新東工業(6339)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 88億200万
- 2009年3月31日 -19.69%
- 70億6900万
- 2009年12月31日
- -6億7600万
- 2010年3月31日
- 11億5500万
- 2010年6月30日 -77.84%
- 2億5600万
- 2010年9月30日 +175.78%
- 7億600万
- 2010年12月31日 +124.79%
- 15億8700万
- 2011年3月31日 +164.9%
- 42億400万
- 2011年6月30日 -74.64%
- 10億6600万
- 2011年9月30日 +95.97%
- 20億8900万
- 2011年12月31日 +65.53%
- 34億5800万
- 2012年3月31日 +43.49%
- 49億6200万
- 2012年6月30日 -90.27%
- 4億8300万
- 2012年9月30日 +293.58%
- 19億100万
- 2012年12月31日 +43.61%
- 27億3000万
- 2013年3月31日 +39.67%
- 38億1300万
- 2013年6月30日 -94.65%
- 2億400万
- 2013年9月30日 +513.24%
- 12億5100万
- 2013年12月31日 +88.97%
- 23億6400万
- 2014年3月31日 +62.27%
- 38億3600万
- 2014年6月30日 -99.92%
- 300万
- 2014年9月30日 +999.99%
- 11億2800万
- 2014年12月31日 +20.83%
- 13億6300万
- 2015年3月31日 +147.84%
- 33億7800万
- 2015年6月30日 -83.63%
- 5億5300万
- 2015年9月30日 +268.35%
- 20億3700万
- 2015年12月31日 +101.91%
- 41億1300万
- 2016年3月31日 +38.88%
- 57億1200万
- 2016年6月30日 -84.23%
- 9億100万
- 2016年9月30日 +155.38%
- 23億100万
- 2016年12月31日 +38.07%
- 31億7700万
- 2017年3月31日 +53.82%
- 48億8700万
- 2017年6月30日 -84.76%
- 7億4500万
- 2017年9月30日 +216.11%
- 23億5500万
- 2017年12月31日 +39.28%
- 32億8000万
- 2018年3月31日 +46.28%
- 47億9800万
- 2018年6月30日 -82.45%
- 8億4200万
- 2018年9月30日 +129.57%
- 19億3300万
- 2018年12月31日 +68.7%
- 32億6100万
- 2019年3月31日 +71.3%
- 55億8600万
- 2019年6月30日 -83.4%
- 9億2700万
- 2019年9月30日 +165.8%
- 24億6400万
- 2019年12月31日 +36%
- 33億5100万
- 2020年3月31日 +41.27%
- 47億3400万
- 2020年6月30日
- -2億8000万
- 2020年9月30日 -152.86%
- -7億800万
- 2020年12月31日
- 1億7000万
- 2021年3月31日 +910.59%
- 17億1800万
- 2021年6月30日 -81.37%
- 3億2000万
- 2021年9月30日 +221.56%
- 10億2900万
- 2021年12月31日 +79.79%
- 18億5000万
- 2022年3月31日 +40.86%
- 26億600万
- 2022年6月30日 -98.93%
- 2800万
- 2022年9月30日 +767.86%
- 2億4300万
- 2022年12月31日 +345.27%
- 10億8200万
- 2023年3月31日 +107.21%
- 22億4200万
- 2023年6月30日 -68.69%
- 7億200万
- 2023年9月30日 +151.99%
- 17億6900万
- 2023年12月31日 +88.75%
- 33億3900万
- 2024年3月31日 +61.99%
- 54億900万
- 2024年6月30日 -90.11%
- 5億3500万
- 2024年9月30日 +191.96%
- 15億6200万
- 2024年12月31日 +60.56%
- 25億800万
- 2025年3月31日 +19.78%
- 30億400万
- 2025年6月30日 -76.3%
- 7億1200万
- 2025年9月30日 +100.42%
- 14億2700万
- 2025年12月31日 +61.39%
- 23億300万
個別
- 2008年3月31日
- 42億6000万
- 2009年3月31日 -25.45%
- 31億7600万
- 2010年3月31日
- -7億7600万
- 2011年3月31日
- 10億2000万
- 2012年3月31日 +77.55%
- 18億1100万
- 2013年3月31日 -30.43%
- 12億6000万
- 2014年3月31日 +6.27%
- 13億3900万
- 2015年3月31日 +26.36%
- 16億9200万
- 2016年3月31日 +138.12%
- 40億2900万
- 2017年3月31日 -20.85%
- 31億8900万
- 2018年3月31日 -13.55%
- 27億5700万
- 2019年3月31日 +38.81%
