島精機製作所(6222)の営業利益又は営業損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 162億1300万
- 2009年3月31日 -47.4%
- 85億2800万
- 2009年12月31日
- -13億8200万
- 2010年3月31日
- 6億5100万
- 2010年6月30日 +376.96%
- 31億500万
- 2010年9月30日 +55.81%
- 48億3800万
- 2010年12月31日 -7.85%
- 44億5800万
- 2011年3月31日 +32.5%
- 59億700万
- 2011年6月30日 -51.82%
- 28億4600万
- 2011年9月30日 -20.45%
- 22億6400万
- 2011年12月31日 -67.89%
- 7億2700万
- 2012年3月31日 +21.46%
- 8億8300万
- 2012年6月30日 -79.28%
- 1億8300万
- 2012年9月30日
- -11億9300万
- 2012年12月31日 -83.82%
- -21億9300万
- 2013年3月31日
- -5億800万
- 2013年6月30日
- 17億4300万
- 2013年9月30日 +8.26%
- 18億8700万
- 2013年12月31日 -34.13%
- 12億4300万
- 2014年3月31日 +119.71%
- 27億3100万
- 2014年6月30日 -45.48%
- 14億8900万
- 2014年9月30日 +104.43%
- 30億4400万
- 2014年12月31日 +18.2%
- 35億9800万
- 2015年3月31日 +59.67%
- 57億4500万
- 2015年6月30日 -79.25%
- 11億9200万
- 2015年9月30日 +67.11%
- 19億9200万
- 2015年12月31日 +34.99%
- 26億8900万
- 2016年3月31日 +114.99%
- 57億8100万
- 2016年6月30日 -34.42%
- 37億9100万
- 2016年9月30日 +45.08%
- 55億
- 2016年12月31日 +16.35%
- 63億9900万
- 2017年3月31日 +76%
- 112億6200万
- 2017年6月30日 -66.73%
- 37億4700万
- 2017年9月30日 +115.11%
- 80億6000万
- 2017年12月31日 +39.63%
- 112億5400万
- 2018年3月31日 +32.44%
- 149億500万
- 2018年6月30日 -77.81%
- 33億700万
- 2018年9月30日 +31.33%
- 43億4300万
- 2018年12月31日 +28.97%
- 56億100万
- 2019年3月31日 -17.19%
- 46億3800万
- 2019年6月30日
- -8億7200万
- 2019年9月30日 -210.78%
- -27億1000万
- 2019年12月31日 -42.29%
- -38億5600万
- 2020年3月31日 -45.28%
- -56億200万
- 2020年6月30日
- -19億7000万
- 2020年9月30日 -112.34%
- -41億8300万
- 2020年12月31日 -56.71%
- -65億5500万
- 2021年3月31日 -39.48%
- -91億4300万
- 2021年6月30日
- -6億4400万
- 2021年9月30日 -141.93%
- -15億5800万
- 2021年12月31日 -104.3%
- -31億8300万
- 2022年3月31日 -34.97%
- -42億9600万
- 2022年6月30日
- -7億6200万
- 2022年9月30日
- -4億3500万
- 2022年12月31日 -48.05%
- -6億4400万
- 2023年3月31日 -239.13%
- -21億8400万
- 2023年6月30日
- 6億9500万
- 2023年9月30日 -47.19%
- 3億6700万
- 2023年12月31日 +106.54%
- 7億5800万
- 2024年3月31日 -43.27%
- 4億3000万
- 2024年6月30日
- -4億9300万
- 2024年9月30日 -293.1%
- -19億3800万
- 2024年12月31日 -405.31%
- -97億9300万
- 2025年3月31日 -21.66%
- -119億1400万
- 2025年6月30日
- 3億700万
- 2025年9月30日
- -7900万
- 2025年12月31日 -999.99%
- -10億6100万
- 2026年3月31日 -62.11%
- -17億2000万
- 2026年6月30日
- -8億4700万
個別
- 2008年3月31日
- 149億9300万
- 2009年3月31日 -63.49%
- 54億7400万
- 2010年3月31日 -72.21%
- 15億2100万
