有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第22期(2024/04/16-2024/10/15)

①【投資有価証券の主要銘柄】
「21世紀東京 日本株式ファンド」
a 投資有価証券明細

	(令和6年11月29日現在)
国/地域		種類	銘柄名	業種	数量又は 額面総額	帳簿価額 単価 (円)	帳簿価額 金額 (円)	評価額 単価 (円)	評価額 金額 (円)	投資 比率 (%)
日本		株式	三菱重工業	機械	45,000	2,240.00	100,800,000	2,197.50	98,887,500	7.20
日本		株式	アドバンテスト	電気機器	10,000	8,061.00	80,610,000	8,240.00	82,400,000	6.00
日本		株式	鹿島建設	建設業	30,000	2,665.00	79,950,000	2,733.00	81,990,000	5.97
日本		株式	トヨタ自動車	輸送用機器	25,000	2,555.00	63,875,000	2,551.50	63,787,500	4.65
日本		株式	日立製作所	電気機器	17,000	4,053.00	68,901,000	3,751.00	63,767,000	4.64
日本		株式	三井物産	卸売業	20,000	3,229.00	64,580,000	3,136.00	62,720,000	4.57
日本		株式	日本製鉄	鉄鋼	20,000	3,090.00	61,800,000	3,059.00	61,180,000	4.46
日本		株式	ソニーグループ	電気機器	20,000	2,814.00	56,280,000	3,007.00	60,140,000	4.38
日本		株式	荏原製作所	機械	25,000	2,487.00	62,175,000	2,239.50	55,987,500	4.08
日本		株式	日本取引所グループ	その他金融業	30,000	1,827.00	54,810,000	1,803.50	54,105,000	3.94
日本		株式	オンワードホールディングス	繊維製品	100,000	537.00	53,700,000	531.00	53,100,000	3.87
日本		株式	スカパーJSATホールディングス	情報・通信業	60,000	910.00	54,600,000	864.00	51,840,000	3.78
日本		株式	フルヤ金属	その他製品	15,000	3,845.52	57,682,929	3,445.00	51,675,000	3.76
日本		株式	商船三井	海運業	10,000	4,850.00	48,500,000	5,129.00	51,290,000	3.74
日本		株式	東京地下鉄	陸運業	30,000	1,625.93	48,777,908	1,660.00	49,800,000	3.63
日本		株式	住友不動産	不動産業	10,000	4,627.00	46,270,000	4,638.00	46,380,000	3.38
日本		株式	長野計器	精密機器	18,900	2,588.32	48,919,336	2,371.00	44,811,900	3.26
日本		株式	ジョイフル本田	小売業	25,000	1,769.35	44,233,864	1,781.00	44,525,000	3.24
日本		株式	三菱電機	電気機器	17,000	2,417.00	41,089,000	2,547.00	43,299,000	3.15
日本		株式	富士製薬工業	医薬品	25,000	1,314.00	32,850,000	1,614.00	40,350,000	2.94
日本		株式	高島屋	小売業	30,000	1,259.50	37,785,000	1,195.00	35,850,000	2.61
日本		株式	デンソー	輸送用機器	15,000	2,163.23	32,448,559	2,129.00	31,935,000	2.33
日本		株式	太平電業	建設業	5,000	5,113.82	25,569,119	4,975.00	24,875,000	1.81
日本		株式	大同特殊鋼	鉄鋼	15,000	1,385.00	20,775,000	1,172.00	17,580,000	1.28

(注) 投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該銘柄の評価金額の比率をいいます。
b 種類別及び業種別投資比率

(令和6年11月29日現在)
種類	業種	投資比率(%)
株式(国内)	建設業	7.78
	繊維製品	3.87
	医薬品	2.94
	鉄鋼	5.74
	機械	11.28
	電気機器	18.18
	輸送用機器	6.97
	精密機器	3.26
	その他製品	3.76
	陸運業	3.63
	海運業	3.74
	情報・通信業	3.78
	卸売業	4.57
	小売業	5.85
	その他金融業	3.94
	不動産業	3.38
合計		92.67

(注) 投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該種類の評価金額の比率をいいます。