万
- 2014年8月31日 -91.35%
- 2億4300万
- 2014年11月30日 +481.48%
- 14億1300万
- 2015年2月28日 +35.95%
- 19億2100万
- 2015年5月31日 +61.43%
- 31億100万
- 2015年8月31日 -93.61%
- 1億9800万
- 2015年11月30日 +549.49%
- 12億8600万
- 2016年2月29日 +41.21%
- 18億1600万
- 2016年5月31日 +40.58%
- 25億5300万
- 2016年8月31日
- -2億4100万
- 2016年11月30日
- 8000万
- 2017年2月28日 +356.25%
- 3億6500万
- 2017年5月31日 +255.34%
- 12億9700万
- 2017年8月31日 -73.4%
- 3億4500万
- 2017年11月30日 +286.09%
- 13億3200万
- 2018年2月28日 +34.83%
- 17億9600万
- 2018年5月31日 +25.11%
- 22億4700万
- 2018年8月31日 -90.52%
- 2億1300万
- 2018年11月30日 +534.27%
- 13億5100万
- 2019年2月28日 +48.11%
- 20億100万
- 2019年5月31日 +55.82%
- 31億1800万
- 2019年8月31日 -90.67%
- 2億9100万
- 2019年11月30日 +308.93%
- 11億9000万
- 2020年2月29日 +3.03%
- 12億2600万
- 2020年5月31日 +27%
- 15億5700万
- 2020年8月31日
- -7億4300万
- 2020年11月30日
- 2000万
- 2021年2月28日 +999.99%
- 6億800万
- 2021年5月31日 +72.53%
- 10億4900万
- 2021年8月31日
- -3億2700万
- 2021年11月30日
- -1億7400万
- 2022年2月28日 -78.74%
- -3億1100万
- 2022年5月31日
- 1億1000万
- 2022年8月31日
- -2億7600万
- 2022年11月30日
- -2億1800万
- 2023年2月28日
- 7800万
- 2023年5月31日 +999.99%
- 12億9400万
- 2023年8月31日 -64.91%
- 4億5400万
- 2023年11月30日 +209.47%
- 14億500万
- 2024年2月29日 +55.66%
- 21億8700万
- 2024年5月31日 +50.89%
- 33億
- 2024年8月31日 -97.52%
- 8200万
- 2024年11月30日 +804.88%
- 7億4200万
- 2025年2月28日 +100.81%
- 14億9000万
- 2025年5月31日 +101.41%
- 30億100万
- 2025年8月31日 -89.4%
- 3億1800万
- 2025年11月30日 +178.62%
- 8億8600万
個別
- 2008年5月31日
- 14億5600万
- 2009年5月31日 -87.09%
- 1億8800万
- 2010年5月31日 +70.74%
- 3億2100万
- 2011年5月31日 -20.56%
- 2億5500万
- 2012年5月31日 +70.59%
- 4億3500万
- 2013年5月31日 -31.72%
- 2億9700万
- 2014年5月31日 +116.84%
- 6億4400万
- 2015年5月31日 +10.4%
- 7億1100万
- 2016年5月31日 +16.88%
- 8億3100万
- 2017年5月31日
- -7億8600万
- 2018年5月31日
- 4億7900万
- 2019年5月31日 -72.23%
- 1億3300万
- 2020年5月31日 -50.38%
- 6600万
- 2021年5月31日 +125.76%
- 1億4900万
- 2022年5月31日
- -6億6100万
- 2023年5月31日 -0.76%
- -6億6600万
- 2024年5月31日
- -5億6900万
- 2025年5月31日
- -5億2200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) セグメント資産の調整額17,124百万円には、セグメント間取引消去△129百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産17,253百万円が含まれております。全社資産は、報告セグメントに属しない親会社での余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。2025/08/27 15:03
3 セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年6月1日 至 2025年5月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、物性・性能検査業等であります。
2 調整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益又は損失(△)の調整額△2,077百万円には、セグメント間取引消去38百万円、各報告セグメントに配分していない全社費用△2,116百万円が含まれております。全社費用は、報告セグメントに帰属しない管理部門及び研究開発部門に係る費用等であります。
(2) セグメント資産の調整額17,338百万円には、セグメント間取引消去△334百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産17,672百万円が含まれております。全社資産は、報告セグメントに属しない親会社での余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。
3 セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/08/27 15:03 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法2025/08/27 15:03
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- VISION[わたしたちの目指す未来]である「時代や地球と調和する『新しい快適のスタンダード』を織りあげよろこび広がる未来のくらしをつくる。」を実現するため、これまで培ってきたコア技術をベースに、そして空間の理想像を柔軟に描く創造力で、社会を変える新たな価値を創造していきます。2025/08/27 15:03
「SUMINOE GROUP WAY 2025~2027 STEPⅡ」では、以下5つの重点テーマを追求するとともに実力の底上げを確実に進めていくことで、2027年5月期までに目標の収益率である営業利益率5.0%、資本コストを上回るROE8.0%、PBR1.0倍を目指してまいります。

具体的な取り組みは、以下のとおりです。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度の売上高は、インテリア事業及び自動車・車両内装事業において増収となったため、前連結会計年度に比べ13億13百万円増加し、1,047億91百万円となりました。その結果、売上総利益は223億43百万円となりました。2025/08/27 15:03
営業利益は、自動車の生産計画変動による生産効率悪化やそれに伴う物流費の増加などの影響を受け、前連結会計年度に比べ2億98百万円減少し30億1百万円となりました。経常利益は、営業外費用として連結子会社の為替差損やシステム障害対応費用を計上したことなどから、前連結会計年度に比べ11億54百万円減少し25億14百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は、前連結会計年度に比べ2億4百万円減少し6億69百万円となりました。
その結果、ROE(自己資本当期純利益率)は2.1%となりました。今後も資本効率を高め、ROE向上に向けて尽力してまいります。