日本カーバイド工業（4064）の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 46億5170万
- 2009年3月31日 -64.48%
- 16億5245万
- 2009年12月31日 +13.17%
- 18億7000万
- 2010年3月31日 +54.08%
- 28億8123万
- 2010年6月30日 -49.29%
- 14億6100万
- 2010年9月30日 +74.26%
- 25億4600万
- 2010年12月31日 +48.11%
- 37億7100万
- 2011年3月31日 +24.77%
- 47億500万
- 2011年6月30日 -83.04%
- 7億9800万
- 2011年9月30日 +80.2%
- 14億3800万
- 2011年12月31日 +14.19%
- 16億4200万
- 2012年3月31日 -0.06%
- 16億4100万
- 2012年6月30日 -80.93%
- 3億1300万
- 2012年9月30日 +41.53%
- 4億4300万
- 2012年12月31日 +61.4%
- 7億1500万
- 2013年3月31日 +21.12%
- 8億6600万
- 2013年6月30日 -59.47%
- 3億5100万
- 2013年9月30日 +54.42%
- 5億4200万
- 2013年12月31日 +22.69%
- 6億6500万
- 2014年3月31日 +76.69%
- 11億7500万
- 2014年6月30日
- -5700万
- 2014年9月30日
- 3億7000万
- 2014年12月31日 +161.35%
- 9億6700万
- 2015年3月31日 +56.88%
- 15億1700万
- 2015年6月30日 -57.55%
- 6億4400万
- 2015年9月30日 +17.55%
- 7億5700万
- 2015年12月31日 +81.37%
- 13億7300万
- 2016年3月31日 +53.02%
- 21億100万
- 2016年6月30日 -74.35%
- 5億3900万
- 2016年9月30日 +83.12%
- 9億8700万
- 2016年12月31日 +60.39%
- 15億8300万
- 2017年3月31日 +62.79%
- 25億7700万
- 2017年6月30日 -64.45%
- 9億1600万
- 2017年9月30日 +43.23%
- 13億1200万
- 2017年12月31日 +77.21%
- 23億2500万
- 2018年3月31日 +39.01%
- 32億3200万
- 2018年6月30日 -75.96%
- 7億7700万
- 2018年9月30日 +95.11%
- 15億1600万
- 2018年12月31日 +45.78%
- 22億1000万
- 2019年3月31日 +19.86%
- 26億4900万
- 2019年6月30日 -77.99%
- 5億8300万
- 2019年9月30日 +91.94%
- 11億1900万
- 2019年12月31日 +73.73%
- 19億4400万
- 2020年3月31日 +31.53%
- 25億5700万
- 2020年6月30日 -80.41%
- 5億100万
- 2020年9月30日 -2.99%
- 4億8600万
- 2020年12月31日 +156.79%
- 12億4800万
- 2021年3月31日 +91.35%
- 23億8800万
- 2021年6月30日 -62.94%
- 8億8500万
- 2021年9月30日 +97.63%
- 17億4900万
- 2021年12月31日 +46.77%
- 25億6700万
- 2022年3月31日 +24.35%
- 31億9200万
- 2022年6月30日 -76.75%
- 7億4200万
- 2022年9月30日 +44.07%
- 10億6900万
- 2022年12月31日 +27.41%
- 13億6200万
- 2023年3月31日 -7.42%
- 12億6100万
- 2023年6月30日 -68.91%
- 3億9200万
- 2023年9月30日 +22.45%
- 4億8000万
- 2023年12月31日 +57.5%
- 7億5600万
- 2024年3月31日 +12.3%
- 8億4900万
- 2024年6月30日 -26.38%
- 6億2500万
- 2024年9月30日 +102.08%
- 12億6300万
- 2024年12月31日 +97.78%
- 24億9800万
- 2025年3月31日 +39.83%
- 34億9300万
- 2025年6月30日 -72.37%
- 9億6500万
- 2025年9月30日 +116.89%
- 20億9300万
- 2025年12月31日 +53.56%
- 32億1400万
- 2026年3月31日 +27.41%
- 40億9500万
個別
- 2008年3月31日
- 24億2427万
- 2009年3月31日 -94.99%
- 1億2145万
- 2010年3月31日 +915.66%
- 12億3357万
- 2011年3月31日 -8.4%
- 11億3000万
- 2012年3月31日
- -3億4800万
- 2013年3月31日 -94.83%
- -6億7800万
- 2014年3月31日 -13.13%
- -7億6700万
- 2015年3月31日
- -4億7400万
- 2016年3月31日
- 4億7700万
- 2017年3月31日 +13.21%
- 5億4000万
- 2018年3月31日 +73.89%
- 9億3900万
- 2019年3月31日 -90.73%
- 8700万
- 2020年3月31日
- -3700万
- 2021年3月31日
- 3億1600万
