島精機製作所（6222）の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 162億1300万
- 2009年3月31日 -47.4%
- 85億2800万
- 2009年12月31日
- -13億8200万
- 2010年3月31日
- 6億5100万
- 2010年6月30日 +376.96%
- 31億500万
- 2010年9月30日 +55.81%
- 48億3800万
- 2010年12月31日 -7.85%
- 44億5800万
- 2011年3月31日 +32.5%
- 59億700万
- 2011年6月30日 -51.82%
- 28億4600万
- 2011年9月30日 -20.45%
- 22億6400万
- 2011年12月31日 -67.89%
- 7億2700万
- 2012年3月31日 +21.46%
- 8億8300万
- 2012年6月30日 -79.28%
- 1億8300万
- 2012年9月30日
- -11億9300万
- 2012年12月31日 -83.82%
- -21億9300万
- 2013年3月31日
- -5億800万
- 2013年6月30日
- 17億4300万
- 2013年9月30日 +8.26%
- 18億8700万
- 2013年12月31日 -34.13%
- 12億4300万
- 2014年3月31日 +119.71%
- 27億3100万
- 2014年6月30日 -45.48%
- 14億8900万
- 2014年9月30日 +104.43%
- 30億4400万
- 2014年12月31日 +18.2%
- 35億9800万
- 2015年3月31日 +59.67%
- 57億4500万
- 2015年6月30日 -79.25%
- 11億9200万
- 2015年9月30日 +67.11%
- 19億9200万
- 2015年12月31日 +34.99%
- 26億8900万
- 2016年3月31日 +114.99%
- 57億8100万
- 2016年6月30日 -34.42%
- 37億9100万
- 2016年9月30日 +45.08%
- 55億
- 2016年12月31日 +16.35%
- 63億9900万
- 2017年3月31日 +76%
- 112億6200万
- 2017年6月30日 -66.73%
- 37億4700万
- 2017年9月30日 +115.11%
- 80億6000万
- 2017年12月31日 +39.63%
- 112億5400万
- 2018年3月31日 +32.44%
- 149億500万
- 2018年6月30日 -77.81%
- 33億700万
- 2018年9月30日 +31.33%
- 43億4300万
- 2018年12月31日 +28.97%
- 56億100万
- 2019年3月31日 -17.19%
- 46億3800万
- 2019年6月30日
- -8億7200万
- 2019年9月30日 -210.78%
- -27億1000万
- 2019年12月31日 -42.29%
- -38億5600万
- 2020年3月31日 -45.28%
- -56億200万
- 2020年6月30日
- -19億7000万
- 2020年9月30日 -112.34%
- -41億8300万
- 2020年12月31日 -56.71%
- -65億5500万
- 2021年3月31日 -39.48%
- -91億4300万
- 2021年6月30日
- -6億4400万
- 2021年9月30日 -141.93%
- -15億5800万
- 2021年12月31日 -104.3%
- -31億8300万
- 2022年3月31日 -34.97%
- -42億9600万
- 2022年6月30日
- -7億6200万
- 2022年9月30日
- -4億3500万
- 2022年12月31日 -48.05%
- -6億4400万
- 2023年3月31日 -239.13%
- -21億8400万
- 2023年6月30日
- 6億9500万
- 2023年9月30日 -47.19%
- 3億6700万
- 2023年12月31日 +106.54%
- 7億5800万
- 2024年3月31日 -43.27%
- 4億3000万
- 2024年6月30日
- -4億9300万
- 2024年9月30日 -293.1%
- -19億3800万
- 2024年12月31日 -405.31%
- -97億9300万
- 2025年3月31日 -21.66%
- -119億1400万
- 2025年6月30日
- 3億700万
- 2025年9月30日
- -7900万
- 2025年12月31日 -999.99%
- -10億6100万
個別
- 2008年3月31日
- 149億9300万
- 2009年3月31日 -63.49%
- 54億7400万
- 2010年3月31日 -72.21%
- 15億2100万
- 2011年3月31日 +130.37%
- 35億400万
- 2012年3月31日 -94.92%
- 1億7800万
- 2012年9月30日
- -11億8400万
- 2013年3月31日
- 5億2100万
- 2013年9月30日 +210.17%
- 16億1600万
- 2014年3月31日 +110.4%
- 34億
- 2015年3月31日 +58.12%
- 53億7600万
- 2016年3月31日 +23.1%
- 66億1800万
- 2017年3月31日 +20.7%
- 79億8800万
- 2018年3月31日 +35.9%
- 108億5600万
