三菱製鋼（5632）の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 136億900万
- 2009年3月31日 -25.64%
- 101億1900万
- 2009年12月31日
- -21億1400万
- 2010年3月31日
- -13億1100万
- 2010年6月30日
- 13億9600万
- 2010年9月30日 +176.79%
- 38億6400万
- 2010年12月31日 +76.32%
- 68億1300万
- 2011年3月31日 +36.34%
- 92億8900万
- 2011年6月30日 -73%
- 25億800万
- 2011年9月30日 +99.28%
- 49億9800万
- 2011年12月31日 +78.03%
- 88億9800万
- 2012年3月31日 +24.7%
- 110億9600万
- 2012年6月30日 -86.67%
- 14億7900万
- 2012年9月30日 +60.92%
- 23億8000万
- 2012年12月31日 -8.15%
- 21億8600万
- 2013年3月31日 +31.38%
- 28億7200万
- 2013年6月30日 -66.02%
- 9億7600万
- 2013年9月30日 +127.15%
- 22億1700万
- 2013年12月31日 +76.68%
- 39億1700万
- 2014年3月31日 +21.22%
- 47億4800万
- 2014年6月30日 -79.84%
- 9億5700万
- 2014年9月30日 +139.5%
- 22億9200万
- 2014年12月31日 +60.99%
- 36億9000万
- 2015年3月31日 +33.69%
- 49億3300万
- 2015年6月30日 -80.74%
- 9億5000万
- 2015年9月30日 +79.68%
- 17億700万
- 2015年12月31日 +85.18%
- 31億6100万
- 2016年3月31日 +35.59%
- 42億8600万
- 2016年6月30日 -82.22%
- 7億6200万
- 2016年9月30日 +85.43%
- 14億1300万
- 2016年12月31日 +70.77%
- 24億1300万
- 2017年3月31日 +60.01%
- 38億6100万
- 2017年6月30日 -68.25%
- 12億2600万
- 2017年9月30日 +38.34%
- 16億9600万
- 2017年12月31日 +42.98%
- 24億2500万
- 2018年3月31日 +32.74%
- 32億1900万
- 2018年6月30日 -91.95%
- 2億5900万
- 2018年9月30日 +211.97%
- 8億800万
- 2018年12月31日 -5.57%
- 7億6300万
- 2019年3月31日 +38.27%
- 10億5500万
- 2019年6月30日 -95.64%
- 4600万
- 2019年9月30日 +60.87%
- 7400万
- 2019年12月31日 +447.3%
- 4億500万
- 2020年3月31日 +7.65%
- 4億3600万
- 2020年6月30日
- -13億4600万
- 2020年9月30日 -77.79%
- -23億9300万
- 2020年12月31日 -78.98%
- -42億8300万
- 2021年3月31日 -15.41%
- -49億4300万
- 2021年6月30日
- 15億9600万
- 2021年9月30日 +71.43%
- 27億3600万
- 2021年12月31日 +69.99%
- 46億5100万
- 2022年3月31日 +34.81%
- 62億7000万
- 2022年6月30日 -86.73%
- 8億3200万
- 2022年9月30日 +104.33%
- 17億
- 2022年12月31日 +69%
- 28億7300万
- 2023年3月31日 +93.07%
- 55億4700万
- 2023年6月30日 -85.47%
- 8億600万
- 2023年9月30日 +256.33%
- 28億7200万
- 2023年12月31日 -3.1%
- 27億8300万
- 2024年3月31日 +72.76%
- 48億800万
- 2024年6月30日 -72.05%
- 13億4400万
- 2024年9月30日 +135.34%
- 31億6300万
- 2024年12月31日 +57.79%
- 49億9100万
- 2025年3月31日 +31.52%
- 65億6400万
- 2025年6月30日 -87.92%
- 7億9300万
- 2025年9月30日 +167.47%
- 21億2100万
- 2025年12月31日 +38.61%
- 29億4000万
個別
- 2008年3月31日
- 103億5500万
- 2009年3月31日 -28.56%
- 73億9800万
- 2010年3月31日
- -29億5900万
- 2011年3月31日
- 25億3200万
- 2012年3月31日 +111.14%
- 53億4600万
