7865 ピープル

7865
2026/07/16
時価
14億円
PER
-倍
2010年以降
赤字-37.03倍
(2010-2026年)
PBR
0.8倍
2010年以降
0.78-6.74倍
(2010-2026年)
配当
0%
ROE
-%
ROA
-%
資料
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ピープル(7865)の商品の推移 - 全期間

【期間】

連結

2018年1月20日
2億8587万
2018年4月20日 -3.36%
2億7625万
2018年7月20日 +12.23%
3億1004万
2018年10月20日 +30.03%
4億314万
2019年1月20日 -29.74%
2億8323万
2019年4月20日 +13.5%
3億2145万
2019年7月20日 +7.48%
3億4550万
2019年10月20日 +27%
4億3878万
2020年1月20日 -6.98%
4億816万
2020年4月20日 -16.64%
3億4025万
2020年7月20日 -2.24%
3億3263万
2020年10月20日 +29.39%
4億3038万
2021年1月20日 -6.72%
4億146万

個別

2009年1月20日
2億1455万
2010年1月20日 -24.49%
1億6202万
2010年10月20日 +64.61%
2億6670万
2011年1月20日 -40.69%
1億5817万
2011年4月20日 +48.17%
2億3437万
2011年7月20日 -28.82%
1億6681万
2011年10月20日 +46.81%
2億4491万
2012年1月20日 +6.59%
2億6104万
2012年4月20日 +0.14%
2億6142万
2012年7月20日 -23.55%
1億9986万
2012年10月20日 +45.89%
2億9157万
2013年1月20日 -11.92%
2億5682万
2013年4月20日 +39.44%
3億5811万
2013年7月20日 -12.23%
3億1431万
2013年10月20日 +20.86%
3億7987万
2014年1月20日 -23.96%
2億8887万
2014年4月20日 +2.78%
2億9689万
2014年7月20日 -1.35%
2億9288万
2014年10月20日 +28.49%
3億7631万
2015年1月20日 -33.68%
2億4957万
2015年4月20日 +21.35%
3億286万
2015年7月20日 +13.42%
3億4351万
2015年10月20日 +34.01%
4億6032万
2016年1月20日 -11.17%
4億890万
2016年4月20日 +9.57%
4億4804万
2016年7月20日 +3.99%
4億6590万
2016年10月20日 +11.08%
5億1750万
2017年1月20日 -17.16%
4億2872万
2017年4月20日 -17%
3億5584万
2017年7月20日 +11.66%
3億9732万
2017年10月20日 +9.77%
4億3615万
2018年1月20日 -37.7%
2億7173万
2019年1月20日 -0.37%
2億7073万
2020年1月20日 +47.69%
3億9984万
2021年1月20日 +0.4%
4億146万
2021年4月20日 +10.14%
4億4218万
2021年7月20日 +20.48%
5億3273万
2021年10月20日 -1.84%
5億2294万
2022年1月20日 -24%
3億9743万
2022年4月20日 +35.61%
5億3896万
2022年7月20日 +28.69%
6億9359万
2022年10月20日 +7.73%
7億4718万
2023年1月20日 -11.09%
6億6434万
2023年4月20日 -10.47%
5億9481万
2023年7月20日 -16.93%
4億9411万
2023年10月20日 -18.77%
4億136万
2024年1月20日 -30.87%
2億7746万
2024年4月20日 +29.55%
3億5943万
2024年7月20日 -13.38%
3億1135万
2024年10月20日 -1.81%
3億571万
2025年1月20日 -13.96%
2億6302万
2025年4月20日 +8.34%
2億8495万
2025年7月20日 +20.64%
3億4377万
2025年10月20日 +4.65%
3億5977万
2026年1月20日 -10.75%
3億2110万
2026年4月20日 -2.56%
3億1287万