- 38億2700万
- 2020年3月31日 -19.78%
- 30億7000万
- 2021年3月31日 -67.75%
- 9億9000万
- 2022年3月31日 -27.37%
- 7億1900万
- 2023年3月31日
- -2700万
- 2024年3月31日
- 16億3700万
- 2025年3月31日 +71.84%
- 28億1300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 加額509百万円、セグメント間未実現利益調整額等△118百万円であります。2025/06/24 13:22
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、機械設計及び福利厚生事業等を
含んでおります。
2.調整額の内容は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益又は損失(△)の調整額△1,037百万円には、セグメント間取引消去96百万円、各報告セグ
メントに配分しない全社費用△1,133百万円が含まれております。なお、全社費用は主に報告セグメントに
帰属しない研究開発費及び本社管理部門にかかる費用であります。
(2)セグメント資産の調整額37,104百万円は、主に親会社での余資運用資金(預金及び有価証券)、長期投資
資金(投資有価証券)及び本社管理部門に係る資産等であります。
(3)減価償却費の調整額82百万円は、報告セグメントに帰属しない全社資産の減価償却額82百万円でありま
す。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額353百万円は、報告セグメントに帰属しない全社資産の増
加額401百万円、セグメント間未実現利益調整額等△47百万円であります。
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/24 13:22 - #3 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 売上高 11,957百万円2025/06/24 13:22
営業利益 △438百万円
親会社株主に帰属する当期純利益 △734百万円 - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法2025/06/24 13:22
報告されている事業セグメントの会計処理方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #5 役員報酬(連結)
- 譲渡制限付株式報酬は、基本報酬の一部を株式報酬に移行したもので、企業価値向上を図るインセンティブを与え、株主の皆さまとの一層の価値共有を目的としております。2025/06/24 13:22
取締役賞与は、利益配分という考え方のもと、当社の儲けを示す営業利益額等を指標に、従来の支給額その他諸般の事情を勘案して決定しています。
中長期インセンティブ報酬(株式報酬)は、役位並びに中期経営計画の期間を通じた業績目標(指標:連結経常利益率)の超過度と資本効率(指標:連結自己資本当期純利益率)の改善度に応じて当社株式を支給する制度です。両指標は企業価値・株主価値向上に繋がる重要な要素として採用しています。当制度は2015年に導入しましたが、これまでは設定した目標に到達しておらず、支給の実績はありません。 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (5)優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題2025/06/24 13:22
当社は企業価値向上へ向けた施策として、資本コスト低減と営業利益の拡大に注力していきます。
資本コスト低減のためレバレッジを効かせて有利子負債を調達しますが、一方事業活動から創出される営業CFと合わせて、減価償却費の範疇で継続的な設備投資や開発費用に資金を使い、それを超える資金は更なる成長投資や株主還元に使用していきます。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループの事業環境につきましては、主要なお客様である自動車産業において、国内では、EV車対応やスマート化等の事業成果が各社一様ではなく、業界再編の動きが活発化しており、欧州では、エネルギー高に伴うコスト上昇や中国への輸出減によりドイツの製造業の業績の深刻な状況は変わらず、市場は停滞状況にあります。一方で、AI関連需要拡大に伴う半導体関連業界の旺盛な投資意欲は持続し、電子業界向けを中心に部品・消耗品が堅調に推移しました。2025/06/24 13:22
こうした情勢下、当連結会計年度の受注高は対前年同期比32,111百万円増加の156,028百万円(前連結会計年度比25.9%増)、売上高は同34,728百万円増加の150,224百万円(同30.1%増)、受注残高は同5,803百万円増加の66,397百万円(同9.6%増)となりました。収益につきましては、営業利益は同2,404百万円減少の3,004百万円(同44.5%減)、経常利益は同4,283百万円減少の3,226百万円(同57.0%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は同5,948百万円減少の2,757百万円(同68.3%減)となりました。
セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。なお、セグメントごとの経営成績については、セグメント間の内部売上高等を含めて表示しております。