グローリー(6457)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 228億2600万
- 2009年3月31日 -58.7%
- 94億2600万
- 2009年12月31日 -44.99%
- 51億8500万
- 2010年3月31日 +48.22%
- 76億8500万
- 2010年6月30日 -85.39%
- 11億2300万
- 2010年9月30日 +354.85%
- 51億800万
- 2010年12月31日 +44.89%
- 74億100万
- 2011年3月31日 +39.48%
- 103億2300万
- 2011年6月30日 -87.35%
- 13億600万
- 2011年9月30日 +219.45%
- 41億7200万
- 2011年12月31日 +75.46%
- 73億2000万
- 2012年3月31日 +54.02%
- 112億7400万
- 2012年6月30日 -87.48%
- 14億1100万
- 2012年9月30日 +227.99%
- 46億2800万
- 2012年12月31日 +85.2%
- 85億7100万
- 2013年3月31日 +68.69%
- 144億5800万
- 2013年6月30日 -94.09%
- 8億5400万
- 2013年9月30日 +531.26%
- 53億9100万
- 2013年12月31日 +64.98%
- 88億9400万
- 2014年3月31日 +87.97%
- 167億1800万
- 2014年6月30日 -95.31%
- 7億8400万
- 2014年9月30日 +526.4%
- 49億1100万
- 2014年12月31日 +60.76%
- 78億9500万
- 2015年3月31日 +142.93%
- 191億7900万
- 2015年6月30日 -95.18%
- 9億2400万
- 2015年9月30日 +627.81%
- 67億2500万
- 2015年12月31日 +64.64%
- 110億7200万
- 2016年3月31日 +85.62%
- 205億5200万
- 2016年6月30日 -86.95%
- 26億8300万
- 2016年9月30日 +211.44%
- 83億5600万
- 2016年12月31日 +61.55%
- 134億9900万
- 2017年3月31日 +50.86%
- 203億6500万
- 2017年6月30日 -88.48%
- 23億4600万
- 2017年9月30日 +163.38%
- 61億7900万
- 2017年12月31日 +89.37%
- 117億100万
- 2018年3月31日 +67.64%
- 196億1500万
- 2018年6月30日 -91.21%
- 17億2500万
- 2018年9月30日 +306.43%
- 70億1100万
- 2018年12月31日 +64.34%
- 115億2200万
- 2019年3月31日 +78.58%
- 205億7600万
- 2019年6月30日 -84.59%
- 31億7100万
- 2019年9月30日 +184.39%
- 90億1800万
- 2019年12月31日 +40.8%
- 126億9700万
- 2020年3月31日 +41.19%
- 179億2700万
- 2020年6月30日
- -9億7200万
- 2020年9月30日
- 15億8900万
- 2020年12月31日 +365.89%
- 74億300万
- 2021年3月31日 +91.83%
- 142億100万
- 2021年6月30日 -85.71%
- 20億3000万
- 2021年9月30日 +182.51%
- 57億3500万
- 2021年12月31日 +50.64%
- 86億3900万
- 2022年3月31日 +19.19%
- 102億9700万
- 2022年6月30日
- -9億1300万
- 2022年9月30日 -415.99%
- -47億1100万
- 2022年12月31日
- -16億2100万
- 2023年3月31日
- 5億2200万
- 2023年6月30日 +695.02%
- 41億5000万
- 2023年9月30日 +304.41%
- 167億8300万
- 2023年12月31日 +110.54%
- 353億3500万
- 2024年3月31日 +45.11%
- 512億7600万
- 2024年6月30日 -79.41%
- 105億5700万
- 2024年9月30日 +81.33%
- 191億4300万
- 2024年12月31日 +53.28%
- 293億4300万
- 2025年3月31日 +19.87%
- 351億7300万
- 2025年6月30日 -94.15%
- 20億5700万
- 2025年9月30日 +233.16%
- 68億5300万
- 2025年12月31日 +109.57%
- 143億6200万
個別
- 2008年3月31日
- 177億4800万
- 2009年3月31日 -52.83%
- 83億7100万
- 2010年3月31日 -28.66%
- 59億7200万