有報情報

#1 その他の参考情報(連結)
(4) 臨時報告書
金融商品取引法第24条の5第4項及び企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第4号
(主要株主の異動)の規定に基づく臨時報告書
2026/04/15 10:12
#2 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
人材の育成及び社内環境整備に関する方針
当社事業の根幹である人材育成については、パーパス実現に向けた従業員のモチベーションを向上させるため、まず、社内のしくみをフラット型組織へ変えていくと共に、人事評価と査定のしくみについては、「年功序列型」から「成果主義型」へと変更いたしました。また、社内における意思決定をスピーディーに行い、新商品プロジェクトの進行を加速するため、進行管理において新商品開発にかかる権限を各プロジェクトリーダーに移譲することを目的とする「予算申告制度」を策定し、実行しました。
また、育児・介護に関する休業や短時間勤務等の制度を導入し、多様な人材が能力を生かせる環境を整備しております。
2026/04/15 10:12
#3 主な資産及び負債の内容(連結)
商品
区分金額(千円)
乳児・知育・構成玩具296,318
ドール・メイキングトイ3,089
その他(遊具・乗り物・育児等)7,260
海外販売14,441
合計321,109
2026/04/15 10:12
#4 事業の内容
3 【事業の内容】
当社は、幼児玩具の企画・開発及び販売を主要業務としています。商品の製造についてはすべて委託生産を行い、閑散期の稼働率の低下によるロスを回避しています。商品カテゴリーとしては、乳児・知育・構成玩具、メイキングトイ、その他(遊具・乗り物・育児等)、海外販売・ロイヤリティ収入があります。
事業系統図は次の通りであります。
2026/04/15 10:12
#5 他勘定受入高に関する注記
※3. 他勘定受入高の内訳
前事業年度(自 2024年1月21日至 2025年1月20日)当事業年度(自 2025年1月21日至 2026年1月20日)
ロイヤリティ-千円924千円
商品廃棄損515千円5,171千円
2026/04/15 10:12
#6 当期商品仕入高および商品期末たな卸高に関する注記
商品期首棚卸高、当期商品仕入高および商品期末棚卸高には原材料(部品)が含まれております。2026/04/15 10:12
#7 略歴、役員の状況(執行役)(連結)
1999年3月当社 入社
2008年1月当社 商品企画部第一企画部部長 就任
2016年1月当社 執行役補 就任
2026/04/15 10:12
#8 発行済株式、株式の総数等(連結)
② 【発行済株式】
種類事業年度末現在発行数(株)(2026年1月20日)提出日現在発行数(株)(2026年4月15日)上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名内容
普通株式4,437,5004,437,500東京証券取引所スタンダード市場単元株式数100株
4,437,5004,437,500
2026/04/15 10:12
#9 監査報酬(連結)
① 監査公認会計士等に対する報酬の内容
区分前事業年度当事業年度
監査証明業務に基づく報酬(千円)非監査業務に基づく報酬(千円)監査証明業務に基づく報酬(千円)非監査業務に基づく報酬(千円)
(注) 当社と会計監査人との間の監査契約において、会社法に基づく監査と金融商品取引法に基づく監査の監査報酬等の額を明確に区分しておらず、実質的にも区分できませんので、合計額を記載しております。
②監査公認会計士等と同一のネットワークに対する報酬の内容
2026/04/15 10:12
#10 研究開発活動
(1) 研究開発活動の対象
当社の研究、及び商品開発は、次のとおりの商品を主体としています。
イ 就学前児童の玩具から同対象の映像・オーディオさらに保育事業に関する各種の研究開発活動
2026/04/15 10:12
#11 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1. 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2025年1月20日)当事業年度(2026年1月20日)
貸倒引当金1,050千円100千円
商品評価損7,149千円10,474千円
未払事業税910千円1,413千円
(注) 1.評価性引当額が26,682千円増加しております。この増加の主な内容は、減価償却資産に係る評価性引当額13,710千円を認識したことによるものであります。
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額
2026/04/15 10:12
#12 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(第50期(2027年1月期)の課題)
2019年より進めてきた事業構造改革は、計画通り完了いたしました。採算性および将来性の観点から見直しを行い、終了すべきカテゴリーはすべて整理を終えております。現在、当社の商品群はパーパスである「子どもの好奇心」に基づくラインアップへと再構築されました。
今後の成長は、好奇心を軸とした新シリーズ群が担います。第一弾「1curiosity(ワンキュリオシティ)」は、従来にない視点から遊びを再定義する挑戦的な取り組みであり、理解浸透に一定の時間を要するものの、中長期的なブランド価値向上の中核を担う存在です。次期第50期は、前期比2倍以上の店舗数の獲得に向け取り組み、徐々に業績に寄与するものと見ております。
2026/04/15 10:12
#13 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
① 既存商品群の収益性改善
② 収益性の高い新事業・新商品の育成
③ 中長期的なリターンを見据えた投資
2026/04/15 10:12
#14 重要な会計方針、財務諸表(連結)
当社の顧客との契約から生じる主要な事業における主な履行義務の内容及び当該履行義務を充足する通常の時点(収益を認識する通常の時点)は次のとおりであります。
当社は、幼児玩具の企画・開発及び販売を主要業務としております。商品の販売については、商品を顧客に引き渡した時点で顧客が当該商品に対する支配を獲得し、履行義務が充足されると判断しております。
ただし、国内販売において、出荷時から当該商品の支配が顧客に移転される時までの期間が通常の期間であるため、重要性等に関する代替的な取り扱いを適用し、出荷時に収益を認識しております。
2026/04/15 10:12
#15 金融商品関係、財務諸表(連結)
(金融商品関係)
1.金融商品の状況に関する事項
(1) 金融商品に対する取組方針
2026/04/15 10:12

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