- 2013年3月31日 -41.19%
- 31億4400万
- 2014年3月31日 -2.42%
- 30億6800万
- 2015年3月31日 +11.18%
- 34億1100万
- 2016年3月31日 -16.71%
- 28億4100万
- 2017年3月31日 -22.21%
- 22億1000万
- 2018年3月31日 +32.04%
- 29億1800万
- 2019年3月31日 +35.54%
- 39億5500万
- 2020年3月31日 -18.48%
- 32億2400万
- 2021年3月31日
- -34億3600万
- 2022年3月31日
- 77億2200万
- 2023年3月31日 -4.79%
- 73億5200万
- 2024年3月31日 -63.15%
- 27億900万
- 2025年3月31日 +32.23%
- 35億8200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 2025/06/19 15:16
(注)全社資産は、報告セグメントに帰属しない長期投資資金(投資有価証券ほか)等であります。(単位:百万円) 棚卸資産の調整額 △0 △25 連結財務諸表の営業利益 4,808 6,564 - #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/06/19 15:16
報告セグメントの利益は営業利益ベースの数値であり、セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #3 役員報酬（連結）
- a.業績に連動する賞与2025/06/19 15:16
単年度の連結営業利益額に加えESG指標(E:CO₂排出量、S:労働災害件数、G:取締役会実効性評価)を導入しており、一定の時期に取締役に対し支給します。指標として、連結営業利益額及び各ESG指標を選んだ理由は、着実な年度収益向上への意欲を向上させるとともに、中期経営計画で基本方針の1つと位置付けているESGに関する目標達成への意欲を向上させるためであります。
業績に連動する賞与の算定方法は、単年度の指標達成度(連結営業利益額及びESG指標)を加味して支給額を決定するインセンティブ性を高める制度としております。なお、2024年度の連結営業利益は実績値65億6千4百万円、またESG指標につきましては改善しております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 調達コスト面は、原材料市況は下落しているものの、エネルギー価格をはじめ諸コストの上昇や為替変動影響を受け、高位に推移しました。2025/06/19 15:16
このような状況下、当社グループの連結売上高は、戦略事業である精密ばね部品の大型案件量産開始があったものの、建設機械向け及び自動車向け等の売上数量減により、前期比103億5千9百万円(6.1%)減収の1,595億8千4百万円となりました。連結営業利益は、売上数量減があったものの、戦略事業である精密ばね部品・海外鋼材事業の収益貢献等により、前期比17億5千5百万円(36.5%)増益の65億6千4百万円となりました。
また、親会社株主に帰属する当期純利益は、ドイツばね事業からの撤退等による特別損失を計上したものの、営業増益及び営業外費用の削減等により、前期比33億3千3百万円増益の23億6千3百万円(前期は親会社株主に帰属する当期純損失9億6千9百万円)となりました。 - #5 財務制限条項に関する注記（連結）
- 各年度の決算期の末日における連結の貸借対照表における純資産の部の金額を、2021年3月期の末日における連結の貸借対照表における純資産の部の金額の75%の金額以上にそれぞれ維持する。2025/06/19 15:16
本契約締結日又はそれ以降に終了する各年度の決算期に係る連結の損益計算書における営業損益に関して、それぞれ2期連続して営業損失を計上しないことを確約する。
(2)当社を借入人とする財務制限条項付きのシンジケートローン契約を金融機関と締結しております。 - #6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- ①当該事業の減損に関する判断2025/06/19 15:16
MSSC CANADAの資産はMSSC CANADAが採用している米国会計基準に沿って減損を検討しており、当社グループはキャッシュ・フローを生み出す最小単位を、内部管理上採用している事業及び拠点を基本単位としてグルーピングしていることから、カナダ国内でばね事業を営んでいるMSSC CANADAは1つの資産グループとしております。MSSC CANADAは一部主要顧客の販売不振による影響で売上が減少しており、当連結会計年度において営業損失を計上し、減損の兆候を識別しました。事業計画より割引前将来キャッシュ・フローを算出し、資産グループの帳簿価額と比較した結果、割引前将来キャッシュ・フローが帳簿価額を上回るため、減損損失の計上は不要と判断しました。
②当該資産の回収可能価額の見積り
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
