アステナ HD(8095)の資産の推移 - 四半期
連結
- 2008年11月30日
- 329億9804万
- 2009年11月30日 -6.83%
- 307億4417万
- 2010年11月30日 +15.29%
- 354億4455万
- 2011年2月28日 +2.83%
- 364億4913万
- 2011年5月31日 -0.2%
- 363億7691万
- 2011年8月31日 -0.6%
- 361億5840万
- 2011年11月30日 -3.12%
- 350億3112万
- 2012年2月29日 -0.61%
- 348億1658万
- 2012年5月31日 +1.05%
- 351億8380万
- 2012年8月31日 -0.26%
- 350億9195万
- 2012年11月30日 +0.27%
- 351億8501万
- 2013年2月28日 -1.72%
- 345億8049万
- 2013年5月31日 +1.43%
- 350億7513万
- 2013年8月31日 +4.23%
- 365億6022万
- 2013年11月30日 +2.76%
- 375億6997万
- 2014年2月28日 -5.14%
- 356億3818万
- 2014年5月31日 +4.65%
- 372億9598万
- 2014年8月31日 +1.21%
- 377億4908万
- 2014年11月30日 +4.9%
- 395億9848万
- 2015年2月28日 -1.11%
- 391億5745万
- 2015年5月31日 +1.37%
- 396億9573万
- 2015年8月31日 -4.79%
- 377億9497万
- 2015年11月30日 +0.65%
- 380億4081万
- 2016年2月29日 -4.45%
- 363億4882万
- 2016年5月31日 +1.49%
- 368億9195万
- 2016年8月31日 -0.17%
- 368億2915万
- 2016年11月30日 -1.08%
- 364億2968万
- 2017年2月28日 -1.45%
- 359億179万
- 2017年5月31日 +4.98%
- 376億8992万
- 2017年8月31日 -1.78%
- 370億1801万
- 2017年11月30日 +4.09%
- 385億3383万
- 2018年2月28日 -2.5%
- 375億7215万
- 2018年5月31日 +4.1%
- 391億1120万
- 2018年8月31日 +2.19%
- 399億6658万
- 2018年11月30日 +3.78%
- 414億7854万
- 2019年2月28日 -0.97%
- 410億7730万
- 2019年5月31日 +0.6%
- 413億2414万
- 2019年8月31日 +4.79%
- 433億394万
- 2019年11月30日 +3.26%
- 447億1555万
- 2020年2月29日 -2.29%
- 436億8960万
- 2020年5月31日 +21.37%
- 530億2431万
- 2020年8月31日 +4.53%
- 554億2848万
- 2020年11月30日 -2%
- 543億1911万
- 2021年2月28日 +5.43%
- 572億6876万
- 2021年5月31日 +5.19%
- 602億4011万
- 2021年8月31日 +2.83%
- 619億4681万
- 2021年11月30日 +2.59%
- 635億5365万
- 2022年2月28日 -0.71%
- 631億285万
- 2022年5月31日 +1.22%
- 638億7145万
- 2022年8月31日 -1.58%
- 628億6239万
- 2022年11月30日 +1.1%
- 635億5181万
- 2023年2月28日 +0.06%
- 635億8879万
- 2023年5月31日 +1.95%
- 648億2886万
- 2023年8月31日 +3.57%
- 671億4472万
- 2023年11月30日 +0.16%
- 672億5475万
- 2024年2月29日 -2%
- 659億1242万
- 2024年5月31日 +0.9%
- 665億241万
- 2024年8月31日 +0.32%
- 667億1711万
- 2024年11月30日 -3.18%
- 645億9526万
- 2025年2月28日 -3.66%
- 622億3100万
- 2025年5月31日 +5.31%
- 655億3600万
- 2025年8月31日 +8.75%
- 712億6900万
- 2025年11月30日 +5.85%
- 754億4100万
- 2026年2月28日 -2.83%
- 733億900万
- 2026年5月31日 +2.12%
- 748億6400万
個別
- 2008年11月30日
- 289億6711万
- 2009年11月30日 -6.7%
- 270億2643万
- 2010年11月30日 +1.05%
- 273億1058万
- 2011年11月30日 -2.66%
- 265億8532万
- 2012年11月30日 -1.63%
- 261億5302万
- 2013年11月30日 +7.89%
- 282億1725万
- 2014年11月30日 +4.37%
- 294億5043万
- 2015年11月30日 -2.23%
- 287億9463万
- 2016年11月30日 -1.89%
- 282億5115万
- 2017年11月30日 +5.67%
- 298億5319万
- 2018年11月30日 +6.77%
- 318億7516万
- 2019年11月30日 +6.36%
- 339億281万
- 2020年11月30日 +16.03%
- 393億3586万
- 2021年11月30日 -23.3%
- 301億6934万
- 2022年11月30日 -0.33%
- 300億7108万
- 2023年11月30日 +8.63%
- 326億6738万
- 2024年11月30日 -5.06%
- 310億1306万
- 2025年11月30日 +20.79%
- 374億6000万
有報情報
- #1 シンジケーション方式による金銭消費貸借契約(連結)
- 上記の金銭消費貸借契約について、以下の財務制限条項が付されております。2024/07/12 15:05
① 2020年11月末日に終了する本決算期及びそれ以降の各本決算期における連結貸借対照表の純資産の部の金額を、前本決算期における連結貸借対照表の純資産の部の金額の75パーセント以上とすること。
② 2020年11月末日に終了する本決算期及びそれ以降の各本決算期における連結損益計算書の経常損益が2期連続赤字とならないこと。 - #2 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 該当事項はありません。2024/07/12 15:05
3.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
該当事項はありません。 - #3 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報(連結)
- 3.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報2024/07/12 15:05
該当事項はありません。 - #4 当座貸越契約及び(又は)貸出コミットメントに関する借手の注記(連結)
- 上記のコミットメントライン契約について、以下の財務制限条項が付されております(契約ごとに条項は異なりますが、主なものを記載しております)。2024/07/12 15:05
① 年度決算期末における連結貸借対照表の純資産の部の金額が、直前の年度決算期末及び2021年11月決算期末における連結貸借対照表の純資産の部の金額の75パーセントを、それぞれ下回らないこと。
② 年度決算期末における連結損益計算書の経常損益の額が2期連続して損失とならないこと。 - #5 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- ※2 株式の取得により新たに連結子会社となった会社の資産及び負債の主な内訳2024/07/12 15:05
前第2四半期連結累計期間(自 2022年12月1日 至 2023年5月31日) - #6 災害による損失の注記(連結)
- 当第2四半期連結累計期間(自 2023年12月1日 至 2024年5月31日)2024/07/12 15:05
2024年1月に発生した能登半島地震の影響により被害を受けた固定資産の修繕費用等を計上しております。なお、上記に災害損失引当金繰入額18,950千円を含んでおります。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ② 財政状態2024/07/12 15:05
当第2四半期連結会計期間末の財政状態につきましては、総資産665億2百万円(前連結会計年度末比7億5千2百万円減)、負債合計374億4千9百万円(同12億3百万円減)、純資産は290億5千2百万円(同4億5千万円増)となりました。
総資産の減少の主な理由は、現金及び預金の減少11億6千9百万円、電子記録債権の増加4億1千7百万円、建設仮勘定の増加5億3千5百万円等によるものです。負債合計の減少の主な理由は、支払手形及び買掛金の増加2億4千6百万円、電子記録債務の増加4億3千9百万円、短期借入金の減少10億1千万円等によるものです。純資産の増加の主な理由は、利益剰余金の増加3億4千3百万円、その他有価証券評価差額金の増加7千7百万円等によるものです。