山九(9065)の営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 258億1000万
- 2009年3月31日 -1.8%
- 253億4600万
- 2009年12月31日 -34.08%
- 167億700万
- 2010年3月31日 +30.05%
- 217億2800万
- 2010年6月30日 -81.25%
- 40億7300万
- 2010年9月30日 +136.56%
- 96億3500万
- 2010年12月31日 +53.5%
- 147億9000万
- 2011年3月31日 +26.75%
- 187億4700万
- 2011年6月30日 -73.52%
- 49億6500万
- 2011年9月30日 +92.79%
- 95億7200万
- 2011年12月31日 +49.77%
- 143億3600万
- 2012年3月31日 +28.96%
- 184億8700万
- 2012年6月30日 -73.71%
- 48億6100万
- 2012年9月30日 +103.74%
- 99億400万
- 2012年12月31日 +49.85%
- 148億4100万
- 2013年3月31日 +20.15%
- 178億3100万
- 2013年6月30日 -86.51%
- 24億600万
- 2013年9月30日 +163.22%
- 63億3300万
- 2013年12月31日 +78.79%
- 113億2300万
- 2014年3月31日 +46.32%
- 165億6800万
- 2014年6月30日 -67.5%
- 53億8400万
- 2014年9月30日 +83.3%
- 98億6900万
- 2014年12月31日 +50.51%
- 148億5400万
- 2015年3月31日 +43.08%
- 212億5300万
- 2015年6月30日 -78.89%
- 44億8600万
- 2015年9月30日 +136.09%
- 105億9100万
- 2015年12月31日 +66.05%
- 175億8600万
- 2016年3月31日 +38.27%
- 243億1700万
- 2016年6月30日 -73.92%
- 63億4100万
- 2016年9月30日 +114.43%
- 135億9700万
- 2016年12月31日 +56.7%
- 213億700万
- 2017年3月31日 +27.12%
- 270億8600万
- 2017年6月30日 -73.3%
- 72億3200万
- 2017年9月30日 +107.04%
- 149億7300万
- 2017年12月31日 +56.9%
- 234億9300万
- 2018年3月31日 +34.43%
- 315億8100万
- 2018年6月30日 -67.32%
- 103億2200万
- 2018年9月30日 +90.1%
- 196億2200万
- 2018年12月31日 +51.01%
- 296億3200万
- 2019年3月31日 +32.45%
- 392億4700万
- 2019年6月30日 -75.79%
- 95億
- 2019年9月30日 +101.99%
- 191億8900万
- 2019年12月31日 +58.17%
- 303億5200万
- 2020年3月31日 +33.02%
- 403億7400万
- 2020年6月30日 -77.39%
- 91億3000万
- 2020年9月30日 +91.28%
- 174億6400万
- 2020年12月31日 +50.23%
- 262億3600万
- 2021年3月31日 +29.32%
- 339億2800万
- 2021年6月30日 -75.23%
- 84億400万
- 2021年9月30日 +112.58%
- 178億6500万
- 2021年12月31日 +47.15%
- 262億8800万
- 2022年3月31日 +31.11%
- 344億6500万
- 2022年6月30日 -74.25%
- 88億7600万
- 2022年9月30日 +115.55%
- 191億3200万
- 2022年12月31日 +55.54%
- 297億5700万
- 2023年3月31日 +28.27%
- 381億6900万
- 2023年6月30日 -76.98%
- 87億8600万
- 2023年9月30日 +92.42%
- 169億600万
- 2023年12月31日 +59.85%
- 270億2400万
- 2024年3月31日 +30.31%
- 352億1600万
- 2024年6月30日 -75.14%
- 87億5400万
- 2024年9月30日 +128.9%
- 200億3800万
- 2024年12月31日 +64.04%
- 328億7000万
- 2025年3月31日 +33.69%
- 439億4500万
- 2025年6月30日 -78.1%
- 96億2300万
- 2025年9月30日 +113.64%
- 205億5900万
- 2025年12月31日 +55.9%
- 320億5200万
個別
- 2008年3月31日
- 171億1400万
