SBS HD(2384)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 33億2597万
- 2009年12月31日 -13.15%
- 28億8866万
- 2010年3月31日 -76.49%
- 6億7924万
- 2010年6月30日 +146.96%
- 16億7747万
- 2010年9月30日 +94.04%
- 32億5503万
- 2010年12月31日 +30.96%
- 42億6287万
- 2011年3月31日 -99.06%
- 3996万
- 2011年6月30日 +999.99%
- 5億1970万
- 2011年9月30日 +100.49%
- 10億4195万
- 2011年12月31日 +109.02%
- 21億7786万
- 2012年3月31日 -75.64%
- 5億3057万
- 2012年6月30日 +151.17%
- 13億3261万
- 2012年9月30日 +51.62%
- 20億2047万
- 2012年12月31日 +43.61%
- 29億156万
- 2013年3月31日
- -6312万
- 2013年6月30日
- 7億385万
- 2013年9月30日 +119.12%
- 15億4229万
- 2013年12月31日 +168.5%
- 41億4100万
- 2014年3月31日 -83.72%
- 6億7400万
- 2014年6月30日 +119.58%
- 14億8000万
- 2014年9月30日 +122.16%
- 32億8800万
- 2014年12月31日 +25.4%
- 41億2300万
- 2015年3月31日 -82.2%
- 7億3400万
- 2015年6月30日 +143.6%
- 17億8800万
- 2015年9月30日 +142.56%
- 43億3700万
- 2015年12月31日 +23.29%
- 53億4700万
- 2016年3月31日 -88.05%
- 6億3900万
- 2016年6月30日 +736.78%
- 53億4700万
- 2016年9月30日 +17.51%
- 62億8300万
- 2016年12月31日 +19.59%
- 75億1400万
- 2017年3月31日 -89.21%
- 8億1100万
- 2017年6月30日 +114.92%
- 17億4300万
- 2017年9月30日 +141.08%
- 42億200万
- 2017年12月31日 +48.24%
- 62億2900万
- 2018年3月31日 -85.36%
- 9億1200万
- 2018年6月30日 +156.25%
- 23億3700万
- 2018年9月30日 +52.08%
- 35億5400万
- 2018年12月31日 +131.85%
- 82億4000万
- 2019年3月31日 -53.43%
- 38億3700万
- 2019年6月30日 +44.57%
- 55億4700万
- 2019年9月30日 +40.63%
- 78億100万
- 2019年12月31日 +30.44%
- 101億7600万
- 2020年3月31日 -50.09%
- 50億7900万
- 2020年6月30日 +22.92%
- 62億4300万
- 2020年9月30日 +37.15%
- 85億6200万
- 2020年12月31日 +28.01%
- 109億6000万
- 2021年3月31日 -56.78%
- 47億3700万
- 2021年6月30日 +194.89%
- 139億6900万
- 2021年9月30日 +25.7%
- 175億5900万
- 2021年12月31日 +17.92%
- 207億600万
- 2022年3月31日 -76.41%
- 48億8400万
- 2022年6月30日 +70.82%
- 83億4300万
- 2022年9月30日 +55.36%
- 129億6200万
- 2022年12月31日 +68.52%
- 218億4400万
- 2023年3月31日 -51.47%
- 106億
- 2023年6月30日 +34.36%
- 142億4200万
- 2023年9月30日 +18.01%
- 168億700万
- 2023年12月31日 +17.33%
- 197億1900万
- 2024年3月31日 -58.87%
- 81億1000万
- 2024年6月30日 +35.12%
- 109億5800万
- 2024年9月30日 +20.72%
- 132億2800万
- 2024年12月31日 +33.84%
- 177億400万
- 2025年3月31日 -81.91%
- 32億200万
- 2025年6月30日 +99.53%
- 63億8900万
- 2025年9月30日 +171.37%
- 173億3800万
- 2025年12月31日 +22.82%
- 212億9500万
個別
- 2008年12月31日
- 10億1358万
- 2009年12月31日 -66.33%
- 3億4124万
- 2010年12月31日 +321.84%
- 14億3950万
- 2011年12月31日 -48.68%
- 7億3868万
- 2012年12月31日 -6.96%
- 6億8726万
- 2013年12月31日 +68.64%
- 11億5900万
- 2014年12月31日 +68.77%
- 19億5600万
- 2015年12月31日 +17.02%
- 22億8900万
- 2016年12月31日 +5.77%
- 24億2100万
- 2017年12月31日 +27.05%
- 30億7600万
- 2018年12月31日 +20.29%
- 37億
- 2019年12月31日 -27.78%
- 26億7200万
- 2020年12月31日 +68.15%
- 44億9300万
- 2021年12月31日 -29.62%
- 31億6200万
- 2022年12月31日 +193.3%
- 92億7400万
- 2023年12月31日 +13.62%
- 105億3700万
- 2024年12月31日 -13.4%
- 91億2500万
- 2025年12月31日 +6.32%
- 97億200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産991百万円であります。2025/03/25 15:09
2 セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年1月1日 至 2024年12月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去52百万円及び各報告セグメントに配分していない当社に係る損益△72百万円であります。
(2) セグメント資産の調整額は、セグメント間取引消去△64,208百万円及び各報告セグメントに配分していない全社資産87,204百万円であります。全社資産の主なものは当社の余資運用資金(現金及び預金)、グループ内金融及び管理部門に係る資産等であります。
(3) 減価償却費の調整額は、セグメント間取引消去0百万円及び各報告セグメントに帰属しない当社の減価償却費665百万円であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間取引消去△124百万円及び各報告セグメントに配分していない全社資産576百万円であります。
2 セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2025/03/25 15:09 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/03/25 15:09
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
「注記事項(会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)」に記載のとおり、有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法については、従来、当社及び国内連結子会社では主に定率法を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法に変更しております。 - #4 役員報酬(連結)
- 員の業績連動報酬に係る事項
業績報酬は、会社業績との連動性を高め、かつ客観性及び透明性を高めるために評価の基本を「連結営業利益」としております。業績報酬の額は、取締役会で決定した「取締役の報酬内規」(以下「取締役報酬内規」という。)の定めにもとづき、連結営業利益の目標達成に応じた定量ポイントと役位ごとに求められる役割、機能、責任、実績を評価した定性ポイントの合計に、役位ごとの基準額を乗じて算定しております。
なお、当事業年度における業績連動報酬に係る連結営業利益の目標は「16,000百万円」(不動産売却益を除く。)であり、実績は「12,931百万円」(不動産売却益を除く。)となっております。2025/03/25 15:09 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (2) 目標とする経営指標2025/03/25 15:09
当社グループは、中長期的な視点から事業の持続的成長、収益力及び資本効率の向上を図る方針であります。また、重要な事業戦略、投資戦略の一環として、物流施設の自社開発と流動化サイクルを計画的に循環させることで、3PL及び4PL事業の安定的成長を図る独自のビジネスモデルを推進しております。積極投資により収益力を高めるとともに財務の健全性も堅持し、売上高営業利益率5.5%、自己資本比率30%の達成を中期的な目標として掲げ、これを判断指標と位置づけております。
(3) 経営環境、中長期的な会社の経営戦略 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- a. 経営成績2025/03/25 15:09
当連結会計年度の業績については、売上高は前年同期より162億33百万円増(+3.8%)の4,481億45百万円、営業利益は同20億14百万円減(△10.2%)の177億4百万円、経常利益は同12億84百万円減(△6.5%)の184億63百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は同4億37百万円減(△4.3%)の96億19百万円となりました。
セグメント別の経営成績は以下のとおりです。