図研(6947)の営業活動によるキャッシュ・フローの推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 11億9786万
- 2009年3月31日 +4.25%
- 12億4876万
- 2009年12月31日 -51.12%
- 6億1039万
- 2010年3月31日 +47.88%
- 9億266万
- 2010年9月30日 -87.97%
- 1億855万
- 2010年12月31日 +436.55%
- 5億8244万
- 2011年3月31日 +64.36%
- 9億5732万
- 2011年9月30日 +13.5%
- 10億8659万
- 2012年3月31日 +34.99%
- 14億6681万
- 2012年9月30日
- -4186万
- 2013年3月31日
- 3億3800万
- 2013年9月30日 +167.31%
- 9億351万
- 2014年3月31日 +37.6%
- 12億4327万
- 2014年9月30日 -9.93%
- 11億1976万
- 2015年3月31日 +41.53%
- 15億8480万
- 2015年9月30日 -12.16%
- 13億9212万
- 2016年3月31日 -78.48%
- 2億9952万
- 2016年9月30日 +494.32%
- 17億8014万
- 2017年3月31日 +45.31%
- 25億8671万
- 2017年9月30日 -8.05%
- 23億7845万
- 2018年3月31日 +49.15%
- 35億4736万
- 2018年9月30日 -42.13%
- 20億5303万
- 2019年3月31日 +66.87%
- 34億2582万
- 2019年9月30日 -26.79%
- 25億815万
- 2020年3月31日 +67.76%
- 42億771万
- 2020年9月30日 -55.87%
- 18億5705万
- 2021年3月31日 +43.32%
- 26億6150万
- 2021年9月30日 +49.48%
- 39億7831万
- 2022年3月31日 -68.64%
- 12億4762万
- 2022年9月30日 -48.31%
- 6億4491万
- 2023年3月31日 +346.54%
- 28億7978万
- 2023年9月30日 -6.72%
- 26億8616万
- 2024年3月31日 +81.68%
- 48億8021万
- 2024年9月30日 -43.96%
- 27億3493万
- 2025年3月31日 +77.76%
- 48億6169万
- 2025年9月30日 -54.45%
- 22億1455万
- 2026年3月31日 +176.85%
- 61億3108万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 各キャッシュ・フローの状況と要因は次のとおりであります。2026/06/19 11:04
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
営業活動の結果得られた資金は、61億3千1百万円(前期比 12億6千9百万円増)となりました。これは主に税金等調整前当期純利益71億2千3百万円(前期比 3億6百万円減)の計上、前受金の増加額26億7千1百万円(前期は8千3百万円の減少)、減価償却費8億4千4百万円(前期比 1千4百万円増)などの増加要因と、法人税等の支払額22億9千1百万円(前期比 7億6千9百万円増)、前払費用の増加額10億3千6百万円(前期は8千3百万円の増加)、持分法による投資利益9億円(前期比 4億8百万円増)などの減少要因との差引合計によるものであります。 - #2 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結キャッシュ・フロー計算書)2026/06/19 11:04
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「棚卸資産の増減額(△は増加)」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた9千円は、「棚卸資産の増減額(△は増加)」44,853千円、「その他」