- 2009年3月31日 +3.1%
- 176億4400万
- 2010年3月31日 -9.66%
- 159億3900万
- 2011年3月31日 -16.9%
- 132億4500万
- 2012年3月31日 -2.54%
- 129億900万
- 2012年9月30日 -43.71%
- 72億6700万
- 2013年3月31日 +73.06%
- 125億7600万
- 2014年3月31日 -10.84%
- 112億1300万
- 2015年3月31日 +49.52%
- 167億6600万
- 2016年3月31日 -1.74%
- 164億7500万
- 2017年3月31日 +12.99%
- 186億1500万
- 2018年3月31日 +10.1%
- 204億9600万
- 2019年3月31日 +21.77%
- 249億5700万
- 2019年9月30日 -47.34%
- 131億4200万
- 2020年3月31日 +107.13%
- 272億2100万
- 2021年3月31日 -13.88%
- 234億4200万
- 2022年3月31日 -7.7%
- 216億3800万
- 2023年3月31日 +22.92%
- 265億9800万
- 2024年3月31日 +0.29%
- 266億7400万
- 2025年3月31日 +17.71%
- 313億9800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法2025/06/26 13:58
報告されている事業セグメントの会計処理方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益であります。なお、セグメント間の内部収益および振替高は、市場価格等に基づいております。
3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、情報システム、人材派遣、機材賃貸、土木・建築工事等の関連サービスを実施しております。
2.セグメント利益の調整額 43百万円は、未実現利益調整額であります。また、資産のうち、調整額の項目に含めた全社資産の金額は、72,427百万円であります。
その主なものは、親会社での余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)および管理部門に係る資産等であります。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4.有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、新規連結に伴う増加額を含んでおりません。2025/06/26 13:58 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益であります。なお、セグメント間の内部収益および振替高は、市場価格等に基づいております。2025/06/26 13:58 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- ①財務指標2025/06/26 13:58
②非財務指標財務指標 中期目標2026年度(見直し前) 中期目標2026年度(見直し後) 長期目標2030年度 売上高 6,300億円 以上 6,600億円 7,000億円 以上 営業利益率 6.7% 以上 7.1% 8.0% 以上 海外売上高成長率(2021年度比) 25% UP 25% UP 65% UP
- #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における世界経済は、サービス業が世界的に好調を維持し、インフレ圧力の緩和で消費回復、IT関連財の需要回復で情報通信サービスが好調に推移しました。一方、製造業における生産活動の回復が力強さに欠け、関税リスクの高まりが景気の不確実性を増しております。米国では、良好な所得環境が個人消費を下支えし、EV関連を中心に設備投資が堅調に推移しました。中国では、インフラ投資・設備投資において政策的回復の動きを見せましたが、外需の低迷、住宅販売・個人消費の低迷等が内需を中心に影響し、日系企業の生産活動にも影響しました。東南アジアでは、IT関連財の需要回復で輸出が好調に推移し、インフレ圧力の緩和で内需も堅調に推移しておりますが、化学業界ではメンテナンス案件が端境期で減少しました。国内経済では、半導体需要、サービス輸出は堅調に推移しておりますが、中国景気の減速で対中輸出に影響がでております。また、国内需要は、人手不足の影響はありますが、価格転嫁の動き、化学業界の旺盛なメンテナンス需要、堅調な設備更新・環境関連投資に支えられ、回復の動きを見せています。2025/06/26 13:58
このような経済情勢の下、当連結会計年度における売上高は6,067億91百万円と前連結会計年度に比べ7.7%の増収、利益面においては営業利益が439億45百万円と24.8%の増益、経常利益が446億79百万円と22.0%の増益、親会社株主に帰属する当期純利益が307億47百万円と26.1%の増益となりました。
セグメントごとの業績は次のとおりであります。