7965 象印マホービン

7965
2026/07/15
時価
1012億円
PER 予
18.46倍
2010年以降
4.01-43.18倍
(2010-2025年)
PBR
0.97倍
2010年以降
0.28-2.5倍
(2010-2025年)
配当 予
3.3%
ROE 予
5.27%
ROA 予
4.02%
資料
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象印マホービン(7965)の売上高の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年11月20日
615億9900万
2009年11月20日 -5.73%
580億7100万
2010年2月20日 -71.73%
164億1400万
2010年5月20日 +94.27%
318億8800万
2010年8月20日 +39.21%
443億9100万
2010年11月20日 +34.6%
597億5100万
2011年2月20日 -71.1%
172億6800万
2011年5月20日 +91.61%
330億8800万
2011年8月20日 +37.64%
455億4300万
2011年11月20日 +33.43%
607億6900万
2012年2月20日 -68.76%
189億8700万
2012年5月20日 +83.43%
348億2700万
2012年8月20日 +35.43%
471億6500万
2012年11月20日 +33.45%
629億4100万
2013年2月20日 -68.94%
195億5100万
2013年5月20日 +83.41%
358億5900万
2013年8月20日 +36.73%
490億2900万
2013年11月20日 +36.02%
666億8700万
2014年2月20日 -63.74%
241億7800万
2014年5月20日 +78.99%
432億7600万
2014年8月20日 +32.73%
574億4200万
2014年11月20日 +33.73%
768億1500万
2015年2月20日 -64.58%
272億1000万
2015年5月20日 +80.51%
491億1700万
2015年8月20日 +37.76%
676億6500万
2015年11月20日 +32.71%
897億9600万
2016年2月20日 -66.89%
297億2700万
2016年5月20日 +74.74%
519億4400万
2016年8月20日 +33.48%
693億3300万
2016年11月20日 +28.7%
892億3100万
2017年2月20日 -68.69%
279億4200万
2017年5月20日 +73.18%
483億9000万
2017年8月20日 +34.81%
652億3300万
2017年11月20日 +30.86%
853億6300万
2018年2月20日 -67.15%
280億4400万
2018年5月20日 +70.64%
478億5400万
2018年8月20日 +34.63%
644億2600万
2018年11月20日 +31.37%
846億3500万
2019年2月20日 -70.03%
253億6900万
2019年5月20日 +74.15%
441億7900万
2019年8月20日 +34.88%
595億8900万
2019年11月20日 +32.76%
791億1000万
2020年2月20日 -69.41%
242億300万
2020年5月20日 +64.52%
398億1900万
2020年8月20日 +40.09%
557億8200万
2020年11月20日 +34.36%
749億4700万
2021年2月20日 -67.05%
246億9800万
2021年5月20日 +72.09%
425億400万
2021年8月20日 +36.26%
579億1800万
2021年11月20日 +34.11%
776億7300万
2022年2月20日 -65.88%
265億
2022年5月20日 +70.74%
452億4700万
2022年8月20日 +36.86%
619億2300万
2022年11月20日 +33.28%
825億3400万
2023年2月20日 -67.13%
271億2800万
2023年5月20日 +67.53%
454億4700万
2023年8月20日 +36.29%
619億3800万
2023年11月20日 +34.8%
834億9400万
2024年2月20日 -66.29%
281億4400万
2024年5月20日 +69.03%
475億7200万
2024年8月20日 +38.18%
657億3500万
2024年11月20日 +32.69%
872億2100万
2025年2月20日 -66.71%
290億3200万
2025年5月20日 +72.68%
501億3200万
2025年8月20日 +35.02%
676億8700万
2025年11月20日 +34.67%
911億5100万
2026年2月20日 -66.67%
303億8400万
2026年5月20日 +68.54%
512億1000万

