GMB(7214)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 29億8608万
- 2009年3月31日 -80.98%
- 5億6789万
- 2009年12月31日 -80.49%
- 1億1079万
- 2010年3月31日 +420.07%
- 5億7619万
- 2010年6月30日 +43.62%
- 8億2753万
- 2010年9月30日 +98.82%
- 16億4532万
- 2010年12月31日 +43.15%
- 23億5526万
- 2011年3月31日 +21.93%
- 28億7166万
- 2011年6月30日 -61.6%
- 11億266万
- 2011年9月30日 +77.93%
- 19億6193万
- 2011年12月31日 +20.18%
- 23億5778万
- 2012年3月31日 +20.04%
- 28億3021万
- 2012年6月30日 -78.55%
- 6億709万
- 2012年9月30日 +99.06%
- 12億845万
- 2012年12月31日 -13.15%
- 10億4951万
- 2013年3月31日 +24.63%
- 13億804万
- 2013年6月30日 -71.15%
- 3億7736万
- 2013年9月30日 +120.95%
- 8億3378万
- 2013年12月31日 +66.81%
- 13億9083万
- 2014年3月31日 +51.81%
- 21億1145万
- 2014年6月30日 -78.18%
- 4億6069万
- 2014年9月30日 +137.51%
- 10億9420万
- 2014年12月31日 +23.66%
- 13億5304万
- 2015年3月31日 +18.2%
- 15億9926万
- 2015年6月30日 -80.14%
- 3億1763万
- 2015年9月30日 +38.77%
- 4億4077万
- 2015年12月31日 -91.96%
- 3546万
- 2016年3月31日 +999.99%
- 4億4895万
- 2016年6月30日 +24.58%
- 5億5929万
- 2016年9月30日 +121.72%
- 12億4005万
- 2016年12月31日 +35.67%
- 16億8241万
- 2017年3月31日 +62.88%
- 27億4034万
- 2017年6月30日 -68.52%
- 8億6279万
- 2017年9月30日 +80.33%
- 15億5590万
- 2017年12月31日 +27.24%
- 19億7966万
- 2018年3月31日 +40.62%
- 27億8375万
- 2018年6月30日 -87.7%
- 3億4242万
- 2018年9月30日 +128.5%
- 7億8241万
- 2018年12月31日 +12.59%
- 8億8089万
- 2019年3月31日 -35.92%
- 5億6452万
- 2019年6月30日 -78.23%
- 1億2287万
- 2019年9月30日
- -4億3550万
- 2019年12月31日 -0.8%
- -4億3900万
- 2020年3月31日
- -7022万
- 2020年6月30日 -18.74%
- -8338万
- 2020年9月30日 -924.56%
- -8億5434万
- 2020年12月31日 -39.43%
- -11億9124万
- 2021年3月31日
- -8338万
- 2021年6月30日
- 2億9483万
- 2021年9月30日 +35.88%
- 4億62万
- 2021年12月31日 -4.33%
- 3億8327万
- 2022年3月31日 +199.67%
- 11億4856万
- 2022年6月30日 -85.34%
- 1億6841万
- 2022年9月30日 -95.28%
- 794万
- 2022年12月31日 +999.99%
- 2億4501万
- 2023年3月31日 +774.25%
- 21億4207万
- 2023年6月30日 -77.42%
- 4億8378万
- 2023年9月30日 +111.13%
- 10億2143万
- 2023年12月31日 +72.12%
- 17億5803万
- 2024年3月31日 -7.23%
- 16億3099万
- 2024年6月30日 -58.32%
- 6億7972万
- 2024年9月30日 +81%
- 12億3027万
- 2024年12月31日 +40.89%
- 17億3332万
- 2025年3月31日 +12.1%
- 19億4306万
- 2025年6月30日 -86.51%
- 2億6203万
- 2025年9月30日 +410.72%
- 13億3827万
- 2025年12月31日 +35.78%
- 18億1714万
個別
- 2008年3月31日
- 8億7614万
- 2009年3月31日 -60.07%
- 3億4987万
- 2010年3月31日
- -1億755万
- 2011年3月31日
- 7億4851万
- 2012年3月31日 -26.75%
- 5億4828万
- 2013年3月31日
- -1億6899万
- 2014年3月31日
- -9918万
- 2015年3月31日 -369.63%
- -4億6580万
- 2016年3月31日 -44.6%
- -6億7355万
- 2017年3月31日
- 1億4137万
- 2018年3月31日 +346.16%
- 6億3075万
- 2019年3月31日 -94.77%
- 3296万
- 2020年3月31日
- -12億942万
- 2021年3月31日
- -4億868万
- 2022年3月31日 -214.42%
- -12億8498万
- 2023年3月31日 -104.27%
- -26億2483万
- 2024年3月31日
- -18億5532万
- 2025年3月31日
- -8億7471万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3) 減価償却費の調整額△54,487千円は、セグメント間の未実現損益であります。2025/06/26 16:11
2.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自2024年4月1日 至2025年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下のとおりであります。
(1) 外部顧客への売上高の調整額△65,562千円は、内部売上高で消去できなかった取引差額であります。また、セグメント利益又は損失(△)の調整額△254,961千円は、セグメント間取引消去20,944千円及び各報告セグメントに配分していない全社費用△275,906千円であります。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2) セグメント資産の調整額△29,955,243千円は、セグメント間取引消去△30,222,634千円、各報告セグメントに配分していない全社資産267,391千円が含まれております。全社資産は、主に当社での余資運用資金(現金及び有価証券、管理部門にかかわる資産)であります。
(3) 減価償却費の調整額△40,203千円は、セグメント間の未実現損益であります。
2.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/26 16:11 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/06/26 16:11
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (3)中長期的な会社の経営戦略2025/06/26 16:11
当社は2027年3月期の最終年度に連結売上高1,300億円、連結営業利益50億円、ROE7.0%以上を目標とする3ヶ年の中期経営計画を策定しております。期間中、次の4つの重点戦略を中心に事業戦略を着実に推進し、事業環境の変化にも柔軟に対応できる体制を強化することで、世界の新車用・補修用部品市場において更なる成長を目指してまいります。
① 電動化対応 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における当社グループは、韓国を中心に電動ウォーターポンプやインテグレーテッド・サーマル・モジュール、電動オイルポンプなどの電動化対応製品の開発と販路拡大を進めました。また、世界的な物流コストが安定的に推移する中、販売価格の見直しや生産性の改善、コスト削減など収益性の改善と競争力の強化に努めました。2025/06/26 16:11
この結果、当連結会計年度の経営成績は、売上高が設立以来初めて1,000億円を超える103,712百万円(前期比7.7%増)、韓国において退職給付債務の数理計算上の影響による退職給付費用の追加発生811百万円(同26.5%減)の影響もあり、営業利益は1,943百万円(同19.1%増)となりました。さらに、主に海外子会社における外貨建て資産・負債の評価益等の為替差益を755百万円計上するなどしましたが為替差益は前期よりも減少するなどして、経常利益は1,767百万円(同33.0%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は592百万円(同44.8%増)となりました。
主要な品目分類別の販売状況を説明しますと、次のとおりであります。