リケン(6462)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 73億4600万
- 2009年3月31日 -96.66%
- 2億4500万
- 2009年12月31日 +161.63%
- 6億4100万
- 2010年3月31日 +213.42%
- 20億900万
- 2010年6月30日 -33.6%
- 13億3400万
- 2010年9月30日 +119.42%
- 29億2700万
- 2010年12月31日 +62.86%
- 47億6700万
- 2011年3月31日 +21.86%
- 58億900万
- 2011年6月30日 -81.89%
- 10億5200万
- 2011年9月30日 +138.97%
- 25億1400万
- 2011年12月31日 +59.31%
- 40億500万
- 2012年3月31日 +35.93%
- 54億4400万
- 2012年6月30日 -70.17%
- 16億2400万
- 2012年9月30日 +70.75%
- 27億7300万
- 2012年12月31日 +40.5%
- 38億9600万
- 2013年3月31日 +21.18%
- 47億2100万
- 2013年6月30日 -71.81%
- 13億3100万
- 2013年9月30日 +114.43%
- 28億5400万
- 2013年12月31日 +53.43%
- 43億7900万
- 2014年3月31日 +32.56%
- 58億500万
- 2014年6月30日 -78.59%
- 12億4300万
- 2014年9月30日 +112.07%
- 26億3600万
- 2014年12月31日 +51.56%
- 39億9500万
- 2015年3月31日 +40.55%
- 56億1500万
- 2015年6月30日 -76.65%
- 13億1100万
- 2015年9月30日 +114.04%
- 28億600万
- 2015年12月31日 +53.46%
- 43億600万
- 2016年3月31日 +29.56%
- 55億7900万
- 2016年6月30日 -78.54%
- 11億9700万
- 2016年9月30日 +96.49%
- 23億5200万
- 2016年12月31日 +59.95%
- 37億6200万
- 2017年3月31日 +56.88%
- 59億200万
- 2017年6月30日 -71.67%
- 16億7200万
- 2017年9月30日 +88.16%
- 31億4600万
- 2017年12月31日 +62.33%
- 51億700万
- 2018年3月31日 +45.7%
- 74億4100万
- 2018年6月30日 -75.41%
- 18億3000万
- 2018年9月30日 +65.68%
- 30億3200万
- 2018年12月31日 +65.86%
- 50億2900万
- 2019年3月31日 +37.68%
- 69億2400万
- 2019年6月30日 -84.17%
- 10億9600万
- 2019年9月30日 +107.57%
- 22億7500万
- 2019年12月31日 +59.16%
- 36億2100万
- 2020年3月31日 +44.55%
- 52億3400万
- 2020年6月30日
- -2億3900万
- 2020年9月30日 -302.93%
- -9億6300万
- 2020年12月31日
- 5億3500万
- 2021年3月31日 +409.91%
- 27億2800万
- 2021年6月30日 -20.2%
- 21億7700万
- 2021年9月30日 +57.6%
- 34億3100万
- 2021年12月31日 +30.52%
- 44億7800万
- 2022年3月31日 +14.38%
- 51億2200万
- 2022年6月30日 -79.71%
- 10億3900万
- 2022年9月30日 +61.21%
- 16億7500万
- 2022年12月31日 +94.21%
- 32億5300万
- 2023年3月31日 +43.74%
- 46億7600万
- 2023年6月30日 -80.5%
- 9億1200万
個別
- 2008年3月31日
- 48億700万
- 2009年3月31日
- -9億9600万
- 2010年3月31日
- -3億5800万
- 2011年3月31日
- 25億300万
- 2012年3月31日 +13.7%
- 28億4600万
- 2013年3月31日 -3.51%
- 27億4600万
- 2014年3月31日 +29.17%
- 35億4700万
- 2015年3月31日 -1.78%
- 34億8400万
- 2016年3月31日 -10.1%
- 31億3200万
- 2017年3月31日 -13.09%
- 27億2200万
- 2018年3月31日 -1.62%
- 26億7800万
- 2019年3月31日 -10.42%
- 23億9900万
- 2020年3月31日 -36.77%
- 15億1700万
- 2021年3月31日 -45.15%
- 8億3200万
- 2022年3月31日 +219.59%
- 26億5900万
- 2023年3月31日 -47.31%
- 14億100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産の調整額は、セグメント間債権債務等消去及び事業セグメントに配分できない資産等によるものです。2023/06/26 9:25
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、配管機器事業、EMC事業及び熱エンジニアリング事業等を含んでおります。
2 調整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額は、セグメント間取引によるものです。
(2)セグメント資産の調整額は、セグメント間債権債務等消去及び事業セグメントに配分できない資産等によるものです。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2023/06/26 9:25 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループと関連の深い自動車産業につきましては、対前期比で自動車生産は増加したものの、依然として半導体の部品不足などにより、各国の自動車生産は本格的な回復には至りませんでした。2023/06/26 9:25
このような状況のなか、当連結会計年度における当社グループ売上高は、自動車生産台数の回復や円安による為替影響により86,382百万円(前期比10.2%増)の増収となりました。営業利益は、円安による増益効果はあったものの原材料費やエネルギー価格の高騰の影響等により4,676百万円(前期比8.7%減)となりました。経常利益は、海外の持分法適用会社の利益や受取保険金等が増加したことにより7,374百万円(前期比12.9%増)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、減損損失が増加したこと等により4,318百万円(前期比0.3%減)に留まりました。
セグメント別の状況は、売上高は自動車・産業機械部品事業が72,904百万円(前期比11.3%増)、その他は16,089百万円(前期比3.9%増)となりました。営業利益は自動車・産業機械部品事業が3,023百万円(前期比15.3%減)となり、その他が1,618百万円(前期比12.8%減)となりました。 - #4 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (2) 会計上の見積りの内容に関する理解に資する情報2023/06/26 9:25
当事業年度において、2期連続して営業損失を計上している事業部の固定資産について減損の兆候を識別し、当該事業部の事業から得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額と帳簿価額を比較した結果、当該割引前キャッシュ・フローが帳簿価額を上回ったため、減損損失は認識していません。
この将来業績は、翌期以降に収益性が一定程度改善することを前提に見積もっています。 - #5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (2) 会計上の見積りの内容に関する理解に資する情報2023/06/26 9:25
当連結会計年度において、2期連続して営業損失を計上している当社の事業部の固定資産について減損の兆候を識別し、当該事業部の事業から得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額と帳簿価額を比較した結果、当該割引前キャッシュ・フローが帳簿価額を上回ったため、減損損失は認識していません。
また、当連結会計年度において、2期連続して営業損失を計上している国内子会社及び継続して営業損失となる見込みの国内子会社について減損の兆候を識別し、当該子会社の事業から得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額と帳簿価額を比較した結果、当該割引前キャッシュ・フローが帳簿価額を下回った子会社について、減損損失を認識しました。