6118 アイダエンジニアリング

6118
2026/07/31
時価
712億円
PER 予
15.09倍
2010年以降
赤字-79.41倍
(2010-2026年)
PBR
0.75倍
2010年以降
0.39-1.35倍
(2010-2026年)
配当 予
3.27%
ROE 予
4.97%
ROA 予
3.43%
資料
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アイダエンジニアリング(6118)の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
53億6500万
2009年3月31日 -82.2%
9億5500万
2009年12月31日
-25億7300万
2010年3月31日 -114.89%
-55億2900万
2010年6月30日
5億4500万
2010年9月30日 +10.64%
6億300万
2010年12月31日 +75.12%
10億5600万
2011年3月31日 +38.35%
14億6100万
2011年6月30日 -58.73%
6億300万
2011年9月30日 +84.74%
11億1400万
2011年12月31日 +64%
18億2700万
2012年3月31日 +21.57%
22億2100万
2012年6月30日 -61.55%
8億5400万
2012年9月30日 +142.27%
20億6900万
2012年12月31日 +47.7%
30億5600万
2013年3月31日 +22.91%
37億5600万
2013年6月30日 -59.5%
15億2100万
2013年9月30日 +105.39%
31億2400万
2013年12月31日 +53.33%
47億9000万
2014年3月31日 +31.84%
63億1500万
2014年6月30日 -71.26%
18億1500万
2014年9月30日 +100%
36億3000万
2014年12月31日 +69.86%
61億6600万
2015年3月31日 +27.52%
78億6300万
2015年6月30日 -73.33%
20億9700万
2015年9月30日 +101.86%
42億3300万
2015年12月31日 +52.47%
64億5400万
2016年3月31日 +24.53%
80億3700万
2016年6月30日 -84.25%
12億6600万
2016年9月30日 +162.64%
33億2500万
2016年12月31日 +36.24%
45億3000万
2017年3月31日 +46.07%
66億1700万
2017年6月30日 -80.13%
13億1500万
2017年9月30日 +118.71%
28億7600万
2017年12月31日 +43.98%
41億4100万
2018年3月31日 +52.43%
63億1200万
2018年6月30日 -80.94%
12億300万
2018年9月30日 +94.01%
23億3400万
2018年12月31日 +59.51%
37億2300万
2019年3月31日 +49.37%
55億6100万
2019年6月30日 -80.27%
10億9700万
2019年9月30日 +175.93%
30億2700万
2019年12月31日 +42.52%
43億1400万
2020年3月31日 +43.09%
61億7300万
2020年6月30日 -97.1%
1億7900万
2020年9月30日 +762.01%
15億4300万
2020年12月31日 +57.81%
24億3500万
2021年3月31日 +52.85%
37億2200万
2021年6月30日 -92.75%
2億7000万
2021年9月30日 +195.56%
7億9800万
2021年12月31日 +75.31%
13億9900万
2022年3月31日 +79.06%
25億500万
2022年6月30日
-1億2100万
2022年9月30日
7億1600万
2022年12月31日 +38.83%
9億9400万
2023年3月31日 +54.93%
15億4000万
2023年6月30日 -56.43%
6億7100万
2023年9月30日 +112.67%
14億2700万
2023年12月31日 +26.21%
18億100万
2024年3月31日 +100.72%
36億1500万
2024年6月30日 -75.13%
8億9900万
2024年9月30日 +220.47%
28億8100万
2024年12月31日 +44.29%
41億5700万
2025年3月31日 +33%
55億2900万
2025年6月30日 -77.07%
12億6800万
2025年9月30日 +142.59%
30億7600万
2025年12月31日 +36.93%
42億1200万
2026年3月31日 +35.09%
56億9000万

