グローリー(6457)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 228億2600万
- 2009年3月31日 -58.7%
- 94億2600万
- 2009年12月31日 -44.99%
- 51億8500万
- 2010年3月31日 +48.22%
- 76億8500万
- 2010年6月30日 -85.39%
- 11億2300万
- 2010年9月30日 +354.85%
- 51億800万
- 2010年12月31日 +44.89%
- 74億100万
- 2011年3月31日 +39.48%
- 103億2300万
- 2011年6月30日 -87.35%
- 13億600万
- 2011年9月30日 +219.45%
- 41億7200万
- 2011年12月31日 +75.46%
- 73億2000万
- 2012年3月31日 +54.02%
- 112億7400万
- 2012年6月30日 -87.48%
- 14億1100万
- 2012年9月30日 +227.99%
- 46億2800万
- 2012年12月31日 +85.2%
- 85億7100万
- 2013年3月31日 +68.69%
- 144億5800万
- 2013年6月30日 -94.09%
- 8億5400万
- 2013年9月30日 +531.26%
- 53億9100万
- 2013年12月31日 +64.98%
- 88億9400万
- 2014年3月31日 +87.97%
- 167億1800万
- 2014年6月30日 -95.31%
- 7億8400万
- 2014年9月30日 +526.4%
- 49億1100万
- 2014年12月31日 +60.76%
- 78億9500万
- 2015年3月31日 +142.93%
- 191億7900万
- 2015年6月30日 -95.18%
- 9億2400万
- 2015年9月30日 +627.81%
- 67億2500万
- 2015年12月31日 +64.64%
- 110億7200万
- 2016年3月31日 +85.62%
- 205億5200万
- 2016年6月30日 -86.95%
- 26億8300万
- 2016年9月30日 +211.44%
- 83億5600万
- 2016年12月31日 +61.55%
- 134億9900万
- 2017年3月31日 +50.86%
- 203億6500万
- 2017年6月30日 -88.48%
- 23億4600万
- 2017年9月30日 +163.38%
- 61億7900万
- 2017年12月31日 +89.37%
- 117億100万
- 2018年3月31日 +67.64%
- 196億1500万
- 2018年6月30日 -91.21%
- 17億2500万
- 2018年9月30日 +306.43%
- 70億1100万
- 2018年12月31日 +64.34%
- 115億2200万
- 2019年3月31日 +78.58%
- 205億7600万
- 2019年6月30日 -84.59%
- 31億7100万
- 2019年9月30日 +184.39%
- 90億1800万
- 2019年12月31日 +40.8%
- 126億9700万
- 2020年3月31日 +41.19%
- 179億2700万
- 2020年6月30日
- -9億7200万
- 2020年9月30日
- 15億8900万
- 2020年12月31日 +365.89%
- 74億300万
- 2021年3月31日 +91.83%
- 142億100万
- 2021年6月30日 -85.71%
- 20億3000万
- 2021年9月30日 +182.51%
- 57億3500万
- 2021年12月31日 +50.64%
- 86億3900万
- 2022年3月31日 +19.19%
- 102億9700万
- 2022年6月30日
- -9億1300万
- 2022年9月30日 -415.99%
- -47億1100万
- 2022年12月31日
- -16億2100万
- 2023年3月31日
- 5億2200万
- 2023年6月30日 +695.02%
- 41億5000万
- 2023年9月30日 +304.41%
- 167億8300万
- 2023年12月31日 +110.54%
- 353億3500万
- 2024年3月31日 +45.11%
- 512億7600万
- 2024年6月30日 -79.41%
- 105億5700万
- 2024年9月30日 +81.33%
- 191億4300万
- 2024年12月31日 +53.28%
- 293億4300万
- 2025年3月31日 +19.87%
- 351億7300万
- 2025年6月30日 -94.15%
- 20億5700万
- 2025年9月30日 +233.16%
- 68億5300万
- 2025年12月31日 +109.57%
- 143億6200万
個別
- 2008年3月31日
- 177億4800万
- 2009年3月31日 -52.83%
- 83億7100万
- 2010年3月31日 -28.66%
- 59億7200万
- 2011年3月31日 +35.11%
- 80億6900万
- 2012年3月31日 -2.75%
- 78億4700万
- 2013年3月31日 +15.73%
- 90億8100万
- 2014年3月31日 +38.87%
- 126億1100万
- 2015年3月31日 -0.54%
- 125億4300万
- 2016年3月31日 -8.41%
- 114億8800万
- 2017年3月31日 -6.08%
- 107億9000万