- 2022年3月31日 +149.05%
- 7億8700万
- 2023年3月31日
- -1億5300万
- 2024年3月31日 -567.97%
- -10億2200万
- 2025年3月31日
- -1600万
- 2026年3月31日 -999.99%
- -2億200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 報告される事業セグメントの会計処理は、(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)における記載と概ね同一であります。2026/06/25 10:00
報告セグメントの利益は、営業利益であります。
セグメント間の内部売上高又は振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #2 セグメント表の脚注（連結）
- グメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2026/06/25 10:00
- #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、その他の項目の金額の算定方法
報告される事業セグメントの会計処理は、(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益であります。
セグメント間の内部売上高又は振替高は市場実勢価格に基づいております。2026/06/25 10:00 - #4 役員報酬（連結）
- e 業績連動報酬に係る指標とその目標及び実績2026/06/25 10:00
業績連動報酬に係る指標は、事業収益力を高めることと、キャッシュを創出することを重視していることから、営業利益額(目標に対する達成度合い・対前期伸長度合い)及び営業キャッシュ・フロー(対前期伸長度合い)を用いております。当事業年度は、営業利益額については、目標34.0億円に対し、実績は40.9億円となりました。また、対前期では増加しました。営業キャッシュ・フローについては、対前期で増加となりました。
f 譲渡制限付株式報酬について - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 2026/06/25 10:00
成長見通し
各セグメントにおいて、当社の強みであるOne & Onlyの製品や技術を軸に事業拡大を進めていくことで、売上高は2025年度比約1.2倍、営業利益は約1.7倍の成長を目指します。
成長戦略としては、新中期経営計画においても、エレクトロニクスとセーフティを注力領域としています。その上で、改めてOne & Onlyの製品と技術に着目し、成長ドライバーを再定義いたしました。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- このような中、当社グループの事業では、電子・機能製品は、医薬品や農薬向け製品の出荷が増加しましたが、光学関連分野向け粘・接着剤では中国市場での競争激化により出荷が減少しました。フィルム・シート製品は、米国追加関税措置により損益へマイナスに影響を受けましたが、自動車向け3Dエンブレムの出荷やブラジルでの二輪車関連製品の出荷が増加しました。建材関連は、高強度高機能手すりの出荷が増加しました。エンジニアリングは、EPC事業(Engineering:設計 Procurement:調達 Construction:建設の3工程を一貫して引き受ける事業)の拡大により売上が増加しました。2026/06/25 10:00
このような状況のもと、当社グループの当連結会計年度の経営成績は、売上高は前連結会計年度比1,182百万円(2.4%)増の49,909百万円、営業利益は前連結会計年度比601百万円(17.2%)増の4,095百万円、経常利益は前連結会計年度比821百万円(21.9%)増の4,583百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は前連結会計年度比396百万円(17.9%)増の2,607百万円となりました。
セグメント別の経営成績は次のとおりであります。 - #7 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- (2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報2026/06/25 10:00
当事業年度において、営業損失の計上による減損の兆候が認められたことから、関連する事業用資産に共用資産を加えた、より大きな単位で減損損失を認識するかどうかの判定を行っております。
減損損失の認識の判定にあたって使用した主要な仮定及び見積りは、主として業界の需要動向や資源価格の上昇などの影響を踏まえた、顧客への販売予測や製造原価の想定及び資産グループの構成資産の正味売却価額であります。正味売却価額は不動産鑑定を基礎として評価しております。 - #8 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- (2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報2026/06/25 10:00
当連結会計年度において、当社の営業損失の計上による減損の兆候が認められたことから、関連する事業用資産に共用資産を加えた、より大きな単位で減損損失を認識するかどうかの判定を行っております。
減損損失の認識の判定にあたって使用した主要な仮定及び見積りは、主として業界の需要動向や資源価格の上昇などの影響を踏まえた、顧客への販売予測や製造原価の想定及び資産グループの構成資産の正味売却価額であります。正味売却価額は不動産鑑定を基礎として評価しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