個別

2008年11月20日
582億1000万
2009年11月20日 -5.21%
551億7900万
2010年11月20日 +1.98%
562億7300万
2011年11月20日 +1.52%
571億2800万
2012年11月20日 +1.05%
577億2800万
2013年11月20日 +5.17%
607億1500万
2014年11月20日 +12.6%
683億6700万
2015年11月20日 +13.6%
776億6800万
2016年11月20日 -2.81%
754億8400万
2017年11月20日 -4.78%
718億7400万
2018年11月20日 -1.94%
704億7800万
2019年11月20日 -3.62%
679億2600万
2020年11月20日 -4.6%
648億
2021年11月20日 +3.06%
667億8400万
2022年11月20日 +6.47%
711億600万
2023年11月20日 -5.09%
674億8600万
2024年11月20日 +7.93%
728億3500万
2025年11月20日 +4.22%
759億500万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
(2) 有形固定資産
2026/02/18 9:19
#2 主要な顧客ごとの情報
3 主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。
2026/02/18 9:19
#3 売上高、地域ごとの情報(連結)
(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
2026/02/18 9:19
#4 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
b. 当社との人的関係、資本的関係又は取引関係その他の利害関係
社外取締役が所有する当社株式については、「第4 提出会社の状況 4 コーポレート・ガバナンスの状況等 (2)役員の状況」の所有株式数欄に記載のとおりであります。戸田奨氏はシヤチハタ株式会社の取締役であり、同社との間には取引関係があります。ただし、その取引額は当社の連結売上高の0.01%未満、かつ同社の売上高の0.01%未満であり、同氏の独立性に影響を与える取引ではありません。その他、社外取締役と当社との間に人的関係、資本的関係又は取引関係その他の利害関係はありません。
c. 社外取締役が企業統治において果たす機能・役割及び選任状況に関する考え方
2026/02/18 9:19
#5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
「サステナビリティ・シフト」では、2025年のCO₂排出量の削減率が2019年比で40%以上を見込むほか、健康経営優良法人に継続して認定されるなど、ESG課題への取り組みを進めました。
その結果、連結売上高は『SHIFT』で掲げた2025年目標90,000百万円に対し、91,151百万円と目標を上回りました。連結営業利益は、国内で高単価の商品を中心に販売が好調に推移したことに加え、円安による輸入コストの上昇に対する価格転嫁を進めた結果、7,436百万円(利益率8.2%)と目標の7,200百万円(利益率8.0%)を上回りました。ROEは6.8%となり、目標の7.0%を下回りましたが、引き続き資本コストを意識した資本政策を推進してまいります。
(3) 経営環境及び対処すべき課題
2026/02/18 9:19
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
「ドメイン・シフト」では、既存の市場やチャネルを深掘りするため、炊飯ジャー「炎舞炊き」やオーブンレンジ「EVERINO」を中心に商品のラインアップを拡大、また、高付加価値化や価格の適正化を進め、採算の改善を図りました。「グローバル・シフト」では、伸長する海外市場のEC化に適応したほか、2023年に韓国支店を設立するなど、直接貿易の営業体制を強化しました。「デジタル・シフト」では、生成AIサービスの導入を進めた事に加え、社内システムの完全クラウド化が完了した事で、業務効率化と事業の継続性を高めました。「サステナビリティ・シフト」では、2025年のCO₂排出量の削減率が2019年比で40%以上を見込むほか、健康経営優良法人に継続して認定されるなど、健康経営の推進やESG課題への取り組みを進めました。
その結果、当連結会計年度の売上高は、前年実績から3,929百万円増加し91,151百万円(前連結会計年度比4.5%増)となりました。製品区分別では、調理家電製品が前年を上回ったほか、生活家電製品も順調に推移しました。国内売上高は61,446百万円(前連結会計年度比10.1%増)、海外売上高は29,704百万円(同5.4%減)となり、海外売上高構成比は32.6%となりました。海外では台湾の販売が好調でしたが、中国が前年から大幅に減少しました。
利益につきましては、販売費及び一般管理費は増加しましたが、国内で高単価の商品を中心に販売が好調に推移したことに加え、円安による輸入コストの上昇に対する価格転嫁を進めたことで、営業利益は7,436百万円(前連結会計年度比24.9%増)となりました。経常利益は8,300百万円(同12.1%増)となり、前年は物流倉庫の移転に伴う土地・建物の譲渡により固定資産売却益を特別利益として計上していたため、親会社株主に帰属する当期純利益は5,980百万円(同7.5%減)となりました。
2026/02/18 9:19
#7 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
※1 関係会社との取引に係るものが次のとおり含まれております。
前事業年度(自 2023年11月21日至 2024年11月20日)当事業年度(自 2024年11月21日至 2025年11月20日)
営業取引による取引高
売上高21,608百万円20,387百万円
仕入高34,930百万円34,263百万円
2026/02/18 9:19

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