ウィザス(9696)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 10億4285万
- 2009年3月31日 -18.5%
- 8億4987万
- 2009年12月31日
- -8979万
- 2010年3月31日
- 3億9005万
- 2010年6月30日
- -4億5449万
- 2010年9月30日
- 4860万
- 2010年12月31日 +999.99%
- 6億1661万
- 2011年3月31日 +99.85%
- 12億3232万
- 2011年6月30日
- -5億5291万
- 2011年9月30日
- -2億3577万
- 2011年12月31日
- 3億1317万
- 2012年3月31日 +153.49%
- 7億9387万
- 2012年6月30日
- -6億328万
- 2012年9月30日
- -2億3228万
- 2012年12月31日
- 1億3924万
- 2013年3月31日 +100.05%
- 2億7857万
- 2013年6月30日
- -6億5263万
- 2013年9月30日
- -4億3141万
- 2013年12月31日
- -8181万
- 2014年3月31日
- 1億1348万
- 2014年6月30日
- -4億7523万
- 2014年9月30日
- 4671万
- 2014年12月31日 +999.99%
- 6億107万
- 2015年3月31日 +62.56%
- 9億7712万
- 2015年6月30日
- -3億7759万
- 2015年9月30日
- 9812万
- 2015年12月31日 +581.81%
- 6億6899万
- 2016年3月31日 +70.5%
- 11億4063万
- 2016年6月30日
- -4億835万
- 2016年9月30日
- -5249万
- 2016年12月31日
- 4億2067万
- 2017年3月31日 +49.73%
- 6億2988万
- 2017年6月30日
- -4億4624万
- 2017年9月30日
- -111万
- 2017年12月31日
- 5億1618万
- 2018年3月31日 +60.02%
- 8億2601万
- 2018年6月30日
- -4億2385万
- 2018年9月30日
- 4513万
- 2018年12月31日 +999.99%
- 6億8232万
- 2019年3月31日 +73.07%
- 11億8091万
- 2019年6月30日
- -3億1393万
- 2019年9月30日
- 1億5612万
- 2019年12月31日 +465.2%
- 8億8241万
- 2020年3月31日 +59.54%
- 14億779万
- 2020年6月30日
- -5億3078万
- 2020年9月30日
- -3億8047万
- 2020年12月31日
- 3億9870万
- 2021年3月31日 +178.46%
- 11億1022万
- 2021年6月30日 -94.95%
- 5602万
- 2021年9月30日 +999.99%
- 7億5840万
- 2021年12月31日 +112.56%
- 16億1206万
- 2022年3月31日 +31.97%
- 21億2736万
- 2022年6月30日 -92.79%
- 1億5328万
- 2022年9月30日 +426.64%
- 8億725万
- 2022年12月31日 +86.15%
- 15億274万
- 2023年3月31日 +41.26%
- 21億2270万
- 2023年6月30日 -97.26%
- 5816万
- 2023年9月30日 +999.99%
- 6億7107万
- 2023年12月31日 +91.49%
- 12億8504万
- 2024年3月31日 +53.26%
- 19億6951万
- 2024年6月30日
- -643万
- 2024年9月30日
- 5億9701万
- 2024年12月31日 +79.33%
- 10億7060万
- 2025年3月31日 +56.78%
- 16億7843万
- 2025年6月30日
- -4億3026万
個別
- 2008年3月31日
- 8億7348万
- 2009年3月31日 -26.42%
- 6億4272万
- 2010年3月31日 -56.22%
- 2億8137万
- 2011年3月31日 +232.49%
- 9億3553万
- 2012年3月31日 -38.44%
- 5億7594万
- 2013年3月31日 -54.2%
- 2億6376万
- 2014年3月31日 -63.55%
- 9613万
- 2015年3月31日 +708.41%
- 7億7718万
- 2016年3月31日 +6.1%
- 8億2458万
- 2017年3月31日 -50.46%
- 4億853万
- 2018年3月31日 +29.84%
- 5億3044万
- 2019年3月31日 +51.66%
- 8億449万
- 2020年3月31日 +52.57%
- 12億2740万
- 2021年3月31日 -11.39%
- 10億8754万
- 2022年3月31日 +88.13%
- 20億4597万
- 2023年3月31日 -17.7%
- 16億8384万
- 2024年3月31日 -12.41%
- 14億7490万
- 2025年3月31日 -21.05%
- 11億6438万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 費用、本社の内装工事等が含まれております。2025/06/27 10:58
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、ヘルスケア事業等を含んでおります。
2.調整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益又は損失(△)の調整額△2,436,526千円には、セグメント間取引消去△154千円及び各報告セグメントに配分していない全社費用△2,436,371千円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2) セグメント資産の調整額9,876,173千円には、セグメント間取引消去△93,958千円、各報告セグメントに配分していない全社資産9,970,132千円が含まれております。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない現金及び預金、投資有価証券、管理部門の固定資産及び繰延税金資産等であります。
(3) 減価償却費の調整額66,159千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係るものであります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額57,597千円には、提出会社の人事や基幹システムの構築費用等が含まれております。
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/27 10:58 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/06/27 10:58
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部売上高及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 役員報酬(連結)
- 業績連動報酬等は、事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため業績指標を反映した現金報酬とし、翌年度の業績連動報酬等へ反映するものとしております。2025/06/27 10:58
業績指標は、管轄する部門の売上高、営業利益、経常利益の昨年対比かつ目標達成度合いに応じて算出されるものとし、その値は、中期経営計画と整合するよう年度ごとの計画策定時に設定するものとしております。
非金銭報酬等は、当社の社外取締役を除く取締役を対象に、当社の企業価値の持続的な向上を図るインセンティブを与えるとともに、株主との一層の価値共有を進めることを目的とした制度として、譲渡制限付株式報酬としております。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における連結経営成績の概況は以下の通りです。2025/06/27 10:58
売上高の増収は、主に高校・大学事業、グローバル事業及び能力開発・キャリア支援事業の各事業において、堅調に推移したことと期中に文教分野でのタブレット端末等・ネットワーク整備の教育インフラ事業、東大生起業家の教育出版・講演事業、東大生中心のオンライン個別指導事業のグループインによるものです。2025年3月期 前期比 売上高 219億92百万円 6.3%増 営業利益 16億78百万円 14.8%減 経常利益 16億32百万円 16.4%減
営業利益、経常利益の減益につきまして、学習塾事業及びグローバル事業で増益を達成した一方で、高校・大学事業では、通信制高校における中長期的支持拡大のため、第一学院managaraBASEの新規出校費用増並びに指導の充実による対面行事(スクーリング)の宿泊日数の増加及び年間実施回数の増加による行事費の増、教員の充足による人件費増等により減益となりました。また、能力開発・キャリア支援事業においては期中に株式会社V-Growthがグループインしたことにより増収となったものの、営業体制強化による人件費増等もあり減益となりました。販管部門においては引き続き管理部門効率化によるBPO費用、新中期経営計画策定のための外部コンサル費用や租税公課の増加等により、当連結会計年度における段階利益は減益となりました。