東京コスモス電機(6772)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 6億1022万
- 2009年3月31日 -89.33%
- 6509万
- 2009年12月31日 +325.79%
- 2億7715万
- 2010年3月31日 +63.5%
- 4億5316万
- 2010年6月30日 -39.12%
- 2億7589万
- 2010年9月30日 +49.67%
- 4億1293万
- 2010年12月31日 +40.57%
- 5億8047万
- 2011年3月31日 +19.11%
- 6億9138万
- 2011年6月30日 -80.38%
- 1億3566万
- 2011年9月30日 +74.63%
- 2億3690万
- 2011年12月31日 +37.28%
- 3億2521万
- 2012年3月31日 +26.27%
- 4億1065万
- 2012年6月30日 -68.39%
- 1億2980万
- 2012年9月30日 +120.49%
- 2億8620万
- 2012年12月31日 +61.15%
- 4億6122万
- 2013年3月31日 +5.92%
- 4億8854万
- 2013年6月30日 -62.65%
- 1億8246万
- 2013年9月30日 +130.13%
- 4億1989万
- 2013年12月31日 +32.54%
- 5億5650万
- 2014年3月31日 -9.97%
- 5億102万
- 2014年6月30日 -99.37%
- 313万
- 2014年9月30日
- -3872万
- 2014年12月31日
- 5829万
- 2015年3月31日 +72.81%
- 1億73万
- 2015年6月30日 -86.38%
- 1372万
- 2015年9月30日
- -3659万
- 2015年12月31日 -57.34%
- -5756万
- 2016年3月31日 -74.97%
- -1億72万
- 2016年6月30日
- 749万
- 2016年9月30日 +505.15%
- 4533万
- 2016年12月31日 +255.23%
- 1億6105万
- 2017年3月31日 +167.66%
- 4億3106万
- 2017年6月30日 -70.82%
- 1億2576万
- 2017年9月30日 +34.26%
- 1億6885万
- 2017年12月31日 +66.5%
- 2億8115万
- 2018年3月31日 +32.81%
- 3億7338万
- 2018年6月30日 -75.34%
- 9208万
- 2018年9月30日 +158.87%
- 2億3837万
- 2018年12月31日 +63.92%
- 3億9074万
- 2019年3月31日 +6.92%
- 4億1777万
- 2019年6月30日 -98.49%
- 632万
- 2019年9月30日 +580.88%
- 4305万
- 2019年12月31日 -32.98%
- 2885万
- 2020年3月31日 +550.97%
- 1億8783万
- 2020年6月30日
- -6216万
- 2020年9月30日 -99.7%
- -1億2413万
- 2020年12月31日
- -2548万
- 2021年3月31日
- 4862万
- 2021年6月30日 +375.59%
- 2億3124万
- 2021年9月30日 +118.65%
- 5億560万
- 2021年12月31日 +46.61%
- 7億4127万
- 2022年3月31日 +7.29%
- 7億9529万
- 2022年6月30日 -61.28%
- 3億790万
- 2022年9月30日 +98.91%
- 6億1247万
- 2022年12月31日 +62.82%
- 9億9721万
- 2023年3月31日 +35.37%
- 13億4988万
- 2023年6月30日 -72.06%
- 3億7713万
- 2023年9月30日 +83.46%
- 6億9190万
- 2023年12月31日 +42.91%
- 9億8881万
- 2024年3月31日 +27.57%
- 12億6139万
- 2024年6月30日 -81.61%
- 2億3196万
- 2024年9月30日 +134.16%
- 5億4317万
- 2024年12月31日 +57.64%
- 8億5624万
- 2025年3月31日 +21.51%
- 10億4044万
- 2025年6月30日 -76.17%
- 2億4791万
- 2025年9月30日 +21.35%
- 3億84万
- 2025年12月31日 +46.6%
- 4億4102万
- 2026年3月31日 +3.7%
- 4億5736万
個別
- 2008年3月31日
- 1億5445万
- 2009年3月31日
- -3734万
- 2010年3月31日
- -2664万
- 2011年3月31日
- 2億939万
- 2012年3月31日
- -2980万
- 2013年3月31日
- 1億7344万
- 2014年3月31日 +14.79%
- 1億9909万
- 2015年3月31日
- -4188万
- 2016年3月31日 -385.8%
- -2億346万
- 2017年3月31日
- 2242万
- 2018年3月31日 +131.3%
- 5187万
- 2019年3月31日 +228.02%
- 1億7017万
- 2020年3月31日
- -1億5434万
- 2021年3月31日 -30.59%
- -2億155万
- 2022年3月31日
- 3億9221万
- 2023年3月31日 +144.73%
- 9億5986万
- 2024年3月31日 -17.87%
- 7億8830万
- 2025年3月31日 -22.4%
- 6億1170万
- 2026年3月31日 -87.89%
- 7407万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3)減価償却費の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社の減価償却費69,612千円であります。2026/06/24 14:28
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4 セグメント負債については、経営資源の配分の決定及び業績を評価するための報告の中で使用していないため、記載しておりません。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は以下の通りであります。
(1)セグメント利益の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社費用716,460千円であります。
全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2)資産の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社の資産4,369,775千円であります。
(3)減価償却費の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社の減価償却費12,365千円であります。
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
(参考情報)
変更前の報告セグメント、利益又は損失の測定方法に基づき計算される報告セグメントごとの売上高、利益又は損失は下記のとおりであります。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)2026/06/24 14:28 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法2026/06/24 14:28
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
(報告セグメントの利益又は損失の測定方法の変更) - #4 役員報酬(連結)
- 業績連動報酬等の額の算定方法の基礎として選定した業績指標の内容は、各連結会計年度の経常利益であり、また当該業績指標を選定した理由は、連結会計年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため、当社グループの事業内容に照らし本業業績を端的に示すためであります。2026/06/24 14:28
業績連動報酬等の額の算定にあたっては、営業利益、当期純利益を考慮の上、従業員賞与や株主還元等とのバランスを勘案して算出しております。
当事業年度に係る連結経常利益の実績は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 ②連結損益計算書及び連結包括利益計算書 連結損益計算書」に記載のとおりであります。 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 売上高 :125億円(M&A含まず)2026/06/24 14:28
営業利益 : 15億円(M&A含まず)
営業利益率 : 12% - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 販売面においては、売上高は9,601百万円(前期比8.6%減)となり、中国経済の低迷による生産設備向け需要の減少や、国内無線機メーカー向けの需要が低迷していることが影響したものの、国内自動車メーカーや農業機械・建設機械メーカー向けの需要は堅調に推移しました。2026/06/24 14:28
利益面では、金属価格の高騰が進行しましたが、生産性の向上や固定費削減により、営業利益は457百万円(前期比56.0%減)、経常利益は460百万円(前期比55.2%減)を確保し、昨年11月に公表した目標を実現しました。親会社株主に帰属する当期純利益は28百万円(前期比96.0%減)となり、これは特別損失に計上した公開買付関連費用等の一時的な費用が影響いたしました。
なお、長期借入金の返済を進めたことにより、自己資本比率は前期の63.1%から67.1%へ改善し、財務体質の強化につながりました。