アジアパイル HD(5288)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 19億9500万
- 2009年3月31日 -14.89%
- 16億9800万
- 2009年12月31日
- -8700万
- 2010年3月31日 -272.41%
- -3億2400万
- 2010年6月30日
- -2億7400万
- 2010年9月30日
- -1億3400万
- 2010年12月31日 -73.13%
- -2億3200万
- 2011年3月31日
- -1億9800万
- 2011年6月30日
- 1億500万
- 2011年9月30日 +43.81%
- 1億5100万
- 2011年12月31日 +288.08%
- 5億8600万
- 2012年3月31日 +12.63%
- 6億6000万
- 2012年6月30日 -43.03%
- 3億7600万
- 2012年9月30日 +113.3%
- 8億200万
- 2012年12月31日 +86.16%
- 14億9300万
- 2013年3月31日 +28.2%
- 19億1400万
- 2013年6月30日 -57.68%
- 8億1000万
- 2013年9月30日 +135.8%
- 19億1000万
- 2013年12月31日 +70.99%
- 32億6600万
- 2014年3月31日 +21.37%
- 39億6400万
- 2014年6月30日 -79.06%
- 8億3000万
- 2014年9月30日 +97.59%
- 16億4000万
- 2014年12月31日 +71.95%
- 28億2000万
- 2015年3月31日 +26.7%
- 35億7300万
- 2015年6月30日 -77.81%
- 7億9300万
- 2015年9月30日 +111.73%
- 16億7900万
- 2015年12月31日 +37.11%
- 23億200万
- 2016年3月31日 +0.96%
- 23億2400万
- 2016年6月30日 -77.19%
- 5億3000万
- 2016年9月30日 +151.7%
- 13億3400万
- 2016年12月31日 +64.84%
- 21億9900万
- 2017年3月31日 +15.23%
- 25億3400万
- 2017年6月30日 -80.39%
- 4億9700万
- 2017年9月30日 +166.6%
- 13億2500万
- 2017年12月31日 +84.68%
- 24億4700万
- 2018年3月31日 +31.71%
- 32億2300万
- 2018年6月30日 -52.96%
- 15億1600万
- 2018年9月30日 +93.73%
- 29億3700万
- 2018年12月31日 +49.4%
- 43億8800万
- 2019年3月31日 +18.78%
- 52億1200万
- 2019年6月30日 -70.74%
- 15億2500万
- 2019年9月30日 +79.08%
- 27億3100万
- 2019年12月31日 +47.86%
- 40億3800万
- 2020年3月31日 +25.71%
- 50億7600万
- 2020年6月30日 -81.46%
- 9億4100万
- 2020年9月30日 +110.84%
- 19億8400万
- 2020年12月31日 +56.5%
- 31億500万
- 2021年3月31日 +7.57%
- 33億4000万
- 2021年6月30日 -62.6%
- 12億4900万
- 2021年9月30日 +57.73%
- 19億7000万
- 2021年12月31日 +4.67%
- 20億6200万
- 2022年3月31日 +5.92%
- 21億8400万
- 2022年6月30日 -30.91%
- 15億900万
- 2022年9月30日 +140.36%
- 36億2700万
- 2022年12月31日 +48.94%
- 54億200万
- 2023年3月31日 +16.31%
- 62億8300万
- 2023年6月30日 -69.12%
- 19億4000万
- 2023年9月30日 +69.54%
- 32億8900万
- 2023年12月31日 +50.93%
- 49億6400万
- 2024年3月31日 +41.34%
- 70億1600万
- 2024年6月30日 -88.68%
- 7億9400万
- 2024年9月30日 +115.49%
- 17億1100万
- 2024年12月31日 +98.83%
- 34億200万
- 2025年3月31日 +27.37%
- 43億3300万
- 2025年6月30日 -34.04%
- 28億5800万
- 2025年9月30日 +90.24%
- 54億3700万
- 2025年12月31日 +49.26%
- 81億1500万
- 2026年3月31日 +34.11%
- 108億8300万
個別
- 2008年3月31日
- 25億6200万
- 2009年3月31日 -20.61%
- 20億3400万
- 2010年3月31日
- -1億9200万
- 2011年3月31日
- 2億7100万
- 2012年3月31日 +90.04%
- 5億1500万
- 2013年3月31日 +235.15%
- 17億2600万
- 2014年3月31日 +112.92%
- 36億7500万
- 2015年3月31日 -18.04%
- 30億1200万
- 2016年3月31日 -51.39%
- 14億6400万
- 2017年3月31日 -74.39%
- 3億7500万
- 2018年3月31日 +392%
- 18億4500万
- 2019年3月31日 -57.4%
- 7億8600万
- 2020年3月31日 +19.21%
- 9億3700万
- 2021年3月31日 +12.7%
- 10億5600万
- 2022年3月31日 -14.2%
- 9億600万
- 2023年3月31日 +6.18%
- 9億6200万
- 2024年3月31日 +57.59%
- 15億1600万
- 2025年3月31日 +30.67%
- 19億8100万
- 2026年3月31日 -0.1%
- 19億7900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2026/06/24 16:55
報告セグメントの利益は、営業利益をベースとした金額であります。また、セグメント間の内部売上高又は振替高は、主に市場価格や製造原価に基づいております。
3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、主にセグメント間取引消去であります。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2026/06/24 16:55 - #3 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 4.当連結会計年度の連結損益計算書に計上されている分離した事業に係る損益の概算額2026/06/24 16:55
売上高 -百万円 営業利益 △11 - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益をベースとした金額であります。また、セグメント間の内部売上高又は振替高は、主に市場価格や製造原価に基づいております。2026/06/24 16:55 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (3)経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等2026/06/24 16:55
当社グループは、品質の向上と効率化により施工及び生産体制の強化を実現し、安定した経営基盤の確立を図ることの連結経営指標として、営業利益、自己資本当期純利益率(ROE)を重視しております。また、中期経営計画(2024年4月~2029年3月)「新5か年計画」において、当社の目指す姿と基本方針として「基礎建設業界を代表し、高い専門性を有するリーディングカンパニー」を掲げ、事業戦略とサステナビリティ戦略を策定しております。
(4)優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- こうした中、当社グループにおいては、工事の大型化が進む中で、一部の大型案件の着工遅延等の影響で、国内コンクリートパイル出荷量は前年同期比2.6%の減少となりました。一方で、当社グループはすべての基礎杭(コンクリートパイル、鋼管杭、場所打ち杭)を扱う優位性を生かした最適な基礎構築提案によるワンストップ営業を推進し、また、生産及び施工工程の平準化・効率化によるコスト削減に努めて参りました。こうした取り組みが、収益性の高い大径・大規模工事案件の受注確保及び着実な工事進捗に寄与し、着工遅延等による影響を最小限にとどめ、増収増益を実現しました。2026/06/24 16:55
結果、国内事業の売上高は949億65百万円(前期比14.4%増)、営業利益は94億60百万円(同96.3%増)となりました。
b.海外事業