山陰合同銀行(8381)の経常利益又は経常損失(△) - その他の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 8億5200万
- 2013年6月30日 -78.76%
- 1億8100万
- 2013年9月30日 +86.19%
- 3億3700万
- 2013年12月31日 +79.23%
- 6億400万
- 2014年3月31日 +15.73%
- 6億9900万
- 2014年6月30日 -78.83%
- 1億4800万
- 2014年9月30日 +120.27%
- 3億2600万
- 2014年12月31日 +70.25%
- 5億5500万
- 2015年3月31日 +21.08%
- 6億7200万
- 2015年6月30日 -94.79%
- 3500万
- 2015年9月30日 -54.29%
- 1600万
- 2015年12月31日 +712.5%
- 1億3000万
- 2016年3月31日 +104.62%
- 2億6600万
- 2016年6月30日
- -1700万
- 2016年9月30日
- 1900万
- 2016年12月31日 +999.99%
- 9億9400万
- 2017年3月31日 +12.07%
- 11億1400万
- 2017年6月30日 -83.39%
- 1億8500万
- 2017年9月30日 +149.19%
- 4億6100万
- 2017年12月31日 +47.94%
- 6億8200万
- 2018年3月31日 +26.39%
- 8億6200万
- 2018年6月30日 -84.22%
- 1億3600万
- 2018年9月30日 -5.88%
- 1億2800万
- 2018年12月31日 +84.38%
- 2億3600万
- 2019年3月31日 -75.42%
- 5800万
- 2019年6月30日
- -6200万
- 2019年9月30日 -103.23%
- -1億2600万
- 2019年12月31日 -1.59%
- -1億2800万
- 2020年3月31日 -7.03%
- -1億3700万
- 2020年6月30日
- -200万
- 2020年9月30日 -999.99%
- -4200万
- 2020年12月31日
- 1億7800万
- 2021年3月31日 +21.35%
- 2億1600万
- 2021年6月30日 -81.48%
- 4000万
- 2021年9月30日 +80%
- 7200万
- 2021年12月31日 +48.61%
- 1億700万
- 2022年3月31日 +35.51%
- 1億4500万
- 2022年6月30日
- -1100万
- 2022年9月30日 -9.09%
- -1200万
- 2022年12月31日
- 5900万
- 2023年3月31日 +147.46%
- 1億4600万
- 2023年6月30日 +999.99%
- 24億2700万
- 2023年9月30日 +0.41%
- 24億3700万
- 2023年12月31日 -2.01%
- 23億8800万
- 2024年3月31日 +5.07%
- 25億900万
- 2024年6月30日 -98.57%
- 3600万
- 2024年9月30日
- -6600万
- 2024年12月31日
- 800万
- 2025年3月31日 +999.99%
- 3億800万
- 2025年6月30日 -73.05%
- 8300万
- 2025年9月30日 +119.28%
- 1億8200万
- 2025年12月31日 +90.66%
- 3億4700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (7) 税金費用の調整額△6百万円は、全てセグメント間取引消去に係る法人税等調整額であります。2025/06/20 9:30
4 セグメント利益は、連結損益計算書の経常利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- (8) 税金費用の調整額6百万円は、全てセグメント間取引消去に係る法人税等調整額であります。2025/06/20 9:30
4 セグメント利益は、連結損益計算書の経常利益と調整を行っております。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当期の経営成績については、日本銀行によるマイナス金利政策の解除を受け、預金金利の引上げを行ったことから預金利息が増加したことに加え、大口先に対する貸倒引当金の計上などにより与信費用が増加しました。これら減益要因の一方で、貸出金利回りの上昇や、顧客取引の拡大による貸出金残高の増加などから資金利益が増加したほか、コンサルティング部門の収益増加(法人ソリューション手数料や預り資産関連手数料)などによる役務取引等利益の増加を主因として堅調に推移しました。2025/06/20 9:30
この結果、当連結会計年度の経常利益は前期比19億89百万円増加の267億16百万円となりました。このほか、固定資産の減損損失などを特別損失に計上した結果、親会社株主に帰属する当期純利益は前期比19億37百万円増加の187億37百万円となりました。
① 損益状況(連結) (単位:百万円)