個別

2008年3月31日
35億700万
2009年3月31日 -89.31%
3億7500万
2010年3月31日
-25億6100万
2011年3月31日
5億500万
2012年3月31日 +120.2%
11億1200万
2013年3月31日 +66.46%
18億5100万
2014年3月31日 +103.03%
37億5800万
2015年3月31日 +10.91%
41億6800万
2016年3月31日 +7.58%
44億8400万
2017年3月31日 -26.29%
33億500万
2018年3月31日 -1.69%
32億4900万
2019年3月31日 -19.05%
26億3000万
2020年3月31日 +72.21%
45億2900万
2021年3月31日 -30.18%
31億6200万
2022年3月31日 -67.71%
10億2100万
2023年3月31日 -21.84%
7億9800万
2024年3月31日 +61.15%
12億8600万
2025年3月31日 +125.43%
28億9900万
2026年3月31日 -8.62%
26億4900万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(注) 1 売上高の調整額はセグメント間取引高の消去額であり、セグメント利益の調整額はセグメント間取引消去に伴う調整額であり、セグメント資産の調整額はセグメント間債権債務の消去額等であり、減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額はセグメント間取引消去に伴う調整額等であります。
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)
2026/06/23 13:35
#2 セグメント表の脚注(連結)
上高の調整額はセグメント間取引高の消去額であり、セグメント利益の調整額はセグメント間取引消去に伴う調整額であり、セグメント資産の調整額はセグメント間債権債務の消去額等であり、減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額はセグメント間取引消去に伴う調整額等であります。
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2026/06/23 13:35
#3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
報告されている地域セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益又は損失は、営業利益又は損失の数値であります。セグメント間の取引は会社間の取引であり、市場価格等に基づいております。
2026/06/23 13:35
#4 役員報酬(連結)
取締役の報酬は、(a)固定報酬としての基本報酬、(b)単年度の会社の業績に連動して支給される業績連動賞与、(c)株価に連動する非金銭報酬(株式報酬)、で構成されます。社外取締役の報酬は、独立性の維持と客観的視点で経営全般を監督するという職責に鑑み、(a)固定報酬としての基本報酬のみとしております。
取締役の金銭による報酬である(a)基本報酬と(b)業績連動賞与については、2001年6月28日開催の当社第66回定時株主総会において、報酬限度額は年額3億円(使用人兼務取締役の使用人分給与は含まない)と設定しており、当事業年度の各社内取締役の個人別報酬額は、報酬諮問委員会の提案を踏まえ代表取締役社長が決定しております。また、(c)非金銭報酬(株式報酬)は、株式給付信託(BBT(=Board Benefit Trust))によるものとし、上記の取締役に対する金銭による報酬の限度額とは別枠として、2025年6月25日開催の当社第90回定時株主総会において、取締役に対して、3事業年度を対象に上限合計300,000ポイント(1ポイント=1株)、1事業年度当たりの上限合計100,000ポイントとして、当社株式を交付する旨の株式報酬枠を設定しております。業績連動賞与は、基本報酬の水準に関わりなく、ゼロを下限に連結営業利益の水準に応じて自動的に変動する仕組みであるため、基本報酬、業績連動賞与及び非金銭報酬(株式報酬)の支給割合は、連結営業利益の水準に応じて定まるのであって、基本報酬、業績連動賞与及び非金銭報酬(株式報酬)の支給割合を予め定めて、それに応じて各種報酬の額が定まるわけではありません。
(a)基本報酬については、役位や経験に応じた等級と、各等級に応じた月額報酬基準額が設定されており、 その基準額が月額報酬として支給されます。報酬基準額については、経営環境や世間水準を考慮して適正な水準を設定しております。
2026/06/23 13:35
#5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
当社グループでは2026年度より新たな中期経営計画(2026年度~2030年度)をスタートさせました。
中期経営計画の最終事業年度となる2030年度における売上高は900億円、営業利益は81億円を目指します。
(3) 中長期的な会社の経営戦略
2026/06/23 13:35
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
売上高については、サービス売上の増加や買収した米国子会社の売上合算により78,647百万円(同3.5%増)となりました。
利益面では、増収効果に加え事業ミックスの改善、プレス機粗利率改善等により営業利益は5,690百万円(同2.9%増)、経常利益は5,735百万円(同3.2%増)となりましたが、親会社株主に帰属する当期純利益は政策保有株式の売却益の減少や昨年度計上したドイツ子会社統合に伴う税効果適用の剥落等により4,260百万円(同16.5%減)となりました。
セグメントごとの経営成績は以下のとおりであります。
2026/06/23 13:35

IRBANK 採用情報

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