- 2019年3月31日 -84.29%
- 17億600万
- 2020年3月31日
- -58億700万
- 2021年3月31日 -20.49%
- -69億9700万
- 2021年9月30日
- -15億7000万
- 2022年3月31日 -159.87%
- -40億8000万
- 2023年3月31日
- -29億2600万
- 2024年3月31日
- -10億9200万
- 2025年3月31日 -551.37%
- -71億1300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。2025/06/27 9:39
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報並びに - #2 会計上の見積りの変更、財務諸表（連結）
- 当社は、棚卸資産の評価基準については、製造又は取得後一定期間を超えて保有する棚卸資産について、処分価額を個別に見積もり、帳簿価額を切り下げておりますが、コロナ禍以降の生産部材不足、材料価格の高騰や最近の当社製品の受注状況の変化に伴う棚卸資産の保有状況に鑑み、棚卸資産に係る収益性の低下の事実をより適切に財政状態及び経営成績に反映させるため、当事業年度より、一定の回転期間を超えて保有する材料については規則的に帳簿価額を切り下げる方法に変更しております。2025/06/27 9:39
この変更により、従来の方法と比べて、当事業年度の売上原価が16億66百万円増加し、営業損失、経常損失及び税引前当期純損失が同額増加しております。 - #3 会計上の見積りの変更、連結財務諸表（連結）
- 当社は、棚卸資産の評価基準については、製造又は取得後一定期間を超えて保有する棚卸資産について、処分価額を個別に見積もり、帳簿価額を切り下げておりますが、コロナ禍以降の生産部材不足、材料価格の高騰や最近の当社製品の受注状況の変化に伴う棚卸資産の保有状況に鑑み、棚卸資産に係る収益性の低下の事実をより適切に財政状態及び経営成績に反映させるため、当連結会計年度より、一定の回転期間を超えて保有する材料については規則的に帳簿価額を切り下げる方法に変更しております。2025/06/27 9:39
この変更により、従来の方法と比べて、当連結会計年度の売上原価が16億66百万円増加し、営業損失、経常損失及び税金等調整前当期純損失が同額増加しております。 - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。2025/06/27 9:39
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。 - #5 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）
- 2025/06/27 9:39
(注)全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費及び研究開発費であります。(単位:百万円) 全社費用(注) △6,230 △6,900 連結財務諸表の営業利益又は営業損失(△) 430 △11,914
- #6 役員報酬（連結）
- <基本報酬>基本報酬については、月例の固定報酬とし、取締役としての責務、役位等に応じて他社水準、当社の業績等も考慮の上決定しますが、業務執行取締役については、前期の個人別の業績評価も反映して当期の支給額を決定します。2025/06/27 9:39
<業績連動賞与>事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため、業績連動賞与をとりいれています。業績指標の目標として定量的な指標では、連結営業利益及び親会社株主に帰属する当期純利益を掲げ、また定性的な目標としては中期経営計画に対する担当領域における経営課題、個人課題等に対する当該事業年度における取組みへの達成度合いに応じて算出された額を業績連動賞与として、毎年事業年度終了後3か月以内に支給することとしています。
業績指標として連結営業利益を選定した理由は、営業実績として事業に直結する利益であり、また親会社株主に帰属する当期純利益については、事業年度の最終利益として、業績連動賞与の原資となる利益であるためです。 - #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- (4) 経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等2025/06/27 9:39
当社グループの経営指標としては、売上高、営業利益、経常利益、当期純利益を重視しております。
中期経営計画目標値 直近実績 2027年3月期 2025年3月期 売上高 550億円 325億円 営業利益 70億円 △119億円 経常利益 75億円 △114億円 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (デザインシステム関連事業)2025/06/27 9:39
デザインシステム関連事業においては、欧米、国内の大手アパレルブランドを中心にSDS®-ONE APEXソフトウェアのサブスクリプションサービスである「APEXFiz®」のライセンス契約数が新規・更新ともに伸長しましたが、自動裁断機「P-CAM®」については販売台数が減少し、売上高は28億17百万円(前期比18.7%減)、セグメント利益(営業利益)は1億13百万円(前期比86.8%減)となりました。
(手袋靴下編機事業)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
