GMB(7214)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 29億8608万
- 2009年3月31日 -80.98%
- 5億6789万
- 2009年12月31日 -80.49%
- 1億1079万
- 2010年3月31日 +420.07%
- 5億7619万
- 2010年6月30日 +43.62%
- 8億2753万
- 2010年9月30日 +98.82%
- 16億4532万
- 2010年12月31日 +43.15%
- 23億5526万
- 2011年3月31日 +21.93%
- 28億7166万
- 2011年6月30日 -61.6%
- 11億266万
- 2011年9月30日 +77.93%
- 19億6193万
- 2011年12月31日 +20.18%
- 23億5778万
- 2012年3月31日 +20.04%
- 28億3021万
- 2012年6月30日 -78.55%
- 6億709万
- 2012年9月30日 +99.06%
- 12億845万
- 2012年12月31日 -13.15%
- 10億4951万
- 2013年3月31日 +24.63%
- 13億804万
- 2013年6月30日 -71.15%
- 3億7736万
- 2013年9月30日 +120.95%
- 8億3378万
- 2013年12月31日 +66.81%
- 13億9083万
- 2014年3月31日 +51.81%
- 21億1145万
- 2014年6月30日 -78.18%
- 4億6069万
- 2014年9月30日 +137.51%
- 10億9420万
- 2014年12月31日 +23.66%
- 13億5304万
- 2015年3月31日 +18.2%
- 15億9926万
- 2015年6月30日 -80.14%
- 3億1763万
- 2015年9月30日 +38.77%
- 4億4077万
- 2015年12月31日 -91.96%
- 3546万
- 2016年3月31日 +999.99%
- 4億4895万
- 2016年6月30日 +24.58%
- 5億5929万
- 2016年9月30日 +121.72%
- 12億4005万
- 2016年12月31日 +35.67%
- 16億8241万
- 2017年3月31日 +62.88%
- 27億4034万
- 2017年6月30日 -68.52%
- 8億6279万
- 2017年9月30日 +80.33%
- 15億5590万
- 2017年12月31日 +27.24%
- 19億7966万
- 2018年3月31日 +40.62%
- 27億8375万
- 2018年6月30日 -87.7%
- 3億4242万
- 2018年9月30日 +128.5%
- 7億8241万
- 2018年12月31日 +12.59%
- 8億8089万
- 2019年3月31日 -35.92%
- 5億6452万
- 2019年6月30日 -78.23%
- 1億2287万
- 2019年9月30日
- -4億3550万
- 2019年12月31日 -0.8%
- -4億3900万
- 2020年3月31日
- -7022万
- 2020年6月30日 -18.74%
- -8338万
- 2020年9月30日 -924.56%
- -8億5434万
- 2020年12月31日 -39.43%
- -11億9124万
- 2021年3月31日
- -8338万
- 2021年6月30日
- 2億9483万
- 2021年9月30日 +35.88%
- 4億62万
- 2021年12月31日 -4.33%
- 3億8327万
- 2022年3月31日 +199.67%
- 11億4856万
- 2022年6月30日 -85.34%
- 1億6841万
- 2022年9月30日 -95.28%
- 794万
- 2022年12月31日 +999.99%
- 2億4501万
- 2023年3月31日 +774.25%
- 21億4207万
- 2023年6月30日 -77.42%
- 4億8378万
- 2023年9月30日 +111.13%
- 10億2143万
- 2023年12月31日 +72.12%
- 17億5803万
- 2024年3月31日 -7.23%
- 16億3099万
- 2024年6月30日 -58.32%
- 6億7972万
- 2024年9月30日 +81%
- 12億3027万
- 2024年12月31日 +40.89%
- 17億3332万
- 2025年3月31日 +12.1%
- 19億4306万
- 2025年6月30日 -86.51%
- 2億6203万
- 2025年9月30日 +410.72%
- 13億3827万
- 2025年12月31日 +35.78%
- 18億1714万
- 2026年3月31日 +82.73%
- 33億2053万
個別
- 2008年3月31日
- 8億7614万
- 2009年3月31日 -60.07%
- 3億4987万
- 2010年3月31日
- -1億755万
- 2011年3月31日
- 7億4851万
- 2012年3月31日 -26.75%
- 5億4828万
- 2013年3月31日
- -1億6899万
- 2014年3月31日
- -9918万
- 2015年3月31日 -369.63%
- -4億6580万
- 2016年3月31日 -44.6%
- -6億7355万
- 2017年3月31日
- 1億4137万
- 2018年3月31日 +346.16%
- 6億3075万
- 2019年3月31日 -94.77%
- 3296万
- 2020年3月31日
- -12億942万
- 2021年3月31日
- -4億868万
- 2022年3月31日 -214.42%
- -12億8498万
- 2023年3月31日 -104.27%
- -26億2483万
- 2024年3月31日
- -18億5532万
- 2025年3月31日
- -8億7471万
- 2026年3月31日
- 1億9806万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3) 減価償却費の調整額△40,203千円は、セグメント間の未実現損益であります。2026/06/18 16:17
2.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自2025年4月1日 至2026年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下のとおりであります。
(1) 外部顧客への売上高の調整額74,754千円は、内部売上高で消去できなかった取引差額であります。また、セグメント利益又は損失(△)の調整額△236,138千円は、セグメント間取引消去72,151千円及び各報告セグメントに配分していない全社費用△308,289千円であります。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2) セグメント資産の調整額△34,488,114千円は、セグメント間取引消去△34,738,114千円、各報告セグメントに配分していない全社資産250,000千円が含まれております。全社資産は、主に当社での余資運用資金(現金及び管理部門にかかわる資産)であります。
(3) 減価償却費の調整額△39,800千円は、セグメント間の未実現損益であります。
2.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2026/06/18 16:17 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2026/06/18 16:17
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における当社グループは、韓国でインテグレーテッド・サーマル・モジュールなどの電動化対応製品の開発と販路拡大を進め、補修用部品市場では販売価格の見直しを継続するなどをしたほか、生産性の改善やコスト削減などの競争力強化に努めました。しかしながら、売上高については米国市場で販売先を見直すなどの対応を行ったことによる減少や新車用部品市場における等速ジョイントや海外補修用部品市場におけるテンショナー・アイドラー・ベアリングなどの販売が減少したことによる影響がありました。損益面については韓国で人件費や輸出コストが増加するなどした他、米国拠点において物流の最適化を図るために実施した倉庫の集約にかかる費用の一時的な増加等の影響がありました。2026/06/18 16:17
この結果、当連結会計年度の経営成績は、売上高が105,280百万円(前期比1.5%増)、韓国において退職給付債務の数理計算上の影響による退職給付費用の減少529百万円(前期は追加発生811百万円)の影響もあり、営業利益は3,320百万円(同70.9%増)となりました。さらに、主に外貨建て資産・負債の換算による為替差益等については前期よりも減少したものの為替差益を559百万円計上するなどして、経常利益は2,948百万円(同66.8%増)となりました。しかしながら、子会社において固定資産の減損損失1,947百万円を特別損失として計上したことなどにより、親会社株主に帰属する当期純損失は1,035百万円(前期は592百万円の利益)となりました。
主要な品目分類別の販売状況を説明しますと、次のとおりであります。