トーエル(3361)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年4月30日
- -4240万
- 2009年4月30日
- 13億8605万
- 2009年10月31日 -66.86%
- 4億5930万
- 2010年1月31日 +109.21%
- 9億6092万
- 2010年4月30日 +44.99%
- 13億9326万
- 2010年7月31日 -70.15%
- 4億1587万
- 2010年10月31日 +5.71%
- 4億3962万
- 2011年1月31日 +73.53%
- 7億6285万
- 2011年4月30日 +55.6%
- 11億8698万
- 2011年7月31日 -71.18%
- 3億4209万
- 2011年10月31日 +61.86%
- 5億5371万
- 2012年1月31日 +125.55%
- 12億4891万
- 2012年4月30日 +27.6%
- 15億9360万
- 2012年7月31日 -68.96%
- 4億9466万
- 2012年10月31日 +45.75%
- 7億2096万
- 2013年1月31日 +70.89%
- 12億3205万
- 2013年4月30日 +46.65%
- 18億682万
- 2013年7月31日 -83.15%
- 3億451万
- 2013年10月31日 +73.74%
- 5億2906万
- 2014年1月31日 +77.27%
- 9億3789万
- 2014年4月30日 +65.65%
- 15億5362万
- 2014年7月31日 -75.44%
- 3億8149万
- 2014年10月31日 +26.54%
- 4億8273万
- 2015年1月31日 +140.44%
- 11億6069万
- 2015年4月30日 +56.74%
- 18億1925万
- 2015年7月31日 -85.46%
- 2億6460万
- 2015年10月31日 +68.21%
- 4億4508万
- 2016年1月31日 +126.95%
- 10億1013万
- 2016年4月30日 +85.57%
- 18億7453万
- 2016年7月31日 -83.98%
- 3億33万
- 2016年10月31日 +73.23%
- 5億2026万
- 2017年1月31日 +126.91%
- 11億8053万
- 2017年4月30日 +66.41%
- 19億6450万
- 2017年7月31日 -75.15%
- 4億8818万
- 2017年10月31日 +7.87%
- 5億2658万
- 2018年1月31日 +100.2%
- 10億5422万
- 2018年4月30日 +66.17%
- 17億5181万
- 2018年7月31日 -82.69%
- 3億322万
- 2018年10月31日 +39.11%
- 4億2182万
- 2019年1月31日 +118.45%
- 9億2149万
- 2019年4月30日 +76.64%
- 16億2775万
- 2019年7月31日 -88.64%
- 1億8495万
- 2019年10月31日 +79.42%
- 3億3184万
- 2020年1月31日 +130.09%
- 7億6355万
- 2020年4月30日 +86.11%
- 14億2103万
- 2020年7月31日 -77.42%
- 3億2087万
- 2020年10月31日 +63.88%
- 5億2585万
- 2021年1月31日 +95.1%
- 10億2592万
- 2021年4月30日 +64.37%
- 16億8629万
- 2021年7月31日 -78.65%
- 3億6006万
- 2021年10月31日 +54.41%
- 5億5597万
- 2022年1月31日 +91.86%
- 10億6669万
- 2022年4月30日 +58.31%
- 16億8872万
- 2022年7月31日 -77.06%
- 3億8733万
- 2022年10月31日 +71.61%
- 6億6469万
- 2023年1月31日 +117.84%
- 14億4794万
- 2023年4月30日 +47.83%
- 21億4056万
- 2023年7月31日 -79.82%
- 4億3201万
- 2023年10月31日 +83.57%
- 7億9303万
- 2024年1月31日 +89.12%
- 14億9980万
- 2024年4月30日 +52.29%
- 22億8402万
- 2024年7月31日 -82.06%
- 4億966万
- 2024年10月31日 +75.14%
- 7億1746万
- 2025年1月31日 +83.82%
- 13億1885万
- 2025年4月30日 +46.84%
- 19億3665万
- 2025年7月31日 -87.37%
- 2億4463万
- 2025年10月31日 +98.25%
- 4億8498万
- 2026年1月31日 +145.48%
- 11億9055万
個別
- 2008年4月30日
- -2157万
- 2009年4月30日
- 11億3625万
- 2010年4月30日 -7.19%
- 10億5451万
- 2011年4月30日 -36.25%
- 6億7223万
- 2012年4月30日 +41.34%
- 9億5011万
- 2013年4月30日 +31.11%
- 12億4566万
- 2014年4月30日 +7.72%
- 13億4178万
- 2015年4月30日 +27.74%
- 17億1402万
- 2016年4月30日 -6.17%
- 16億827万
- 2017年4月30日 +0.02%
- 16億851万
- 2018年4月30日 -12.61%
- 14億565万
- 2019年4月30日 -11.27%
- 12億4727万
- 2020年4月30日 -2.34%
- 12億1808万
- 2021年4月30日 +23.67%
- 15億641万
- 2022年4月30日 +2.79%
- 15億4842万
- 2023年4月30日 +24.55%
- 19億2857万
- 2024年4月30日 +4.48%
- 20億1506万
- 2025年4月30日 -21.46%
- 15億8266万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注) 減価償却費103,499千円は、全社資産に係る減価償却費であります。持分法適用会社への投資額55,149千円は各報告セグメントに配分していない持分法適用会社への投資額であります。有形固定資産及び無形固定資産の増加額53,308千円は、全社資産に係る増加額であります。2025/07/31 10:00
(注2) セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年5月1日 至 2025年4月30日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- (注) 減価償却費109,608千円は、全社資産に係る減価償却費であります。持分法適用会社への投資額60,403千円は各報告セグメントに配分していない持分法適用会社への投資額であります。有形固定資産及び無形固定資産の増加額87,232千円は、全社資産に係る増加額であります。2025/07/31 10:00
(注2) セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同様であります。2025/07/31 10:00
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (3) 経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等2025/07/31 10:00
当社グループは、持続的な成長と安定した収益性を目指す観点から、主な経営指標としてセグメント別の売上高及び営業利益を重視しております。経営方針・経営戦略、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等については「第2 事業の状況 4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析 (2) 経営者の視点による経営成績等の状況に関する分析・検討内容 ③ 経営成績の分析」に記載しております。
(4) 経営環境 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような環境の下、エネルギー事業においてはLPガスの商慣行是正のための改正省令が施行されましたが、当社は引き続き公正な判断に基づく適正且つ安価な価格を既存のお客さまに提供すると共に新規顧客開拓を推進し利益の確保に努めました。また、災害時に復旧が早いLPガス設備を積極的に提案するなど継続的な事業基盤の確立を着実に進めました。ウォーター事業においては、拡大するウォーター需要への備えとして安定稼働を図るため管理体制の強化を進めております。また、高品質な天然の原水をコンセプトとした自社ブランドをより一層浸透させる為の差別化戦略に尽力し拡販に注力しました。2025/07/31 10:00
以上の結果、当連結会計年度の売上高は27,388百万円(前連結会計年度比1.1%増)、営業利益は1,936百万円(前連結会計年度比15.2%減)、経常利益は2,265百万円(前連結会計年度比20.9%減)、また、第1四半期において創業者功労金を特別損失に計上したことにより、親会社株主に帰属する当期純利益は841百万円(前連結会計年度比61.4%減)となりました。
セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。