b 表示方法の変更
1 当事業年度の損益計算書において独立掲記した次の科目は、前事業年度においては次のとおり表示している。
前事業年度は営業外収益の「雑収入」に含めていた「受取賃貸料」は、金額的重要性が増したため、別掲している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、営業外収益の「雑収入」として表示していた7,108百万円は、「受取賃貸料」1,701百万円、「雑収入」5,406百万円に組み替えている。
2 以下の事項について、記載を省略している。
(1) 財務諸表等規則第8条の6に定めるリース取引に関する注記については、同条第4項により、記載を省略している。
(2) 財務諸表等規則第26条に定める減価償却累計額の注記については、同条第2項により、記載を省略している。
(3) 財務諸表等規則第68条の4に定める1株当たり純資産額の注記については、同条第3項により、記載を省略している。
(4) 財務諸表等規則第86条に定める研究開発費の注記については、同条第2項により、記載を省略している。
(5) 財務諸表等規則第95条の3の2に定める減損損失に関する注記については、同条第2項により、記載を省略している。
(6) 財務諸表等規則第95条の5の2に定める1株当たり当期純損益金額に関する注記については、同条第3項により、記載を省略している。
(7) 財務諸表等規則第107条に定める自己株式に関する注記については、同条第2項により、記載を省略している。