- 2011年3月31日 +130.37%
- 35億400万
- 2012年3月31日 -94.92%
- 1億7800万
- 2012年9月30日
- -11億8400万
- 2013年3月31日
- 5億2100万
- 2013年9月30日 +210.17%
- 16億1600万
- 2014年3月31日 +110.4%
- 34億
- 2015年3月31日 +58.12%
- 53億7600万
- 2016年3月31日 +23.1%
- 66億1800万
- 2017年3月31日 +20.7%
- 79億8800万
- 2018年3月31日 +35.9%
- 108億5600万
- 2019年3月31日 -84.29%
- 17億600万
- 2020年3月31日
- -58億700万
- 2021年3月31日 -20.49%
- -69億9700万
- 2021年9月30日
- -15億7000万
- 2022年3月31日 -159.87%
- -40億8000万
- 2023年3月31日
- -29億2600万
- 2024年3月31日
- -10億9200万
- 2025年3月31日 -551.37%
- -71億1300万
- 2026年3月31日
- -34億1400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。2026/06/24 9:52
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報並びに - #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。2026/06/24 9:52
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。 - #3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- 2026/06/24 9:52
(注)全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費及び研究開発費であります。(単位:百万円) 全社費用(注) △6,900 △6,076 連結財務諸表の営業損失(△) △11,914 △1,720
- #4 役員報酬(連結)
- <基本報酬>基本報酬については、月例の固定報酬とし、取締役としての責務、役位等に応じて他社水準、当社の業績等も考慮の上決定しますが、業務執行取締役については、前期の個人別の業績評価も反映して当期の支給額を決定します。2026/06/24 9:52
<業績連動賞与>事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため、業績連動賞与をとりいれています。業績指標の目標として定量的な指標では、連結営業利益及び親会社株主に帰属する当期純利益を掲げ、また定性的な目標としては中期経営計画に対する担当領域における経営課題、個人課題等に対する当該事業年度における取組みへの達成度合いに応じて算出された額を業績連動賞与として、毎年事業年度終了後3か月以内に支給することとしています。
業績指標として連結営業利益を選定した理由は、営業実績として事業に直結する利益であり、また親会社株主に帰属する当期純利益については、事業年度の最終利益として、業績連動賞与の原資となる利益であるためです。 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (4) 経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等2026/06/24 9:52
当社グループの経営指標としては、売上高、営業利益、経常利益、当期純利益、ROEを重視しております。
中期経営計画目標値 直近実績 2027年3月期 2026年3月期 売上高 410億円 335億円 営業利益 3億円 △17億円 経常利益 10億円 2億円 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (横編機事業)2026/06/24 9:52
当社のコア・ビジネスである横編機事業は、アジア地域では、先進国向けニット製品の生産拠点であるバングラデシュにおいて、2024年7月の大規模な反政府デモによる混乱の平常化にともない受注は回復基調となり、生産効率の高い「N.SVR®」や「N.SSR®」の販売台数が前期に比べて増加しました。また欧州では、付加価値の高い商品開発を得意とするイタリア市場において、主に高級ブランドおよびそのサプライヤーを中心に景気回復の兆候が見られ、ホールガーメント横編機の販売台数が増加しました。一方、中国市場では、香港系大手顧客を中心にコンピュータ横編機の販売台数は前期を下回りました。加えて、下半期に予定していたコストパフォーマンスモデルの成型機の投入遅延により、当初想定していた販売計画を下回る結果となりました。これらの結果、横編機事業の売上高は238億66百万円(前期比2.7%増)、セグメント利益(営業利益)は25億59百万円(前期は営業損失50億19百万円)となりました。
(デザインシステム関連事業)