- 2018年3月31日 -4.29%
- 103億2700万
- 2019年3月31日 +14.37%
- 118億1100万
- 2020年3月31日 -36.53%
- 74億9600万
- 2021年3月31日 -1.29%
- 73億9900万
- 2022年3月31日 -63.02%
- 27億3600万
- 2023年3月31日
- -24億5600万
- 2024年3月31日
- 426億2600万
- 2025年3月31日 -45.21%
- 233億5600万
- 2026年3月31日 -41.69%
- 136億1900万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
- 当該会計方針の変更は遡及適用され、前事業年度については遡及適用後の財務諸表となっております。2026/06/25 10:22
この結果、遡及適用を行う前と比べて、前事業年度の貸借対照表は、商品及び製品が2,876百万円、仕掛品が876百万円それぞれ減少しております。また、前事業年度の損益計算書は、売上原価が12,752百万円減少し、販売費及び一般管理費が11,294百万円増加し、営業利益、経常利益、税引前当期純利益はそれぞれ1,457百万円増加しております。また、前事業年度の期首の純資産に累積的影響額が反映されたことにより、利益剰余金の前事業年度の期首残高は3,616百万円減少しております。
なお、1株当たり情報に対する影響額としては、「提出会社の経営指標等」に記載のとおりであります。 - #2 役員報酬(連結)
- ・月額の「固定報酬」(①)は、役位別に定額とする。2026/06/25 10:22
・短期業績に連動する金銭報酬としての「賞与」(②)は、中期経営計画期間における事業年度ごとの業績の向上を目的とすることから、『2026中期経営計画』の業績目標のうち、連結の「営業利益(のれん償却前)」(日本会計基準)を目標指標とし、その達成度に応じて、毎年一定の時期に、あらかじめ定めた基準額の0倍(達成率60%未満)から2倍(達成率140%以上)の金銭を支給する。
・中長期業績に連動する非金銭報酬としての「株式報酬」(③)は、中期経営計画期間である3事業年度の業績向上を目的とすることから、『2026中期経営計画』の業績目標のうち、連結の「売上収益(新領域事業売上収益を除く)」(ウェイト30%)及び「新領域事業売上収益」(ウェイト30%)ならびに「ROIC」(ウェイト40%)(いずれも日本会計基準からIFRS会計基準に置換え)を目標指標として定める。対象3事業年度ごとの目標値は『2026中期経営計画』策定時にあらかじめ定めており、職責に応じて定めた基準ポイントに、各指標の達成度に基づく業績連動係数(0倍(達成率60%未満)から2倍(達成率140%以上))を乗じて算出したポイント数に相当する株式等を「株式交付規程」に定める一定の時期(信託期間の一定の時期及び取締役の退任時)に交付する。また、最終年度における目標達成を重視するため、対象3事業年度における支給ウェイトを、初年度20%、2事業年度目30%、最終年度50%とする。 - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (3) 目標とする経営指標2026/06/25 10:22
当社グループは、すべてのステークホルダーの皆様との良好な関係に基づく企業価値向上を目指し、自己資本当期純利益率(ROE)、投下資本利益率(ROIC)、総資産利益率(ROA)、営業利益、売上収益、新領域事業売上収益の向上を目標とする経営を実践してまいります。
(4) 中長期的な会社の経営戦略及び優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- こうした状況のなか、当社グループは、2024年4月からの3ヶ年を計画期間とする『2026中期経営計画』に基づき、“GLORY TRANSFORMATION 2026 ~お客様と共に未来を創造するグローリー ~”をコンセプトに、世界最高品質の製品群とソフトウェアプラットフォームを融合し、お客様の店舗DXをサポートする企業を目指し事業活動に取り組んでまいりました。2026/06/25 10:22
海外市場につきましては、金融市場では、米州において、省人化や業務効率化ニーズに対応した製品・サービスへの堅調な需要を背景に、主要製品の販売が増加いたしました。リテール市場では、欧米において、製品・サービスへの需要が堅調で、大手グローバルリテーラーへの導入が着実に進み、販売が増加いたしました。一方、Flooidグループの売上収益は、特定顧客へのソフトウェアのライセンス販売により売上収益が一時的に増加した前期に比べ、減少いたしました。飲食市場においても、セルフサービスキオスクをはじめとしたAcrelecグループの販売が、一部の商談の延伸により減少いたしましたが、海外市場全体としましては、売上収益、営業利益ともに過去最高を更新いたしました。なお、当社グループは、戦略実行の一層の加速を目的に、2025年11月にAcrelec社を完全子会社化いたしました。
国内市場につきましては、金融市場では、大口受注があった前期の反動により、販売が減少いたしました。また、流通・交通市場及び遊技市場においては、新紙幣対応に伴う製品の更新や改造作業が増加した前期の反動により販売が減少いたしました。しかしながら、全ての市場において、新紙幣対応がなかった2023年3月期の売上収益を上回りました。 - #5 連結損益計算書(IFRS)(連結)
- ② 【連結損益計算書】2026/06/25 10:22
(単位:百万円) その他費用 28 △1,655 △591 営業利益 42,032 29,752 金融収益 29 2,590 790