- 2011年3月31日 +35.11%
- 80億6900万
- 2012年3月31日 -2.75%
- 78億4700万
- 2013年3月31日 +15.73%
- 90億8100万
- 2014年3月31日 +38.87%
- 126億1100万
- 2015年3月31日 -0.54%
- 125億4300万
- 2016年3月31日 -8.41%
- 114億8800万
- 2017年3月31日 -6.08%
- 107億9000万
- 2018年3月31日 -4.29%
- 103億2700万
- 2019年3月31日 +14.37%
- 118億1100万
- 2020年3月31日 -36.53%
- 74億9600万
- 2021年3月31日 -1.29%
- 73億9900万
- 2022年3月31日 -63.02%
- 27億3600万
- 2023年3月31日
- -24億5600万
- 2024年3月31日
- 426億2600万
- 2025年3月31日 -45.21%
- 233億5600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法2025/06/19 14:05
報告セグメントの利益は、営業利益の数値であります。
3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額に関する情報 - #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告セグメントの利益は、営業利益の数値であります。2025/06/19 14:05 - #3 役員報酬(連結)
- ・月額の「固定報酬」(①)は、役位別に定額とする。2025/06/19 14:05
・短期業績に連動する金銭報酬としての「賞与」(②)は、中期経営計画期間における事業年度ごとの業績の向上を目的とすることから、『2026中期経営計画』の業績目標のうち、連結の「営業利益(のれん償却前)」を目標指標とし、その達成度に応じて、毎年一定の時期に、あらかじめ定めた基準額の0倍(達成率60%未満)から2倍(達成率140%以上)の金銭を支給する。
・中長期業績に連動する非金銭報酬としての「株式報酬」(③)は、中期経営計画期間である3事業年度の業績向上を目的とすることから、『2026中期経営計画』の業績目標のうち、連結の「売上高(新領域事業売上高を除く)」(ウェイト30%)及び「新領域事業売上高」(ウェイト30%)ならびに「ROIC(のれん償却前)」(ウェイト40%)を目標指標として定める。対象3事業年度ごとの目標値は『2026中期経営計画』策定時にあらかじめ定めており、職責に応じて定めた基準ポイントに、各指標の達成度に基づく業績連動係数(0倍(達成率60%未満)から2倍(達成率140%以上))を乗じて算出したポイント数に相当する株式等を「株式交付規程」に定める一定の時期(信託期間の一定の時期及び取締役の退任時)に交付する。また、最終年度における目標達成を重視するため、対象3事業年度における支給ウェイトを、初年度20%、2事業年度目30%、最終年度50%とする。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (3) 目標とする経営指標2025/06/19 14:05
当社グループは、すべてのステークホルダーの皆様との良好な関係に基づく企業価値向上を目指し、自己資本当期純利益率(ROE)、投下資本利益率(ROIC)、総資産利益率(ROA)、営業利益、売上高の向上を目標とする経営を実践してまいります。
(4) 中長期的な会社の経営戦略及び優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 国内市場につきましては、金融市場では、新紙幣発行に伴う製品の更新や改造作業が増加した前期からの反動により、販売は減少いたしました。また、流通・交通市場でも、新紙幣対応に伴う需要の収束により販売が減少しましたが、金融市場及び流通・交通市場ともに、新紙幣発行前である2023年3月期の売上高を上回る結果となりました。遊技市場では、遊技機向けカードシステムの売上高は高水準を維持し、周辺機器の販売も好調に推移いたしました。また、飲食市場向けソリューションの拡大を目的に、次世代店舗創出プラットフォーム「O:der Platform」を提供するShowcase Gig社に追加出資し、2024年10月に子会社化いたしました。2025/06/19 14:05
これらの結果、当連結会計年度の売上高は、369,017百万円(前期比 0.9%減)となりました。このうち、製品及び商品売上高は、236,322百万円(前期比 1.9%増)、保守売上高は、132,695百万円(前期比 5.6%減)でありました。利益につきましては、営業利益は、35,173百万円(前期比 31.2%減)、経常利益は、28,414百万円(前期比 41.1%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は、16,053百万円(前期比 45.7%減)となりました。
セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。